企業人の成長をデザインする | 人材・組織開発の最新記事（コラム・調査など） | リクルートマネジメントソリューションズ
「新入社員の学生意識がなかなか抜けず、社会人への意識転換が進まない」 「若手社員が仕事の領域を広げていかない」 「職場の中堅社員が新しいことにチャレンジできず、小粒化している」 「マネジャーが部下に要望しきれない」 「事業を担うことができる次代の経営人材が不足している」 昨今企業の人事の方々から、上記のような悩みや相談をよくお聞きします。これらの問題は、対象となっている企業人の役割や階層は異なるものの、ある共通した人材育成上の問題をテーマとしています。 そこで弊社では、年間14万人を超える受講者に提供している研修現場での情報や、日々いただく経営・人事の方々からの相談、そして働く人々へのインタビューや人事の方々へのアンケートをもとにして、これらの問題を解消できる人材育成モデルとして「トランジション・デザイン・モデル」を作成しました。 今月の特集では、昨今多くの企業が抱えている人材育成上の問題
組織のリーダー・マネジャーが成長する仕掛けとは何か？ | 人材・組織開発の最新記事（コラム・調査など） | リクルートマネジメントソリューションズ
2019年10月、私たちは新たな試みとして、「事業成長期のHRMを考える勉強会」シリーズを始めました。急激な事業成長のなかで、人材の熱量・才能を最大限に引き出し、事業成長を力強く推し進める人・組織づくりのために何ができるかを、ベンチャー企業の人事の皆さんと共に探索する学びのコミュニティです。 今回は、企業の持続的成長と個人の成長をつなげた人材モデル「トランジション・デザイン・モデル2.0」を参照しながら、自社のマネジャー・シニアマネジャー育成の課題とポイントを発見していくためのディスカッションを実施。その内容と様子をダイジェストでご紹介します。 第2回目 ご参加企業（ご掲載許諾企業様のみ／敬称略） EXIDEA / ゲームエイト / スタークス / ディー・エヌ・エー / FABRIC TOKYO / VOYAGE GROUP / MUGENUP / リーズンホワイ / ロコガイド ナビゲ
縦割りを越えた異動を促す新制度で挑戦の機会を拡大 ソニー株式会社 | 人材・組織開発の最新記事（コラム・調査など） | リクルートマネジメントソリューションズ
2015年から社内公募制度のフルモデルチェンジに取り組んでいるソニー。個人が自立的にキャリアを構築する機会を拡大すると同時に、部門の垣根を越えた人事異動をしやすくするねらいがある。結果として、全社的な人材力の向上と適材適所の人材配置の実現を目指す。ソニー株式会社 人事センターEC人事部 統括部長 大塚 康氏、人事センター人事1部4課 統括課長 堀田 綾子氏にお話を伺った。 個人主体の異動制度 「自分のキャリアは自分で築く」考え方が文化として根付くソニー。創業者の1人である盛田昭夫が提唱し、1966年より、上司の許可を得ずに個人が社内求人に応募できる「社内募集制度」を導入しており、制度開始以来、本制度による異動者は、累計で7000人を超えるという。 そんなソニーが2015年、従来の社内公募を維持しながら、新たに3つの制度を導入した。ハイパフォーマーを対象とした「FA制度」、“社内兼業”を可能
働きがいを高める人事評価とコミュニケーションの鍵とは？ | 人材・組織開発の最新記事（コラム・調査など） | リクルートマネジメントソリューションズ
はじめに 一定規模の企業の多くには人事評価制度が存在する。人が組織のなかで成果を上げていくために、必要な仕組みだからだ。しかし現実には「評価制度が好きだ」という会社員は稀なのではないか。人事評価制度は、会社員にとってどうあるべきなのか。本稿は人事評価制度に対する会社員の意識調査の集計結果を報告する。 調査概要 2016年12月、「自社に人事評価制度がある」と回答した20代〜40代の正社員（管理職を除く）を対象に、人事評価制度に対する意識調査を行った。調査の際は、従業員規模や、職種が偏らないよう調整を行った。 8割は人事評価を重視 半数は制度に不満を感じる まず、そもそも働く個人は、自分の人事評価の結果をどの程度重視しているのだろうか。「自分の人事評価をどの程度重視しているか」という設問に対しては、約8割が「重視」（「とても重視」「重視」「どちらかといえば重視」の選択率の合計）と回答した（図
人材マネジメント実態調査2010｜調査サマリー｜コンテンツライブラリ｜調査・研究｜人材育成・研修・組織開発のリクルートマネジメントソリューションズ
「人材マネジメント実態調査」の実施概要は下表のとおりです。 ビジネスのグローバル化をはじめとして、企業を取り巻く環境が劇的に変化している現在、企業の競争優位の源泉である「人材」のマネジメントのあり方も同様に変化していると考えられます。また、働く人の多様化が進展する中で、若手社員の不適応への対処、バブル層をはじめとする中高年層の再活性化など、さまざまな課題への対処も求められ、「何から、どのように手をつければよいのか？」ということに日々苦慮されている人事ご担当者様も少なくないのではないでしょうか。 本調査は、表出している人材マネジメント課題、そしてその背景にある企業の人材マネジメント観を捉えることにより、人材マネジメントの現状および今後進むべき方向性を見出すべくことを目的として実施されました。 調査概要 調査結果サマリー 今回実施した調査の結果から、以下のような実態を確認することができました。
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