文系もシニアも宇宙飛行士に？ JAXA13年ぶりの新規募集に見る覚悟 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
「日本人宇宙飛行士の活動は地球低軌道以遠から、月、そしてその先へと展開する新しい時代の幕開けに我々はいま立っています。この時代を見据えてJAXAは、新たな宇宙飛行士を募集します」（若田光一） JAXAは2021年秋から宇宙飛行士候補を募集する。過去には毛利衛や野口聡一などがこの入り口に立ち、宇宙へと足を踏み入れた。13年ぶりとなる今回の新規募集では、応募条件の大幅な緩和が検討されている。つまり、私たちが宇宙に行ける可能性が格段に上がるかもしれないのだ。 新規募集では、文系の大学・大学院、短大、高専、専門学校卒業者も応募を可能にする案も。文系にも門戸が開かれることとなればこれは大きなポイントで、これまでは理系の大卒者が条件であったため、医師や技術者、パイロットといった職種から宇宙飛行士になる人が多かった。 さらに、これまでは宇宙飛行士に選抜された後は10年以上のJAXAへの勤務が条件だったが
あるスコットランド人青年を虜にした、日本漫画の「あのシーン」 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
2020年は、劇場版アニメの大ヒットで『鬼滅の刃』が社会現象化した。アジア各国での公開に続き、2021年には北米、カナダでの公開も決定している。原作コミックスの発行部数累計は1億2千万部を超えた。 経済産業省のデータによると2016年の日本漫画の海外市場規模は11億2900万米ドル（注）。日本・海外両市場での中心的存在は、先述した『鬼滅の刃』など作者の熱がこめられた、上質な少年漫画の大ヒット作であることは間違いない。 だが、日本漫画を世界的なビジネスとして成り立たせているのは、それら大ヒット作だけではない。ある漫画編集者は、こう言い切った。「海面に飛び出した大ヒット作の下に、多種多様な作品が作る“豊かな海“がある。だから日本の漫画には力がある」。 では遠い国にいる漫画読者は、どのように「豊かな海」の中から自分にぴたりと合う漫画と出会い、その何を愛しているのか──。 2019年に福岡で行われ
漫画「世界1180億円市場」 スコットランド人青年が見つけた「自分の物語」 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
漫画が日本の重要な輸出産業となって久しい。経済産業省のデータによると2016年の海外市場規模は11億2900万米ドル（注1）。日本・海外両市場で中心的存在となっているのは、劇場版アニメの公開で社会現象化した『鬼滅の刃』（コミックス累計1億2000万部）など作者の熱がこめられた、上質な少年漫画の大ヒット作であることは間違いない。 だが、日本漫画を世界的なビジネスとして成り立たせているのは、それら大ヒット作だけではない。ある漫画編集者は、こう言い切った。「海面に飛び出した大ヒット作の下に、多種多様な作品が作る“豊かな海”がある。だから日本の漫画には力がある」。その多様さを示す一例として初版部数を挙げると、前述の『鬼滅の刃』が300万部を超える一方で、初版1万部以下の作品（注2）も数多く出版され続けている。数千人単位の読者に向けてもきめ細かな出版が行われているということであり、それがビジネスとし
【全文】オードリー・タン独占インタビュー「モチベーションは、楽しさの最適化」 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
6月29日に台湾デジタル担当政策委員、オードリー・タン（唐鳳）にオンライン・インタビューを行った。記事は、Forbes JAPAN No.73（7月25日発売号）の巻頭に掲載されている（オードリー・タンが語る「欠陥は、あなたが貢献するための招待状」）。 その記事中でも書いたように、彼女を取材するメディアは一律に、オフィスが定める「Radical Transparency（徹底的な透明性）」の原則に準じる必要があり、取材内容は、取材後ある一定期間を置いてサイトに公開される。また、撮影する場合はクリエイティブ・コモンズへのライセンス登録が推奨されるという。 市民に公務の内容をオープンにするのが主たる目的というが、オープン・ガバメントという彼女のデジタル大臣としての義務と、情報を世界で公平に共有するワールド・ワイド・ウェブの思想をそのまま公務で表現しているようなラディカルな実践に、とても興味を引
「家に居ろ」が通用しない。新型コロナに悩む歌舞伎町の現実 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
歌舞伎町は悩んでいる。「また昔に戻るだけじゃん。地下に潜ればいいよ」なんて諦めの声も聞こえる。 僕は1997年からホストとして歌舞伎町の人間になった。ホストクラブのキャストから経営側にまわり、「Smappa! Group」の会長として歌舞伎町でホストクラブ、バー、美容室など16店舗を経営している。 新型コロナの感染拡大に注目が集まってきた3月から社内で教育してきたのは「0か100かじゃない」ということだ。 「どんな状況でもお店を営業したい」、「営業なんてするのは絶対におかしい」。どちらの極端にも付かず、その考えに至る「過程」について、しっかり考えることを大事にするという方針をとった。 そして、約2カ月近く経って、その方針でやってきたことの大変さが身に染みている。しかし、最初からその難しさは覚悟していたし、それが私の仕事だと思っている。 この文章では、コロナに関連して私が経営する店舗で取って
中国のSF小説「三体」が大ヒット その「妄想力」がとにかく凄い | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
国の力や勢いを測るモノサシといえば、一般にはGDP（国内総生産）が知られている。ある一定の期間にその国で生み出された付加価値の総額だ。GDPの値が伸びていれば、その国の経済は成長しているし、伸びていなければ、成長が鈍化したなどと言われる。だから、その速報値にみんな一喜一憂する。 ただ注意しなければならないのは、GDPの値はあくまでも結果に過ぎないということだ。結果に一喜一憂するのも、なんだか数字に踊らされているようでカッコ悪い。やはり優秀なビジネスパーソンともなれば、スマートに未来を予測してみせたいところだ。 とはいえ、未来を見通すにも新しいモノサシは必要である。ある国の潜在能力を見抜くにはどうすればいいだろうか。 それはその国の「妄想力」を測ればいい。 どうやって？ 具体的には、その国のSF小説を読むのである。 それだけ？ そう、ただそれだけだ。 そもそも文学は妄想力の産物である。なぜS
仮想通貨イーサリアム「24歳の天才」を支える日本人2名 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
仮想通貨、そしてパブリック型ブロックチェーン（分散型台帳）基盤として知られる「イーサリアム」。共同創設者ヴィタリック・ブテリンらが目指す、仮想通貨の枠を超えた「新しい富のかたち」とは─。 「世界では年間2500万人もの人々が誘拐され、人身売買ビジネスの犠牲になっている」──宮口礼子がそう話はじめると、数百名が集まった会場はしんと静まりかえった。 「被害者の多くは、売春組織に売り飛ばされるアフリカやアジアの子供たちだ。現在、診療所などで助けを求めてきた人の身元を証明する手段はない。ブロックチェーン技術を身分証明(ID)に用いることで、被害者を一人でも多く家族の元に返したい」 3月29日、仮想通貨「イーサリアム」のインフラ整備や分散型アプリ(dApp)の普及を目指すファンド「イーサリアム・コミュニティ・ファンド(ECF)」の設立イベントが東京・六本木で開催された。ECFは今後、イーサリアム関連
エストニアの「電子政府」を可能にした3つの成功要因 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
世界最先端の「電子国家」エストニア。行政サービスの99%がオンラインで完結するため、こう呼ばれているが、北欧の人口134万人程の小さな国が、なぜこのような先進的なシステムを構築することが出来たのだろうか。今回は、その飛躍的な成長を遂げた要因についてレポートしたい。 エストニアの「電子政府」の成功要因は大きく3つに分けられる。一つ目は歴史的背景、二つ目は地理的要因、そして三つ目は政府の推進方針である。 ソ連が残した唯一の遺産を活用 まず歴史的背景だが、エストニアの歴史は、当然ながら、隣接する巨大なロシアと深い関わりがある。エストニアは過去に2回、ロシアの支配下にあった。同国には2つの独立記念日がある。1917年の帝政ロシア崩壊後の独立と、1991年に旧ソ連崩壊後の独立である。 2回目の91年の独立直後は、国の立て直しが急務だった。当時、通信インフラはほとんどないと言ってもいい状態だったそうだ
全社員をテレワーク雇用 「ワードプレス」運営元、Automattic社の革新性 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
コンサルティング企業、ギャラップの調査（2013年）によると米国のオフィスワーカーの39%が何らかの形で在宅勤務を行っている。また、2005年から2010年の5年間で、その人口は66%増加したとのデータもある。 「2013年にはヤフーCEOのメリッサ・マイヤーが『在宅勤務は社員のコラボレーションの妨げになる』として、この制度の見直しを発表。テレワーク推進派から強い批判を浴びました。しかし、その後もアマゾンやデル、IBMやアメリカン・エキスプレスなど数多くの大企業が社員の在宅勤務を推奨しています」（在米ジャーナリスト） 世界最大級のホテルチェーンとして知られるヒルトングループも今年7月、予約オペレーションを担当するスタッフを「完全在宅型で500名雇用する」と発表し、大きな注目を集めた。 しかし、テレワーク推進を打ち出しているのは大企業ばかりではない。「米国では社員数300名程度の中規模な企業
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