隔離しかない。ワクチンを早く。世界経済を揺るがしかねない――。疫病の流行を恐れているのはバナナの生産国・地域だ。バナナを枯らす病原菌が世界で猛威を振るい、「近い将来にバナナが絶滅し、食べられなくなる」との嘆きが悲観論に思えなくなってきた。2022年に入り、ベトナム植物遺伝資源センターやベルギー・メイズ植物園のチームがバナナ病原菌の研究論文を発表した。そこには「ベトナムでは25年以内に最大71%
![バナナに「絶滅」危機 枯死病が猛威、ワクチンを早く 科学の絶景 - 日本経済新聞](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/662ba79cc5beadc940693809c22502f5421ac647/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Farticle-image-ix.nikkei.com%2Fhttps%253A%252F%252Fimgix-proxy.n8s.jp%252FDSXZQO2194696021072022000000-1.jpg%3Fixlib%3Djs-3.8.0%26auto%3Dformat%252Ccompress%26fit%3Dcrop%26bg%3DFFFFFF%26w%3D1200%26h%3D630%26fp-x%3D0.5%26fp-y%3D0.5%26fp-z%3D1%26crop%3Dfocalpoint%26s%3D8c4a14a348451080754a4c8f427ba1df)
プラズマを利用して2万7000℃で岩盤をぶち砕くボーリング技術を米ベンチャーが開発中2022.07.22 11:0024,187 巽英俊 2万7000℃! サンフランシスコの新興ベンチャー企業Earthgrid(アースグリッド)社は、既存のボーリングよりも最大100倍速く、最大98%安くトンネルを掘ることができる「プラズマボーリングロボット」を開発しているそうです。同社はこの技術を利用して、米国内のエネルギー、インターネット、公共施設の送電網をリニューアルすることを計画しているそうですが、そんなすごいことが本当にできるんでしょうか? 2万7000℃で岩盤を爆破既存のボーリングマシンは巨大な切断ホイールでゆっくりトンネルを掘っているのですが、アースグリッドのロボットは、高温で岩石を爆破→破砕→蒸発させる「核破砕」と呼ばれるプロセスを採用しています。ロボットは化石燃料ではなく電気で動くので、環
韓国初の国産戦闘機となるKF-21「ポラメ」がいよいよデビュー。F-22やF-35に似た外観となったのはなぜか、性能面とともにひもときます。 F-22やF-35そっくり? 韓国・KAI(韓国航空宇宙産業Korea Aerospace Industries, LTD)の新型戦闘機KF-21「ポラメ(若鷹)」が2022年7月19日に初飛行しました。このまま同機がデビューすれば、韓国は中国につぐアジア2か国目の実用ステルス機開発国になるわけです。KF-21はどのような機体なのでしょうか。 泗川空港で初飛行したKF-21「ポラメ」戦闘機の試作機(画像:韓国防衛事業庁)。 英国のジェーン航空機年鑑によると、双発マルチロール機となるKF-21は、性能面での戦闘機の世代区分が「ステルス能力を持つマルチロール」の“第5世代戦闘機”と評価されています。その一方で、KAIは公式サイトでKF-21を「KF-16
政府は銃撃され死亡した安倍晋三元首相の「国葬」(国葬儀)について、ロシアのプーチン大統領の出席を認めない方向で検討に入った。プーチン氏は北方領土交渉を通じ安倍氏と密接な関係を築いたが、現在はウクライナ侵攻に伴う制裁として事実上の入国禁止の対象となっており、仮に参列を希望しても拒否する見通しだ。複数の政府関係者が22日、明らかにした。 政府は9月27日に安倍氏の国葬を行うとの情報を各国に通知し、参列の意向を聞く。外交関係のあるロシアにも通知は出すが、外務省幹部は「来ることは想定していない」と語る。 プーチン氏は首相時代の安倍氏と27回の会談を重ね、北方領土交渉を行った。ただ、政府はウクライナ侵攻に伴う制裁として、プーチン氏を含むロシア人700人以上に査証(ビザ)発給停止を科している。安倍氏への弔意が名目であっても、入国を認めればウクライナ侵攻を容認したとの誤ったメッセージを国際社会に発信しか
ダイヤモンド社と共同で行なっていた「海外投資の歩き方」のサイトが終了し、過去記事が読めなくなったので、閲覧数の多いものや、時世に適ったものを随時、このブログで再掲載しています。 前回は「あなたの一票には意味があるのか?」をアップしましたが、今回はリバタリアンの経済学者ブライアン・カプランの『大学なんか行っても意味はない? 教育反対の経済学』(みすず書房)を紹介します。原題は“The Case Against Education; Why the Education System Is a Waste of Time and Money(「教育」を被告人とする訴訟事例 教育システムが時間とカネの無駄である理由)”。(公開は2021年5月20日。一部改変)。 ********************************************************************
社会学者の宮台真司・東京都立大教授(63)が朝日新聞のインタビュー記事で「重要なポイント」を削除されたと訴えていた問題で、宮台氏は2022年7月22日、削除された部分を取材に公開した。 宮台氏は、「見識が疑われる削除を要求するのはあり得ない」と朝日に反省を促している。これに対し、朝日新聞社の広報部は前回同様、「編集の経緯や判断への答えは差し控えます」などと取材に答えた。 ■「旧統一教会がカルト指定されなかったことが大きい」の部分も 問題にされたのは、7月19日付朝刊やウェブ版に掲載された「元首相銃撃 いま問われるもの」「『寄る辺なき個人』包み込む社会を」などの見出しの記事だ。宮台氏は、この記事について日本の政治の闇を語っていないとの指摘を受け、「自民党と統一教会についてのズブズブ」などについての記述が記事では削除されたと同日のツイッター投稿で訴えていた。 これに対し、朝日新聞社の広報部は2
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