失踪中の門倉健氏が昨夜自宅に戻る 妻が報告 うつ病と診断「家族すら理由や経緯を聞けない」当面は治療
7日朝、東京・品川区の都営地下鉄・浅草線の駅で、JOC(=日本オリンピック委員会)の50代の男性職員が電車に飛び込み死亡しました。自殺とみられています。 警視庁によりますと、7日午前9時半前、品川区の都営地下鉄浅草線の中延駅の上りホームで、50代の男性が電車に飛び込む人身事故がありました。 捜査関係者によりますと、男性は身分証などからJOC経理部長の52歳男性と確認され、病院に搬送されましたが、およそ2時間後に死亡が確認されました。現場の状況などから自殺とみられています。 警視庁が詳しい経緯を調べています。
(前回のご報告)https://anond.hatelabo.jp/20210404174804 拾ったねこなので誕生日とかもわからないのだけど、ボロボロのこねこを2000年9月に拾った時に多分生後3ヶ月くらいだった。ということで毎年6月に健康診断と血液検査をすることにしているので、今年も行ってきました。結果から言うとびっくりするくらい健康で、先生も苦笑されながら「また一年健康だと思うのでまあまた来年来てください」とおっしゃられたのですごすごと帰ってきました。明日をもしれぬいのちだと思うからこそ、一本100円もする高級介護用乳酸菌入りエネルギーちゅーるを請われるがまま差し上げて参りましたが、今後とも引き続き召し上がっていただきたいと存じます。 とは言うものの、腰とあとあしに関してはそれなりに節々が痛むご様子で、昨年まで夏季はソファの上でおくつろぎになることを好まれていましたが、今年はもうち
2021年6月4日、ミュージカル界隈に激震が走った。 あのプペルがミュージカル化するというニュースが舞い込んだ。 しかも出演者がレミゼラブルなどに出演するミュージカルの中では一流と呼ばれる俳優が揃った。 信者は嬉しい!絶対見に行く!、よくわかってない人は推しが出るんだから見に行こう、大多数のミュージカルファンは何故寄りにもよって西野と手を組むのか? 更にはこの出演者の配偶者にミュージカル界を代表する俳優がいる。私はその俳優も好きだ。もちろん配偶者の仕事を全て管理するわけではないが間接的に関わってしまっているという事実、作品を見に行くのではないか宣伝を自分の番組でするのではないかとこちらも悲鳴の嵐だった。千鳥の大悟に捕まってないだけの詐欺師と呼ばれた男がミュージカル界を入ってくる。 実はミュージカルではない台詞劇のプペルを映画公開以前行っている。その際は主催がきちんとした舞台製作会社であった
トヨタ自動車(本社・愛知県豊田市)の男性社員(当時28歳)が4年前に自殺したのは、上司のパワーハラスメントで適応障害を発症したのが原因だったとして、豊田章男社長がパワハラと自殺との因果関係を認め、遺族に直接謝罪していたことが判明した。トヨタは徹底した再発防止策を誓うとともに、解決金を支払うことで遺族と和解した。遺族側の代理人とトヨタが明らかにした。 【図解】トヨタの主な再発防止策 トヨタは当初、パワハラと自殺との因果関係を否定したが、2019年9月に豊田労働基準監督署が労災認定すると、豊田社長が一転して因果関係を認めた。 遺族側によると、東京大大学院を出た男性は16年3月、本社で車両設計を担う部署に配属された。直属の上司から「死んだ方がいい」などと叱責されるようになり、適応障害と診断された。7月から3カ月間は休職。復職後も「死にたい」などと漏らし、17年10月に自ら命を絶った。 日本を代表
東京オリンピック・パラリンピックについてJNNの世論調査で尋ねたところ、「開催すべき」と答えた人が44%に達する一方、「中止すべき」「延期すべき」もそれぞれ31%、24%と回答が割れました。 菅内閣を支持できるという人は、先月の調査結果より1.0ポイント下落し39.0%と、政権発足後最低を更新しました。支持できないという人は1.3ポイント増え58.3%でした。 新型コロナウイルスの感染防止に向けた政府のこれまでの取り組みについて聞いたところ、「評価する」は34%、「評価しない」は57%でした。政府が9都道府県への緊急事態宣言を今月20日まで延長したことについて、「適切だ」と答えた人が42%でしたが、「短すぎる」も33%でした。また、酒類を提供する店舗への休業要請については「妥当だと思う」が58%、「妥当だとは思わない」が36%でした。 ワクチン接種について聞いたところ、「接種したい」と「も
きちんと読んでくれない 「国会では前日までに野党から質問内容が伝えられるので、官邸のスタッフがそれを総理に説明し、『御意向』を汲んで答弁書を作ります。でも、その答弁書がまともに読まれた例がないんです」 こう嘆くのは、官邸関係者の一人だ。 このところ国会では、菅義偉総理の「迷」答弁が話題になっている。 「コロナ禍で五輪開催の場合、選手と一般国民のどちらの命が優先されるのか」という趣旨の質問をされた際には、「海外の選手の動線分離を徹底して……」などとズレた答弁を何度も繰り返し、「壊れたレコード」と揶揄された。 この総理の答弁に、身内の官僚たちもほとほと手を焼いているという。
読売新聞社が4~6日に実施した全国世論調査で、東京五輪・パラリンピックについて聞くと、「開催する」が50%、「中止する」は48%で、世論が二分された。「中止」を求める声は、前回(5月7~9日調査)の59%から11ポイント減った。「開催」の内訳をみると、「観客数を制限して開催」が24%(前回16%)、「観客を入れずに開催」は26%(同23%)だった。海外から来る選手や関係者への感染対策は、十分だと「思わない」が63%と多数を占めた。 【写真】指原莉乃さんが聖火ランナー、周辺を3mの幕で囲う対策
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