【ブクマカおはよう！】青山アナの育休フリーライドを許していいのか？
俺が思うに、育休給付金は原資が雇用保健にあるのに育休だけ貰って復帰せず退職したことの道義的な不信感が１つ。 それに加えて彼女の職業が民間の平均に比べてかなり高所得のNHKの女子アナだったという事実に対する反感が１つ。更に付け加えればNHKの育休規約では育休中でも給与額の50％は保証される。恐らく所得がこの女子アナの給与額の5割に満たない国民は無数にいるだろうな。 この２つが今回青山アナが叩かれてる主な要因だと思われる。 そして今回の件で俺が思い出したのは去年に起きた妊婦加算の凍結の件。 妊婦加算は妊婦を診療することに対して消極的になりがちな医療機関に対してポジティブな診療を促す為の加算だったわけだが、まあ当然妊婦を中心に猛烈な批判が起こって結局自民党の厚労部会長の小泉進次郎までマッチポンプで駆り出され、結果として妊婦加算を凍結させる事態にまで陥った。 あれは直接民主主義的に政治が動いた事例
Childish Teacher on Twitter: "『教員免許を持っている人でも更新をしないと失効して教壇に立てなくなります』という教員免許更新制を続ける一方で、『教員不足のため教員免許を持ってない人にも臨時で免許を発行します』という謎の門戸を広げる取り組みがある不思議な学校教員の世界。この矛盾を早く解消する必要があると思います。"
『教員免許を持っている人でも更新をしないと失効して教壇に立てなくなります』という教員免許更新制を続ける一方で、『教員不足のため教員免許を持ってない人にも臨時で免許を発行します』という謎の門戸を広げる取り組みがある不思議な学校教員の世界。この矛盾を早く解消する必要があると思います。
憧れの製品は今あるのか
「いつかは手に入れたい」と思える製品が無くなった気がしている。 フラット化してしまったといえばそれまでなのだが、いつかはこういった製品を買って豊かな生活を送りたいというのは、なくなったようにみえる。 原因の1つは雑誌の衰退と推測している。 有名人と同じ商品を買えば有名人に近づけるわけだったが、実際は違っていた。 2つめは、SNSであり、有名人も一般人も同様の土台に立っている。 海外YouTuberであれば、豪邸に住んでリッチな生活が上に上がるが、日本の場合は都内のどこでもありそうな部屋となる。もう一方は湘南鎌倉か。 都内に家をもつというのは、一応まだ憧れで残っている。とはいえ現実的ではないのでマンションポエムが生まれるわけだが。
ピエール瀧容疑者逮捕に、松本人志さん「作品に罪はある。薬物を吸ってできたものはドーピング作品なのでダメ」
▼記事によると… ・ダウンタウンの松本人志が１７日、フジテレビで放送された「ワイドナショー」に出演。コカインを摂取した麻薬取締法違反容疑で１２日に逮捕されたピエール瀧容疑者について言及。逮捕前に撮影された映画の公開が中止になったり、ＣＤが販売停止・回収する事態になっていることについて、「作品に罪はある」という見解を示した。 ・映画監督も務める松本は「僕は監督もするんで、僕が映画監督した（作品で）…主役級の人が薬物で公開前に捕まった…（とすると）」と考えれば、という前提でコメント。「薬物をという作用を使ってもしかしたらあの素晴らしい演技をやっていたのかもしれない、となると、それはある種、ドーピング作品になってしまうので、僕は監督としては公開してほしくないですけどね。作品に罪はない、作品に罪はある…っていうことで言うと、僕は場合によっちゃ（罪は）ある、と思うんですよ」と語った。 3/17(日)
セックスレス舐めてた。
子供が産まれてから1年5ヵ月。いわゆる妻側からのNGで立派なセックスレス夫婦になりました。いわゆる「仲は良いけれどセックスレス」というパターンです。おそらく妻は何も問題に感じていないだろうな。でも僕は、正直セックスレスに陥る前は「たかがセックスないくらいでwwwサルかよwww」とか思っているタイプの人間でしたが、正直死にたいくらい辛いです。辛さの根源は次の①～③に集約されると思われます。 ① 誰にも相談できない。 ② ネットを見ても妻側からの拒否の場合、断られる夫が悪いと決まっている。 ③ 頼んでセックスしてもらう、というのがもう意味分からない。 ①と②はもう、なんか、いいから、③について詳しく書きたい。検索なんかすると、「なんとか相談して、お願いして月1回は付き合ってくれるようになりました」とか書いてある。いや～そうじゃないじゃん～妻が我慢してやってる時点でなんか違うじゃん～セックスって
バラエティー番組に“ブスいじり”は必要か？ 女芸人の本音「もし芸人じゃなかったら…」（AbemaTIMES） - Yahoo!ニュース
2018年12月、ドラマ『ちょうどいいブスのススメ』（日本テレビ系）が『人生が楽しくなる幸せの法則』としてタイトルを改めることが発表された。ドラマ化が発表された際、SNSで「ちょうどいいブスとは何事か」と炎上した同作。今、テレビ業界において「ブス」という言葉の認識が変わり始めている。 芸人の八幡カオルは「私は、同じ芸人から『ブスって言いやすい』って言われる。ブスって言ってもいいブス、みたいな」と話す。それを聞いた、お笑いコンビ・たんぽぽの白鳥久美子は「わかる。いじっていいブスと、いじっちゃいけないブスがある」と同意。 いじっていいブスとそうじゃない人の違いについて、白鳥は「おそらく、女の子自身に“ブスの自覚”があるかないか。あと、本当にブスすぎるといじめになるから言えないっていうラインがあるみたい。芸人の中では、そのあたりをちゃんと線引きしてやっているけれど、これが一般社会や学校で同じこと
猟友会所属議員の”変顔”炎上に端を発する「晒すべきではない亡骸」か「食べる為の肉」かの死生観の違いを巡る議論
Makkari knives @MakkariK 福岡県でナイフの製作をしております、いわゆる刃物屋の親父です ジャパンナイフギルド会員番号1136M間狩純平です。 製作している刃物や関連する事柄に対して発信していきます。 https://t.co/A10fqKDmp5 Makkari knives @MakkariK この方、私の友人なのですが獲物と一緒に笑顔で写真撮っただけで、すごく叩かれております。 別に笑顔で写真撮る事はハンターとして普通だと思うんですよね 猟友会所属の女性議員のSNS投稿写真が炎上「命を軽視」（福井新聞ＯＮＬＩＮＥ） - Yahoo!ニュース headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190314-… @YahooNewsTopics 2019-03-14 12:01:17 リンク Yahoo!ニュース 猟友会所属の女性議員のSNS投稿写真が炎上「
猟友会所属の女性議員のSNS投稿写真が炎上「命を軽視」（福井新聞ＯＮＬＩＮＥ） - Yahoo!ニュース
福井県高浜町議会の児玉千明議員（30）がSNS（会員制交流サイト）フェイスブックなどに掲載していた、獣肉や自身を写した写真や文章が「命を軽視するような行為」で不適切だとして、東京の動物愛護団体が3月13日までに、児玉議員の辞職を求める要望書を同町議会事務局に送付したことが団体への取材で分かった。また、この写真などが別のSNS上で頒布されたことなどから、同町議会事務局に8日以降、100件を超す抗議のメールが送られる事態となっている。 児玉議員は1期目。県猟友会高浜支部に所属しているなど、獣肉を解体する機会がある。 要望書を送付したのは公益財団法人「動物環境・福祉協会Eva」。女優の杉本彩さんが代表理事を務める。問題視しているのは、児玉議員が昨秋までにフェイスブック（FB）に投稿した自身の写真や文章。獣の肉塊がぶら下がった前で包丁を持ったり、鹿の革製のちょうネクタイを身につけたりして、ともに白
ＮＺ銃乱射事件で差別的発言の豪議員 生卵投げつけられる | NHKニュース
ニュージーランドで起きた銃乱射事件について、オーストラリアの国会議員がイスラム教徒に対する差別的な声明を発表し、これに抗議する少年から生卵を投げつけられる騒ぎがありました。 議員はすぐに平手打ちで返し、少年はその場で取り押さえられました。 生卵をぶつけられたのはフレーザー・アニング上院議員で、銃乱射事件の直後には「事件の本当の原因はイスラム教の狂信者を受け入れたニュージーランドの移民政策にある。彼らこそが信仰の名のもとに人を殺している犯人だ」と、イスラム教徒に対する差別的な声明を出していました。 この声明には世界中から厳しい批判が向けられていて、インターネット上では、少年が卵で攻撃したことには賛成できないが、議員の声明は放置できないとして、少年の行動に共感を示すコメントが多く投稿されています。
“ＳＮＳきっかけで性被害”の子ども ４割が「ツイッター」 | NHKニュース
ＳＮＳの利用がきっかけで性犯罪の被害に遭った子どもは、去年１年間で1800人余りに上り、このうち、「ツイッター」が使われたケースが、全体のおよそ４割を占めたことが警察庁のまとめで分かりました。 警察庁によりますと、去年１年間にＳＮＳの利用がきっかけで、性犯罪の被害に遭った18歳未満の子どもは全国で1811人と、これまでで最も多かったおととしより２人減りましたが、依然として深刻な状況が続いています。 被害に遭った子どもが利用したサイト別で見ますと、「ツイッター」が718人と最も多く、全体のおよそ４割を占めました。 続いて、「ひま部」が214人、「ＬＩＮＥ」が80人、「マリンチャット」が78人などとなっています。 一方、被害に遭った子どもたちに、ＳＮＳを利用する際の注意点について学校で指導を受けていたか尋ねたところ、半数以上が「指導を受けていた」と回答し、教育現場で取り組みが広がる一方で、十分
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