ちちかわ @emi_haha 「ねえお母さん、今日の科学実験に使うから、塩10gと箱ティッシュとプラコップ2個とアルミホイル1ｍとちょうどいい長さの塩ビパイプある？」ときて、もう朝からアタマ沸騰ですよ 2020-02-05 08:08:31

闇営業問題で活動自粛中だった宮迫博之（４９）が１月２９日、ユーチューブチャンネル「宮迫ですッ！」を開設し、半年ぶりに芸能活動を再開した。 謝罪会見以来の登場となったが、復帰第１弾の動画は、改めての「謝罪」。神妙な面持ちで反省の弁を述べ、「相方の横に戻りたいです」と、思いを吐露しつつ７分間に及ぶ動画は硬い表情のまま。時折涙を流す仕草も見られた。 それに対し、〈顎あげてしゃべんな〉とか〈出た！宮迫劇場〉〈信用ストップ安〉といったアンチの声が噴出。翌日には同じく活動自粛中だったロンドンブーツ１号２号の田村亮（４８）が謹慎解除後なる初のトークライブを開催し、終了後に改めて記者会見を開き謝罪すると発表されていた。 その前日という宮迫の復帰のタイミングにも批判が集まり、動画は高評価約１１万に対し、低評価が１８万（２月４日現在）。世の中の宮迫に対する拒否反応の強さが改めて示される形になった。 「低評価の

結婚生活中のラインの一部。 今見てもなんでこんな悪魔と一緒にいたのだろうと思う。そしてこの人は平気でDVをされたと虚偽の供述を裁判所でしていった。こういう僕みたいな被害者ってほんと多いと思う。 https://t.co/XNdjWEf6t6

「餃子の王将　HP」より 王将で出会ったかっこよすぎるおっさんの話 夕方から急に寒さが増した初冬の夕暮れ時、私はその日の仕事を終えてとある街の「餃子の王将」にいました。入り口近くのカウンターの端に陣取り、注文したものはいつものように「生姜餃子」2人前。そして生ビール。目の前の鉄板で餃子が焼かれるのを待ちながらフライング気味に生ビールを煽っていると、自動扉が開き、ひとりのおっさんが入ってきました。そして扉をくぐるやいなや「生姜餃子、今日ある？」と店員さんに問いかけました。 そのいそいそとした食い気味の質問は、店内に響き渡る実に快活でよく通る声で、私はついついそのおっさんを凝視してしまいました。いかにも「食いしん坊」という感じのオーラをまとったおっさんでした。この「食いしん坊オーラ」というものが具体的にどういうものかは言語化が難しいのですが、食いしん坊同士なら瞬間で通じ合う、単に体型や顔つきだ

SUBARU（スバル）は6日、同社への出資比率をトヨタ自動車が16．8％から20．0％に引き上げたと発表した。これにより、スバルはトヨタの持ち分法適用会社となり、実質的にトヨタグループに入った。スバルは自動運転や電動化など、出遅れが指摘される次世代技術の研究開発を加速させる。 スバルの損益は今後、トヨタの連結決算に反映されることになる。両社は昨年9月、トヨタによる追加出資に合意していた。

先ほどこんなツイートをしました。最近はインフルエンサーみたいな人が増えているので、そういった「影響力のある個人」が取材先として選ばれるケースも出てきています。 でも同時によく聞くようになったのが、 「取材に応じたけど、言っていないことを書かれた！」 「原稿確認もなく掲載された！」 「掲載後に修正をお願いしたら、無言で記事消された！」 みたいな不満の声。SNSで声を上げるのが簡単になったので、メディア側にもすぐに批判が届きます。難しい問題ですが、ある程度は個人の「取材受けリテラシー」を上げることで解決するんじゃないかなと思っています。 私はずっとPRコンサルや広報などをやってきて、過去にアレンジした取材は数百件にものぼります。テレビ番組から零細WEBメディアまで何でもやってきたので、多少は役に立つことが言えるかなーと思い、個人でメディアを取材を受ける人に知っておいてほしいことを書くことにしま

■ 価値観の押し付けに「ノー」「働き方改革は、ものすごく矛盾している」 「その通りだ。自由度の高い働き方を、と言いながら、かえって窮屈になっている」 「柔軟性を求めるなら、残業も認めてほしいね。残業代は要らないから」 私は企業の現場に入って目標を絶対達成させるコンサルタントだ。絶対達成とは、どんなに想定外のことがあっても目標の1％も下回ってはならないという発想である。だから、このフレーズが好きな人たちは、だいたいハードワーカーと決まっている。 そのせいもあって、私の周りには、どうしても「ワーカホリック（仕事中毒）」な人が集まってきてしまう。 そういう人たちの言い分は、だいたい同じだ。働き方改革を否定するわけではない。しかし、多様性の時代と言いながら「労働時間を減らせば、みんなハッピー」的な価値観の押し付けに、「ノー」を突きつけたがっている。 ■ 残業削減に不満を覚える人はどれぐらいいる？働

どう見ても嫌がらせ ふるさと納税の制度を利用して多額の寄付金を集めた大阪府泉佐野市に対する総務省の“いじめ”が続いている。 2019年12月分の特別交付税の同市への配分額を、前年度に4億3502万円あったものを、災害対応分の710万円に大幅減額したのだ。交付団体の中で災害対応分だけだった自治体は泉佐野市だけだった。事実上、交付税を受け取らなくても財政運営ができている「不交付団体」並みの扱いがされた。 もちろん泉佐野市が黙っているわけがない。「ふるさと納税での収入増を理由に交付税を減額されたのは納得できない」として、国に審査を申し立てていた。ところがこれに対しても「却下する」との高市早苗総務相からの文書が1月24日に届いた。地方交付税法の規定は特別交付税の算定方法に対する不服等は審査の対象としていない、という紋切り型の回答書で、門前払いだったが、背後にふるさと納税を巡る同市との対立があること