「YouTubeの月間訪問者数が1200万人を突破，1カ月で倍に」，米調査
米comScore Media Metrixは米国時間6月15日，米国ユーザーによるWebサイトへのアクセス状況を調査した結果を発表した。それによれば，依然としてソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）サイトの人気が高く，5月は「MySpace.com」の訪問者数（ユニーク・ビジター数）が5000万人を超えている。また，ビデオ共有サイト「YouTube.com」の訪問者数も前月から2倍近い1260万人に達した。 調査は，2006年5月における米国の家庭，職場，大学からのアクセスを集計したもの。同月は，母の日や卒業祝いの贈り物を探すショッピング・サイトのアクセスが増えた。ほかにも，求職サイトやフィナンシャル・サイトへのアクセスも増えている。また，スポーツ関連サイトへのアクセス増加は，6月開催のFIFAワールドカップ（W杯）と全米プロバスケットボール・リーグ（NBA）のプレーオフに対す
「ニューズレターは大半が斜め読み，RSSフィードはヘッドラインだけ」，米調査
米Nielsen Norman Groupは米国時間6月12日に，ニューズレター配信とRSSフィードに関する調査報告を発表した。それによると，電子メールで配信されるニューズレターへの消費者の反応は概して冷たく，RSSフィードによるニュース配信はさらにぞんざいな扱いを受けている。 RSSフィードはスパム・フィルタを回避できるが，マーケティング手段としての効率は悪く，企業が顧客との関係を構築する上では，電子メール配信によるニューズレターの方がはるかに有利だという。 同調査によると，ニューズレターを開封してから削除するまでの平均時間は51秒。全文を「読む」人はわずか19％で，「ざっと目を通す」だけの人が圧倒的に多かった。また，RSSフィードの場合はさらにぞんざいで，ヘッドラインなどに目を走らせる程度である。 同社はこの調査結果に基づいて，電子メールによる有効なニューズレター配信をアドバイスしてい
他国に後れを取る米国のモバイル・アプリケーション市場，数年で差が縮まる方向へ
独Siemensの子会社である米Siemens Communicationsは米国時間6月5日，モバイル・アプリケーションの利用状況に関して調査した結果を発表した。それによれば，米国は携帯端末向けの新しいサービスの普及で他国に後れを取っている。しかし，これらのサービスに対する関心が高く，その差は数年で縮まるという。調査は，ブラジル，カナダ，中国など世界各国のモバイル・サービス加入者5300人を対象に実施したもの。調査対象には米国の1000人も含まれている。 調査の結果，米国の携帯端末利用者が最も利用したいと考えている機能は電子メール・サービスだった。すでに多くの米国人が仕事とプライベートの電子メール，カレンダ，連絡先を管理するために利用しているが，調査対象となったユーザーの69％が同サービスに興味があると回答している。2位は音楽サービス，3位はテレビ・サービスでそれぞれ56％と53％の回答
子供にとって最も危険なメディアはテレビではなくインターネット
子どもにとって有益なメディア利用の促進を図る団体Common Sense Mediaは，保護者のメディアに対する意識調査の結果を米国時間6月7日に発表した。その結果，インターネットが子供にとって最も危険なメディアと考えられていることが明らかになった。これまでは，テレビが最も危険だとされていた。 調査により，子供のインターネット利用に関して保護者は複雑な感情を持っていることが明らかになった。保護者の80％は，子供がインターネットを利用することにより犯罪者の標的となることを恐れている。しかし，91％は子供が関心を持つ事柄を探求するうえで有益だと考えており，77％は学習支援ツールとして重要だと捉えていることも明らかになった。 Common Sense MediaのCEOのJames P. Steyer氏は「インターネットは両刃の剣だ。保護者はインターネットを学習ツールとみなしているが，子供のため
新しいP2P方式が登場した
ITproで連載していて面白いのは，読者の反応がわかることです。参考になったかどうかの投票結果やいただいたコメントは，励みになっており，今後の記事に生かしていきたいと考えています。今回は，3月に掲載した「Skype支えるP2Pは善か悪か」の回でいただいたコメントにお答えしたいと思います。 いただいたコメントは，「なんの定義もなく漠然とP2Pという表現を使うのはいかがなものかと思います。せめてピュアか否かぐらいの区別はつけましょうよ」というものでした。たしかに私の記事では，PureP2PとHybridP2Pという分類をしていませんでした。ただ，これには理由があります。別の分類法があると思っているからです。 まず，P2Pの「Pure」「Hybrid」という分類から説明しましょう。P2Pを利用しているサービスや技術の中には，ほぼすべてでP2Pを使っている「PureP2P」と，一部だけで利用してい
「ネットはテレビに匹敵するメディア、他媒体のリーチも拡大」，米調査
米国のオンライン出版団体Online Publishers Association（OPA）は，消費者のメディア利用について調査した結果を，米国時間6月6日に発表した。それによると，インターネットは職場と家庭の両方で，他の主流メディアと肩を並べるほど浸透している。職場におけるリーチ率では，インターネット（54.6％）がテレビ（21.1％）を大きく上回った。 調査は，OPAの依頼で米インディアナ州立ボール大学が実施したもの。2005年の春に18才以上の消費者350人を対象に実施した。調査対象者が起きている時間の約80％を15秒おきに観察し，職場，家庭，学校，車内などで，どのようなメディアを利用しているか分析した。 消費者はインターネットを，テレビやラジオといった他のメディアと連続して，あるいは同時に利用することが多く，インターネットは他メディアのリーチ率を広げる役割を果たしている。例えば，イ
飲み二ケーション代わりの社員個人ブログ回遊で「和やかな社風」づくり
先日、情報産業における官民のキーパーソンが集う勉強会で「ブログ道」のお話をする機会がありました。その講演後、名刺交換をした際に、あるメーカーの技術管理職の方から「イントラブログ（社内向けブログ）」の活用についてご質問を受けました。 当然ながら、機密事項が多い開発部門の技術者が、ブログで安易に社外向けの情報発信を行うわけにはいきません。しかし、直感的にイントラブログならうまく使えるのではないかと思われたそうです。それも、単なる技術情報共有のためのブログではなく、もっと人肌が感じられる社内交流を目的としたブログ活用ができるのではないかというご質問でした。 そこで私も即座にお答えいたしました。 「上司・同僚・部下が公私共々よく知り合い、仲良くなり、敬愛し合うのにブログは効果的です」 会社での自分と個人とを明確に分けたい 今から15年以上も前、私は証券会社に勤務していたことがありました。もちろん上
Google Toolbarに新機能，ブックマークと連動して候補キーワードを表示
米Googleは，「Google Toolbar」にブックマークと連動する新たな検索機能を追加した。同社ソフトウエア・エンジニアのJenny Zhang氏が米国時間5月31日に公式ブログへの投稿記事で明らかにしたもの。 最新のGoogle Toolbarでは，ユーザーが検索ボックスにキーワードを入力する際に，検索履歴やブックマークを基に候補となるキーワード語句を一覧表示する。 新機能は，米MicrosoftのWebブラウザ「Internet Explorer（IE）」向けの「IE Toolbar Version 4」（ベータ版）と，米Mozilla FoundationのオープンソースWebブラウザ「Firefox」向けの「Firefox Toolbar Version 2」（ベータ版）で利用できる。同社のWebサイトから入手可能。 またIE Toolbar Version 4では，閲覧中
14歳少年が使ったフィッシング詐欺の手口
14歳の少年が偽装した「ヘルプ・お問い合わせ」画面の一部。偽ページでは上部フレームを表示していなかったほか、URL部分も偽装していなかったという。 警視庁ハイテク犯罪対策総合センターと池袋署は2006年5月30日、NHN Japanが運営するオンラインゲーム「ハンゲーム」のページを装い、フィッシング行為を行ったとして、名古屋市内に住む14歳の少年を、不正アクセス禁止法違反と著作権違反の疑いで書類送検した。 少年が作成した偽ページは同社の「ヘルプ・お問い合わせ」画面の一部。ハンゲームに無料登録したユーザーは、アバター（サイト内で自分の代わりをつとめるキャラクター）を持つことができるが、少年はこのアバターをまず偽装。通常、同社の運営スタッフしか利用できない「STAFF」と描かれた背景を使い、同社のスタッフになりすました。 そのうえで、ハンゲームを利用しているユーザーに対し、「ゲーム内で違反した
最新ITの活用でチョコレートも進化する
「伝統」と「革新」は，企業経営における永遠のテーマであり，「変えてはならないもの」と「変えるべきもの」，経営者は常にその選択と判断を迫られている。 当社のチョコレートづくりを例に挙げると，“品質第一”“顧客満足に最善を尽くす”という経営理念は何があっても変えることはない。ただし，その最終目標を実現するための戦略・戦術は，時代や状況に合わせて常に変えていく必要がある。それは営業面に限らずチョコレートの製法や味にまで及ぶ。なぜなら，チョコレートづくりのようなアナログ部分においても技術は常に進歩しており，消費者の嗜好も大きく変化するからだ。アンテナを広く張り巡らせて市場動向を的確に捉え，新しい情報と技術を自社に採り入れていかねば，時代に取り残されることは想像に難くない。 今回は，近年当社が採用した最新のITをご紹介しよう。 携帯電話からの画像とPOSデータを関連付け 百貨店を中心とする高級チョコ
なぜフィッシングにだまされるのか？
メールなどでユーザーを偽のサイトに誘導し，個人情報などを入力させて盗む「フィッシング詐欺」が後を絶たない。フィッシングを試みる攻撃者（フィッシャー）の手口が巧妙であることが理由の一つであるが，それ以外にも理由があるのではないだろうか。本稿では，その理由について考えてみた。 偽メールの基本戦略 フィッシング詐欺の多くでは，ユーザーを2回だます必要がある。まずは偽メールでユーザーをだまして偽サイトへ誘導し，次に，誘導した偽サイトを本物だと思い込ませて個人情報を入力させる。偽メールの返信として個人情報を送らせる手口---つまり，偽メールで完結する手口---や，ファックスで個人情報を送信させようとする手口（関連記事： ファックスで個人情報を送信させるフィッシングが出回る）などもあるが，多くの場合，フィッシングは偽メールと偽サイトの2段階で構成される。 偽メールのポイントは，（1）メール中に記述した
「インターネット上のビデオ視聴者数は過去6カ月で18％増加」，米調査
米comScore Networksは米国時間5月23日，インターネット上のビデオ・コンテンツと広告の視聴に関して消費者の動向を調査した結果を発表した。それによると，インターネット上でビデオを鑑賞する視聴者の数は，2005年10月から2006年3月の6カ月間で18％増加している。 調査の結果，3月には合計37億本のビデオ・ストリームが視聴されている。ユーザー1人当たりの1カ月における平均ビデオ視聴時間は100分弱で，6カ月前の平均視聴時間の85分よりも長くなっている。 視聴者の割合を性別でみると，男性が52％で女性が48％だった。視聴時間は男性が1カ月当たりおよそ120分だったのに対し，女性は80分と開きがある。ビデオ視聴の時間が最も長いグループは25～34歳の男性グループで，1カ月の平均が140分だった。 同社によれば，多くの消費者にとってビデオ視聴はオンライン活動の一部になりつつある。
J-WAVEがインターネット・ラジオ，1日12時間を生ストリーミング
首都圏のFM放送局のJ-WAVEは，5月29日10時からインターネット・ラジオ「BRANDNEW-J」の公開実験放送を開始した（写真1，2）。BRANDNEW-Jは，毎日10時～22時まで音楽番組を生放送でストリーミング配信する。22時～10時までは再放送となる。「生放送をストリーミングするインターネット・ラジオは世界初」（J-WAVE）だという。 J-WAVEでは4月1日から5月28日までクローズドな実験放送を実施していた。5月29日から9月30日までの予定で公開実験放送を展開する。10月1日には本放送を開始する計画だ。6月の1カ月間で「1万オフィス，3万世帯の聴取を目指す」（J-WAVE）。 通常のラジオ番組と同様に広告モデルを採用し，ユーザーは初回利用時に性別や年齢，居住エリアなどを登録すれば無料で聴取できる。実験放送期間は曜日ごとにスポンサー企業が付いている。月曜日が資生堂，火曜日
SNS大手のMySpace.com，オンラインの安全性啓もうで児童保護団体と提携
米News傘下の米Fox Interactive Media（FIM）が運営するソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）「MySpace.com」は，オンラインにおける安全性啓もうで，児童保護団体Child Safety Network（CSN）と協力する。MySpace.comが米国時間5月26日に明らかにした。 MySpace.comのサイトで，コミュニティ・メンバー向けにバナー広告を掲載し，オンラインの安全性に関する無償リソースや情報を提供する。広告をクリックすると，CSNのホーム・ページに移動する。 CSNのホーム・ページでは，さらに詳しいリソースへのアクセス，印刷用の手引きやアドバイスなどが入手可能。CSNのメンバーであれば，居住地のZIPコードを入力して，地域に住む性犯罪前歴者の写真と住所を確認できる。 CSN議長のWard Leber氏は，「インターネット・ユーザーは
「ザ・プレミアム・モルツ問答ブログ」とTV・雑誌・看板・工場・Webとの相乗効果
商品PRとマーケットリサーチを同時に行う場としてブログを活用する試みが、様々な形で始まっています。最近スタートした企画の中では、サントリーの高級ビール「ザ・プレミアム・モルツ」のキャンペーンが、ブログの特性をうまく生かしているので注目です。ブログやWeb単体ではなく、既存の広告メディアとの相乗効果が絶妙だと思えるのです。 モンドセレクション最高金賞受賞というわかりやすい魅力 昨年来、街角の大看板で、ザ・プレミアム・モルツの広告に触れた人も少なくないでしょう。私もその「地味な広告」に気づいたひとりです。いつもはビール広告のキャッチコピーなど気にしないのに、なぜか「最高金賞」という言葉が目に飛び込んできたのです。 昨今ビールは、安い酒税を求めて第2第3のビールが生まれたり、健康を考えてカロリーやプリン体をカットしたりと、商品体系が複雑化しています。しかも、商品名と新しい機能とが一致しないので、
ボットネット事件簿
「ボットネット」とは，「ボット」と呼ばれるマルウエアが構成するネットワークの総称である。ボットは，2002年から「SDBOT」や「AGOBOT」といった名称でアンチウイルス・ベンダーのシグネチャ（ウイルス定義ファイル，パターンファイル）に登場している[注1]。 注1）「『マルウエア』総まとめ～その特徴と分類方法～」 これまでは注目されることが少なかったが，2005年ごろからは国内においても取り上げられる機会が増えている。ただ，技術的な内容に焦点が当てられることが多く，実際の被害，すなわち，ボットネットが関与したとされる事件が伝えられることは比較的少ないように思う。 そこで今回は，今までに報道されたボットネットに関する事件をいくつか紹介したい[注2]。なお，これらは筆者が調べた範囲のものであり，報道された事件すべてを網羅しているわけではないことをお断りしておく。 注2）本稿で紹介した内容は，
ユーザーをあざむく「スパイウエア対策ソフトの陰謀」
ウイルス対策ソフトの登場以来，多くの人たちがある「陰謀説」を信じていた。それは「ウイルス対策ソフト・ベンダーはウイルスの作者に報酬を払ってウイルスを開発させており，それを広めることによって自らの市場を形成した」という説である。筆者はその説には賛成しないし，大手セキュリティ・ベンダーを信用している。しかし最近の傾向では，二流のスパイウエア対策ソフト・ベンダーとその製品が消去するマルウエア（悪意のあるソフトウエア）との境界線が，非常にあいまいになっているようだ。 注：本記事は，筆者であるMark Russinovich氏が運営する「Mark's Sysinternals Blog」 で人気があった記事の要約であり，原文は米Windows ITPro Magazineの2006年5月号に掲載された。ブログの書き込みの全文は「The Antispyware Conspiracy」で読める。 「マル
米国検索エンジン市場，首位『Google』が9カ月連続でシェア拡大
米comScore Networksは米国時間5月22日，米国の検索エンジン市場に関する調査結果を発表した。それによると，「Google」（市場シェア43.1％）が首位を維持しており，9カ月連続でシェアを拡大した。2位は「Yahoo!」（28.0％），3位は「MSN」（12.9％）だった。 2006年4月に米国人がインターネットで実施した検索回数は66億回で前月より4％増加した。検索エンジン別にみると，Googleが29億回，Yahoo!が19億回，MSNが8億5800万回だった。また，「AOL」のTime-Warner Networkが4億5700万回，「Ask.com」のAsk Networkが3億8400万回となった。 ツールバーから実行された検索は，Googleが48.0％，Yahoo!が47.6％で，両者を合わせると全体の95％以上を占めた。 米国のSNS（ソーシャル・ネットワー
「米国成人の77％がネットを利用，家庭ユーザーが増加」，米調査
米Harris Interactiveは米国時間5月24日，米国成人のインターネット使用状況に関する調査結果を発表した。それによると，2006年4月時点の米国成人インターネット利用者は約1億7200万人で，昨年の1億6300万人から5％増加した。 米国成人におけるインターネット・ユーザーの割合は，調査開始時の1995年ではわずか9％だったが，2000年に57％，2001年は64％，2002年は66％，2005年は74％，2006年には77％と確実に伸びている。 自宅からインターネットに接続するユーザーの割合は，2005年の66％から2006年に70％に伸びた。一方、職場から接続するユーザーは35％（前年は36％），その他の場所から接続するユーザーは22％（同21％）で，ほぼ横ばいだった。 高年齢層よりも若い年齢層にインターネット・ユーザーが多く，高収入者ほどインターネットをよく利用する傾向
「3割以上の企業は，メールやIMの利用にルールを設けていない」，米Sendmail
米Sendmailが米国時間の5月25日，電子メールのセキュリティ管理に関する調査結果を発表した。それによると，企業の3分の1以上が，電子メールの利用に関して現実的なポリシーを設定することなく，電子メール・システムを使い続けているという。 調査は，全世界の企業500社を対象にSendmail社と米Osterman Researchが共同で行った。調査対象企業の大半は，IT関連予算が年間100万ドルを超える。 電子メールとIM（インスタント・メッセージ）の両方について，利用に関する適切な社内ポリシーを設定していた企業は，わずか20％だった。電子メールのみポリシーを設定している企業は38％，IMのみは6％。電子メールとIMのいずれにも適切なポリシーを設定していない企業は36％にのぼった。 2005年第1四半期から2006年第1四半期の1年間に，企業の電子メール送信数は17％増え，受信数は20％
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