“文具王”の異名を持ち、文具メーカーでユニークな商品を生み出し続ける高畑正幸氏が、最新文具の奥深～い世界をナビゲートする。 一瞬、「デジカメか？」と思ったが、じつはコレ、名刺ケースだ。 パカッとふたを開け、左側に名刺をセット。閉じた状態で携帯するのは、普通の名刺ケースと変わりない。名刺を渡す際に、ふたを閉じたままケース上部にあるロックスライダーをカチッとずらし、ふたにあるボタンを「ポチットナ！」と押して開くと、なんと、名刺には、今日の日付が赤い文字で印字されている。 ※印字の濃さは指の圧力にかかっているので、親の敵かというぐらい、ぎゅうううううっ！と押すべし。 これで相手に名刺を渡せば、受け取ったほうもいつ名刺をもらったのかがわかる親切設計。同様にいただいた名刺をここに入れてポチッと押しておけば、後で名刺を整理するときに、いつ受け取ったものかがハッキリするので、非常に助かる。

電通は6月8日、インターネットやデジタル機器とシニア層との関わりなどについて研究する「DENTSU デジタルシニア・ラボ」を、東京大学大学院情報学環の橋元良明教授と共同で発足した。60代以上でネットやデジタル機器を使いこなすアクティブな人びとを「デジタルシニア」と名付け、情報行動などについて研究する。 60歳以上のシニア層の消費は不況下でも堅実に伸びており、「企業のマーケティング活動でも重要なターゲット」（電通）。ラボではさまざまな調査を行い、発表していく予定だ。デジタル機器を使ったシニアライフ向上に関する提言や、ビジネス開発に役立つコンサルテーションなども行う計画。Twitterで5000人以上のフォロワーを持つ“カリスマシニア”のミゾイキクコさんがアドバイザーを務める。 両者はこれまでにも共同で、デジタルシニア層のメディア生活や情報行動の実態などを研究してきた。グループインタビューなど

日経メディカル運営の「日本最大級」医師求人メディア。転職支援会社が扱う求人情報のほか、医療機関からの直接求人情報も掲載！

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オリンパスとNECは，オリンパスが開発する次世代バーチャル・スライド装置にNECの病理画像診断支援ソフトウェア技術を搭載した，新たな病理画像診断支援システム製品を開発し，同製品の国内販売で協力することに合意した。今後オリンパスとNECは，両社のそれぞれの強みを生かしながら，病理画像診断支援システムの実現と日本市場での早期の展開を目指していく。

NECは2010年5月24日、中国のIT企業と協業し中国市場で医療分野の情報システム事業を開始すると発表した。第1弾として、大規模病院をターゲットに医療情報パッケージソフトを販売する。 NECは医療分野専門のIT企業である重慶中聨信息産業と協業。このほど、両社が共同で医療情報パッケージソフトを開発した。このパッケージソフトは、電子カルテや医療事務、オーダリングなどの機能を搭載している。 両社は計30人体制で、開発やコンサルティング、営業活動を展開する。中国に約800カ所ある大規模病院をターゲットにしており、既に重慶第二人民病院から受注した。 中国政府は、2009年～2011年の3年間で、医療制度改革に総額8500億元（約12兆円）を投じる計画を立てている。この計画に基づき医療分野のIT市場が急拡大すると見て、NECは中国市場での医療情報システム事業に乗り出す。今後、中国の複数のITベンダー

当事者が語る！ トラブルからの脱出 工場の無線LANが使えない　中継ルーターにまさかの不具合 2024.02.27

JR大崎駅西口前のニュー大崎ビル（品川区大崎3）に3月25日、「立ち呑み処 名酒センター夢屋 大崎館」（TEL 03-5759-5235）がオープンした。 ニュー大崎ビル内に入居する「立ち呑み処 名酒センター夢屋 大崎館」。 経営は飲食店のコンサルティングなどを行う夢屋（港区）。浜松町の日本酒PRセンター「名酒センター」（港区浜松町2）を業態モデルとし、全国の蔵元から直接仕入れた地酒65種類をメーンに100種以上の日本酒をそろえる。 店舗面積は9.8坪。「無名でおいしい酒をワンコインで飲ませる」をコンセプトに、1杯60ccのおちょこ3つで3種の日本酒が楽しめる「飲み比べセット」（500円）を用意する。銘柄は、東京・福生「田むら」、新潟県「謙信」「笹祝」、長野県「和の醇（じゅん）」、島根県「石見銀山」、和歌山県「里牛仕立て 梅酒」など。 つまみはすべて300円。ポテトサラダ、おひたし、塩辛、

株式会社 日経BP 〒105-8308 東京都港区虎ノ門4丁目3番12号 →GoogleMapでみる ＜最寄り駅＞ 東京メトロ日比谷線「神谷町駅」4b出口より徒歩5分 東京メトロ南北線　「六本木一丁目駅」泉ガーデン出口より徒歩7分

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世界中で盛り上がり始めた充電インフラ開発の旗振り役は，米Barack Obama政権である。同政権にとって，プラグイン・ハイブリッド車（PHEV）や電気自動車（EV）産業の創出に必要な充電インフラ整備は，欠かせない政策だ。政権の命運を握る「雇用創出」と，エネルギー安全保障にかかわる「脱石油」に，PHEV/EV産業の創出が重要な役割を担うためである。 政策の責任を負う米Department of Energy（DOE，エネルギー省）長官のSteven Chu氏は，「他国への石油依存度を下げる，消費者の支出を減らす，先端の自動車開発や生産技術で世界をリードする，そして高品質な雇用を確保する」と，PHEV/EVの重要性を訴える。政策の実現に欠かせない充電インフラには，「電力網の高度化が不可欠」（Chu氏）である。このため，スマートグリッドの構築に110億米ドル（約1兆円）規模の資金を投入する。

都市部の地下開発を支えているのが、地中を掘り進むシールドマシンだ。巨大なモグラのように、高速道や地下鉄、地下河川などを構築する。より高速に長距離を掘削できる新工法が開発され、地下に都市を拡張している。 倉庫や物流拠点が立ち並ぶ東京・大井町。その地中を掘削しているのが、プロペラ形ドリルを先頭に、全体が筒の形をしたシールドマシンだ。大林組が開発したもので、内部は潜水艦の艦内のようにパイプや鉄柱がむき出しになっている。 操縦士の男性がパネルを操作すると、直径13mの巨大なプロペラ形ドリルが、うなるような音を立て、ゆっくりと回り始めた。操縦室を含め、乗り物全体がやや前方に傾き、地下に潜行していることを物語る。