北京の夢
「ぼく、仕事辞めたよ。大連に行くことにした」 劉くんがぼそっと言った。まさか、と思いつつ、「旅行？」と尋ねたら、「ううん、水曜日に引っ越すんだ。別に持っていくものもないんだけど」と答えた。それを聞いて「やっぱり...」と心のなかでつぶやきつつも、何を言っていいのか思いつかず言葉が出てこなかった。 言葉が見つからなかったのは、劉くんには申し訳ないが、彼が北京からいなくなることがショックだからではなかった。だが、「キミまでもが！」という思いが先走ったからだ。彼自身に何があったのか尋ねる前に、頭のなかを今年すでに北京を離れた知り合いの、さらにそのまた知り合いたちの顔が走馬灯のように横切った。その数をあとで指折り数えたら、もう10人近くもいた。 もちろん、彼らが北京を離れた理由はそれぞれだ。任期切れ、あるいは担当していたプロジェクトが終わった、あるいは結婚、転職など、直接の理由だけを見ると、これほ
体罰カルチャーを乗り越えるための５つの論点
体罰そのものが問題なのではありません。女子柔道にしても、直接の抗議ではなく連名での告発状を組織に突き付けるという非常手段が必要だったわけで、それぐらい「監督への直接の申し立て」は不可能になっていたと思われます。桜宮高校の場合は、それこそ反発することや退部することに伴う監督とのコミュニケーションが「死よりも恐ろしい」という場所まで主将は追い詰められていたわけです。 そのような「精神の隷従」を強いることが、おそらくは選手たちの自己肯定感を傷つけ、チーム全体の冷静な作戦や練習方法に関する議論を封鎖し、更には激しいストレスをもたらすのだと思います。そのようなサイクルの全体は、人間を育てるというのとは程遠い環境と言うしかありません。 この点に関して言えば、問題はスポーツの世界だけではないように思われます。教育の現場におけるヒエラルキー文化、その全体を見直してゆかねばならないのです。日本の公教育におい
「追い出し部屋」と「体罰自殺」の何が問題なのか？
年末の朝日新聞に「追い出し部屋」という大企業のリストラ策の一環についての記事が掲載されて話題になっています。この種の問題は20年ぐらい前からあり、終身雇用契約のために解雇が難しい中で、企業としては「リストラ対象」として指名した人間を、意図的に極端な閑職に追いやり最終的に自分から辞表を出させるというものです。 この問題については、「非現実的な雇用に関する規制が残っているからダメなんだ」という文脈で論じられることが多いようです。企業が一方的に従業員を解雇することができず、正社員の終身雇用が保護され「過ぎている」というわけです。この論調は「そのために、若い世代の労働機会が奪われている」という論理に結びつけることもされています。 私は、この問題に関しては、ある程度の規制緩和は必要ではないかと思います。但し、その場合は経営層から管理職層、専門職層に対して整理解雇の条件を緩くする一方で、非管理職、非専
政治家を育てる質問
12月16日の衆議院選挙投票日。テレビ東京の開票特番「池上彰の総選挙ライブ」を担当しました。 放送中から思わぬ反響をいただき、テレビ東京にはいまも再放送やＤＶＤの発売を求める声が寄せられているそうです。 テレビ東京の人たちはもちろんのこと、外部スタッフが総力を挙げて制作・放送したものですから、当然の評価とはいえ、その一翼を担った私も嬉しく思います。 いつも「いい質問ですね」が口癖の私としては、視聴者に「いい質問ですね」と言ってもらえる内容を目指したからです。 ただ、党首や候補者への私のインタビューは、ジャーナリストとして当然のことをしたまでで、これに関する評価は面映ゆいものがあります。 というのも、たとえばアメリカのテレビの政治番組なら、政治家に対しての容赦ない切り込み、突っ込みは当然のことだからです。 日本なら「失礼な質問」に当たるようなことでも、平然として質問をしますし、質問を受けた側
限られた空間を埋める 東京の驚くべき技
今週のコラムニスト： マイケル・プロンコ [12月5日号掲載] 数週間前に出掛けた新宿の小さな居酒屋で、私はいつものようにたくさん注文し過ぎてしまった。店は混んでいたが、店員は次々と料理を運んできた。刺し身の皿、おつまみの小鉢、大根の煮物の角皿、かぼちゃの煮付けの浅鉢......。 狭いカウンター席のスペースに収まるように、私は皿の場所を動かし続けた。だが椅子取りゲームのように、いつもどれかがあふれてしまう。最後は店員が手助けしてくれた。彼女は片手で、皿を全部並べ替えて完璧な配置にしてくれた。この店員が極めていたのは、東京の人々に特有の驚くべき技──物を空間にはめ込む技術だ。 東京は、「物を詰め込む」ことが大原則とされる都市。東京人は実に見事にこれをやってのける。行きつけのスーパーでは、買い物籠１つに収まらないほどの食品や雑貨を、レジ係がろくに見もしないで整然と買い物袋に詰めてくれる。私に
貧困国発のうつ病クライシス
心にもケアを 貧困地域の医療のなかでも遅れているのがメンタルケア（アフリカ北東部プントランドにある赤十字のクリニック） Olav A. Saltbones-Norwegian Red Cross-Reuters 10月10日の世界精神保健デーで、今年のテーマとして掲げられたのが「鬱病：世界的危機」。鬱は先進国に特有の問題だと考える人々は驚いたかもしれない。しかしハイチやルワンダの田舎で活動する精神科医の私たちは、現実は違うことを知っている。 貧困国の人々は鬱病で計り知れない苦痛を味わいながら、ほとんど助けを得られずにいる。ＷＨＯ（世界保健機関）の発表では、鬱病を患う人は世界で３億５０００万人以上。その大多数は情報が行き届かず、適切なメンタルケアを受けにくい地域に暮らす。しかし私たちが見てきたように、鬱病で長く苦しんできた人々の生活も安価で基本的な治療で改善することが可能だ。 ハイチの田舎育
欧州に蔓延する自殺という疫病
財政危機の打撃を受けた国々で、不景気と失業、緊縮策に追い詰められて絶望のあまり死を選ぶ人が急増している もう限界だった。１年以上も仕事はないのに、徴税人はしつこく追い掛けてくる。 ５月下旬のある日、マルコ・トゥリーニ（41）はミラノ近郊の自宅アパートで４歳の息子と生後14カ月の娘を抱え上げ、６階の窓から投げ落とした。妻も投げ落とそうとしたが、妻は逃げた。最後は自分が飛び降りた。彼は即死だったが、幼子２人はしばらく息があったという。 悲惨な話だ。しかし似たような悲劇はイタリア各地で、今も繰り返されている。 ５月10日の午後、ナポリ郊外に住む実業家のアルカンジェロ・アルピノ（63）は『ロザリオの聖母』で有名なポンペイの聖堂に行き、聖画の前にひざまずいた。それから駐車場に戻り、銃で自分の頭を撃ち抜いた。 彼のポケットには、３通の封書があった。１通は妻子のために聖母の加護を願うもの。２通目は自分の
ハーバードはどうしてホームレス高校生を何人も合格させるのか？
この春、ノースカロライナ州のローンデールという小さな町に住む、ドーン・ロギンスさんという女子高校生のもとに、ハーバード大学から一通の封書が届きました。この春高校を卒業するロギンスさんは、何校かの大学に願書を出しており、既に分厚い入学案内を同封した合格通知も受け取っていたのです。ですが、ハーバードから来たのは薄い封筒でした。 これは不合格通知に違いないと思って開封したロギンスさんは、文面を見てビックリすることになります。そこには、いかにもハーバードらしい文面で「小職は合格者選考委員会の決定に従って、あなたを２０１６年卒業見込み生として入学を許可する旨、ここに通知することを喜びとする者であります」と書かれていました。ロギンスさんは、ハーバード大学に合格したのです。地元のバーンズ高校としては開校以来初めての快挙でした。 現在１８歳のロギンスさんは、貧困とドラッグ中毒に囲まれて育ちました。父親は家
強欲な富裕層に豪財務相がキレた
反格差の議論が世界中に広まるなか、オーストラリアのスワン副首相兼財務相は先日、雑誌への寄稿記事で同国の一部の大富豪を痛烈に批判した。 オーストラリアでは７月から資源関連企業を対象とした新たな鉱物税が導入されるが、大物実業家たちは潤沢な資金力を活かして、精力的にロビー活動を展開。結局、選挙への影響を恐れた労働党政権は、この鉱物税に関する法律を骨抜きにした。 これに激怒したスワンは、「社会の0.01％」でしかない富裕層の影響力は「わが国の政治に伝染し、経済に溶け出していく毒」だと批判。既得権益が「この国の平等性をむしばみ、民主主義を脅かしている」と厳しく非難した。 これに対して保守派は、スワンが階級闘争をあおっていると反撃。さらに主な起業家たちは一斉にスワンを非難し、国は鉱業界などの投資家から恩恵を受けてきたはずだ、と主張した。 だがスワンは、彼らが自分たちのビジネスを超えた政治の領域に対して
その男、危険につき
中国当局はなぜこんな失策をしでかしたのだろう。 11月15日までに1552万人民元（約1億8千万円あまり）の支払いを命じられたとされる、中国の芸術家艾未未氏のもとに、その通告からわずか1週間余りでなんと600万人民元を超える募金が集まった。艾氏はこの募金を「借入金」、そして募金者を「債権主」と呼び、「無利子だが1年後に0.01元に至るまで返済する」と公言している。 本人ではなく、彼の支援者が呼びかけたこの「艾未未の債権主になろう」活動は、ここ半年ほど彼の周囲を覆っていた暗い気分を一挙に吹き飛ばした。募金額とその募金者数は1日2回、午前と午後に支援者によってツイッターを通じて1ケタに至るまで報告されている。 それらは中国最大のオンライン決済サービスである「アリペイ」や、支援者個人の中国建設銀行口座、さらに郵便送金を通じて届けられる。一時は外国からの送金も考慮して国際的な決済サービス「ペイパル
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