分厚い漫画雑誌と違い、スマートフォンがあれば、いつでもどこでもいくらでも楽しめるコミック（漫画）アプリ・サービス。 いったいどこのサービスに人気があるのだろうか。デジタル市場専門の調査会社「MMD研究所」（東京都港区）が2022年」が2022年7月25日、「コミックアプリ・サービスに関する調査」を発表した。 3人に1人が利用するというこのサービスに、アノ2強が浮上。そして、世界を席巻中の話題の韓国発デジタル漫画「WEBTOON」の評判はいかに――。 フルカラー、縦スクロール「WEBTOON」の人気の秘密 コミック（漫画）アプリ・サービスは、コロナ禍でステイホームが長くなったこともあって、飛躍的に利用者が増えている。たとえば、「日経MJ」（2021年12月10付）の報道によると、2021年10月の漫画アプリの月間利用者数は、上位6アプリだけで2438万人に達し、2019年10月と比較して2.

「事件の犯人は〇〇！経歴は？前科は？」「〇〇について調べてみました！」「調べましたが、わかりませんでした」「いかがでしたか？」――。 時事・芸能ネタを中心に取り上げ、ページビュー（PV）を稼ぐ「トレンドブログ(トレンドアフィリエイト)」。インターネット利用者の関心に素早く応える利点がある一方、デマ拡散や誹謗中傷の温床になっているとの指摘もある。 こうしたトレンドブログは、どのようにして作られているのか。そして、その問題意識は――。運営者に聞いた。 「犯人扱い」された無関係の女性 著名人のうわさ話や社会的関心の高い事件を中心に扱い、PV数を増やして広告収入を得ることを主な目的とする「トレンドブログ」。 常磐自動車道で男性会社員があおり運転を受けた後に殴られた事件では、無関係の女性がネット上で"犯人視"され、トレンドブログが拡散の起点となった。 「人違い」被害を受けた女性の代理人弁護士は201

経済産業省では、アニメ制作現場での下請け取引推進を目的としたガイドライン改訂案を作り、2019年5月31日まで意見を募集している。 同ガイドラインは13年4月に策定。下請け事業者の保護を目的とした「下請法」について、アニメーターや取引関係者に正しく理解してもらうことなどが狙い。改訂の背景には、働き方改革法の施行や動画流通をめぐる環境の変化がある。 背景には、働き方改革法と動画チャネルの広がり 残業時間の上限などを定めた働き方改革関連法が2019年4月に施行され、20年4月には中小企業向けに適用される。J-CASTニュースが19年5月20日、経産省商務情報政策局コンテンツ産業課の担当者へ取材したところによると、アニメ業界では発注者が大企業ではなく、中小企業の場合が多いという。 ガイドラインの見直しは、首相官邸が主導する「下請等中小企業の取引条件改善に関するワーキンググループ（WG）」の一環。

群馬県前橋市が、2018年9月8日・9日に市内で開催される「アイドルマスター（アイマス）」のライブを「熱烈歓迎」する姿勢を示し、ネット上で話題を呼んでいる。 ライブの協賛に名を連ねただけでなく、山本龍市長がSNSを「アイマス仕様」にしたほか、5日には、出演者たちが「一日市長」に就任することも発表された。J-CASTニュースでは、こうした取り組みの背景について市に取材した。 「焼きまんじゅう」を市長がアピール 「是非ともJR前橋駅からグリーンドームの沿線のお店の経営者様はアイマスのお客様が注目する仕掛けにご留意ください。（中略）出演者に焼きまんじゅうなどの前橋の物産をステージで話してもらえるように主催者に依頼しました」 8月30日、フェイスブックにこう書きこんだのは、誰あろう前橋市の山本龍市長だ。9月5日現在、このフェイスブック、そしてツイッターのヘッダーは、8日・9日に市内のヤマダグリーン

「＃起業しろ」――と、ひたすらに訴え、若者に起業を勧め続けているユーザーがツイッターで話題になっている。 「若者を起業させたすぎておかしくなったおじさん」としてインターネットに現れた人はどんな人物なのか。 狂おしいほどの起業プッシュ 「若者を起業させたすぎておかしくなったおじさん、もっと広まるべき」 のコメントと共に投稿された、あるユーザーのツイートのスクリーンショット。そこには兎にも角にも起業を推奨するツイートが並べられていた。例えば、 「平成の次の新しい元号が何になるのか？とタイムラインでみんな気にしてますが、僕はもちろん『起業』だと思う。元号を『起業』にするために、みんなで起業しよう。2019年は起業元年なんだ。＃起業しろ」 「若者は生きてるだけで起業してるも同然。」 など熱意溢れる投稿の数々だった。 この紹介ツイートは2018年6月12日夕時点で、「リツイート」10000件、「いい

自分の特技を売ることができるサイト「ココナラ」。プロ、アマ問わず、美容やファッションのアドバイス、生活提案、占いなど様々な「商品」が並んでいる。最近では激安価格でイラストを請け負う主婦が話題になった。 そして今、ネットで話題になっているのが小説やシナリオのゴーストライターだ。過去に自分が書いた作品と、新しい作品のアイディアを提示すれば、依頼者の作風に近付いた「新作」が執筆され、依頼者の名前でネット公開ができるのだという。 知名度をネットで上げ同人誌の販売を促進させる 「シナリオ・小説のゴーストライト承ります」―――そんな看板を「ココナラ」に掲げた女性はSFL（えすえふえる）さんだ。以前に知人のゴーストライターをしたことがあり、その反響が大きかったため、需要がありそうだとサービスを開始することにしたのだという。このサービスのポイントは、依頼主の知名度を上げ、依頼主が発行する同人誌の売り上げア

14歳・藤井聡太四段の快進撃もあり、「将棋」への注目が集まっている。テレビや新聞はもちろん、ネット上でも、たとえば藤井四段が連勝記録を伸ばすたび、ツイッターの「トレンド」欄が関連するキーワードで埋まるなど、関心の高まりは著しい。 ところが、そんな「将棋とネット」をめぐって、ある議論が巻き起こっている。 朝日新聞アカウントが一般ユーザーに注意 「朝日新聞将棋取材班です。朝日杯の棋譜中継は権利の侵害に当たります。即時、中止してください」 朝日新聞社のツイッターアカウント「朝日新聞将棋取材班」が、こんなリプライを1人のユーザーに飛ばしたのは、2017年6月17日のことだ。 このユーザーが行っていたのは、YouTubeのライブ配信機能を使った、朝日杯将棋オープン戦の「棋譜実況」だ。朝日杯は朝日新聞社と日本将棋連盟が共同で主催しているもので、対局は両者のウェブサイトでネット中継もされていた。一方、こ

ラグビーのワールドカップで日本代表がサモアに圧勝した。 日本でのラグビーブームはさらに加速している。よみがえった感のある伝統の競技はこのまま突っ走ることができるか。 メディアも大騒ぎ、ジャージは売り切れ 日本26－5サモア。第3戦の結果である。 世界ランキング12位の日本が11位のサモアに圧勝、完勝した。前半を20－0と、パワーの相手にラグビーをさせなかった。サモアの焦りは、序盤で2選手が10分間試合から除かれる「シンビン」（一時的退出）という異常さで反則をくり返したことに現れた。 「ジャブを打ち込むように戦う」 これがヘッドコーチのエディの作戦だった。その通り、五郎丸のＰＧで先行。これを機に日本のペースに巻き込み、チャンスを逃すことなく確実に得点を重ねた。 「練習通りに試合ができた。相手にずっとプレッシャーをかけ続けたのが勝因だ」 主将のリーチは胸を張って振り返った。 第1戦の南アフリカ

情報処理技術の発達でいまや無人兵器は当たり前のものになった。最先端の無人機はパキスタン、イエメンで実戦に使われている。操作しているのははるか1万キロも離れた米国内の基地だ。モニター画面で怪しいものにミサイルを発射する。音もしない。爆風もない。兵士が危険にさらされることもない。 2006年から5年間、アフガニスタンなどの無人機攻撃に携わった空軍兵士はいう。「奇妙な生活でした。12時間戦場にいて、そのあと町でハンバーガーを食べ、恋人に会い、パーティーに行ったりするんですから」 しかし、忘れられない光景があった。ある日、3人の標的が建物に入るのを見極めてミサイルを発射した。その直後、小さな人影が建物に走り込んだ。「男の子か女の子か。上官はイヌだといった。胸がむかむかした。イヌだなんて」 除隊したとき、上官は5年間で殺した人数は1600人を超えたと告げた。「無人機の操縦者には爆発音も聞こえず、興奮

「クールジャパン」なんて手垢が染みついた旗を掲げ、政府が日本文化輸出に力を入れている。ところがネット上では、すでに円安の流れに乗ってオタク外国人から外貨を稼ぐ「個人輸出家」たちが存在する。 その舞台となっているのが、通販サイト「Amazon」だ。実際に個人輸出を手がける人からは「月商100万円もそう難しくない」との声も聞かれる。 2000円のマウスパッドが2万円に そのからくりは、海外と日本の「オタク市場格差」にある。 漫画やアニメなどの日本発オタク文化は、海外でも人気が高い。ところが、単行本やBD・DVDならともかく、フィギュアなどのグッズともなると日本では簡単に手に入るようなアイテムでも、海外ではかなり入手困難な、大枚をはたいても惜しくない「レア物」――というケースはかなり多い。 日本のオタクグッズがいかに高騰しているか、米国のAmazonに実際に出品されている商品から実例を見てみよう

76％認知度、8.2％保有率の「ポータブル電源」は災害時の必需品　停電時も「ふだんと同じ生活」ができる

月刊誌『映画秘宝』などで知られる洋泉社は2020年1月31日、宝島社への吸収合併にともなって解散する...

月刊誌『映画秘宝』などで知られる洋泉社は2020年1月31日、宝島社への吸収合併にともなって解散する...

「キンドル」の電子書籍について米アマゾンが発表したのは、印税を35％から70％に条件付きで引き上げるという衝撃的なものだった。著作者を囲い込む作戦とみられており、既存の出版社には脅威となりそうだ。 「コンテンツをより豊富にすることですね。品揃えを充実させたいと考えています」 印税7割の狙いについて、アマゾン・ジャパンの広報担当者は、こう明かす。 著作者を囲い込んで紙の書籍を駆逐 米アマゾンが2010年1月20日発表した印税の追加オプションは、価格破壊で一気にシェアを拡大しようとするものだった。印税を2倍にも引き上げる代わりに、書籍の販売価格を安く設定できるようにしたのだ。 印税7割の条件として、販売価格を2.99～9.99ドルに据え置き、紙の書籍の最安値より2割引以上にすること、ほかの電子出版サービスより安くできるようにすることなどが挙げられている。 つまり、著作者を囲い込んで紙の書籍を駆