血管が詰まって発症する脳梗塞、心筋梗塞に次ぐ第3の梗塞として注目されているのが足梗塞だ。足梗塞こと抹消動脈疾患が、新型コロナウイルスによるテレワークや巣ごもり状態で増えている。 都内の大学病院血管外来医師はこう語る。 「足梗塞は動脈硬化によって太ももや膝下などの動脈が詰まって足元まで十分に血液が行き届かなくなる病気なんですが、初期は自覚症状がない。症状が出て来院する患者を診察すると、血糖値や血圧が高い人、それに喫煙者が多い」 新型コロナ禍でのテレワークなどにより、食生活のバランスが崩れたりすることで、患者が増えているという。 「脳梗塞や心筋梗塞は最悪は死に至る危険な病気ですが、足梗塞も心臓病や脳卒中による死亡のリスクが高い怖い病気なんです」(同) 初期に自覚症状はないが、進行すると歩行時に足がしびれる、痛い、冷たいなどの症状が出て、悪化すると歩けなくなり、足を切断するケースもある病気だ。
東京五輪・パラリンピックの開閉会式の責任者だったクリエーティブディレクターの佐々木宏前総合統括について、「文春オンライン」が不適切演出プランのほか、当初、五輪開会式プランをまとめる中心だった演出・振付師のMIKIKOさんが、佐々木氏に排除された流れが報じた問題で、MIKIKOさんが26日、自身のツイッターを更新し、説明した。 【写真】MIKIKO氏の公式ツイッターに投稿された声明 昨年3月の大会延期決定の際、MIKIKOさんは五輪開閉会式の演出担当の責任者となっていたが、延期を受け、準備の一時停止を伝えられたという。「再開の際は連絡をいただけるとのことでした」。ただ、延期から6カ月経った昨年10月まで連絡がなく、MIKIKOさんが電通に問い合わせた結果、すでに責任者に別の演出家が据えられ、新しい企画がIOCにプレゼンされていたという。その後、11月になり、新しい企画、新しい演出家のもとで改
まさかの批判だ。米国国内で東京五輪・パラリンピックの放送権を持つ米放送局「NBC」が東京五輪の運営について疑問の声を上げている。 米放送局「CNN」によると、米放送局「NBC」は夏季と冬季の五輪計10大会で、総額約1兆2700億円の放映権料を国際オリンピック委員会(IOC)に支払っているという。そのため、東京五輪の競技時間も米国のゴールデンタイムに合わせて組まれていると言われるほどだ。 そんな莫大な力を持つ米放送局「NBC」が「新型コロナウイルスの恐怖がある中、東京五輪の聖火リレーが始まったが、これは廃止するべきだ」との見出しで記事を掲載。「聖火リレーのスタート地点である福島県は東日本大震災で地震、津波に襲われ、原発事故が起きた場所だ。これは儀式の偽善、危害、不条理を浮き彫りにしているだけでなく、日本が五輪全体を進める上での問題を象徴している」と報じている。 その上で「聖火リレーが新型コロ
福島県で行われている東京オリンピックの聖火リレーで、ランナーが火がついていないトーチを掲げたままほぼ1区間走るアクシデントがありました。 2日目の第2区間、飯舘村で4番目のランナーから5番目のランナーへ聖火が受け渡されるとき、トーチとトーチを近づけましたが、火がつきませんでした。 スタッフが合図したため、ランナーはトーチに点火しないまま走り始めましたが、次の中継ポイントの手前でスタッフに呼び止められて一旦停止し、予備の火で点火してもらったあと次のランナーに聖火を受け渡しました。 この区間を担当した浪江町出身の石澤孝行さんは、走り終えたあと報道陣の取材に応じ、「トーチを上に掲げているので火が消えていることにはまったく気づかず、走り終える少し前に『消えてますよ』と言われて、『え?聖火って消えるんだ』と思いました」と話しました。 聖火リレーが行われた当時、飯舘村には強風注意報が出されていて、スタ
「フリーランスとして安心して働ける環境を整備するためのガイドライン」(案)について、令和2年12月24日(木曜日)から令和3年1月25日(月曜日)までパブリックコメントを実施しましたが、本日、その結果を公示するとともに、内閣官房、公正取引委員会、中小企業庁、厚生労働省の連名で同ガイドラインを策定しましたので、公表します。 1.本ガイドライン策定の背景・経緯 フリーランスについては、多様な働き方の拡大、ギグ・エコノミー(インターネットを通じて短期・単発の仕事を請け負い、個人で働く就業形態)の拡大による高齢者雇用の拡大、健康寿命の延伸、社会保障の支え手・働き手の増加などに貢献することが期待されています。 令和2年2月から3月にかけて、内閣官房と関係省庁が連携し、一元的にフリーランスの実態を把握するための調査を実施し、当該調査結果に基づき、全世代型社会保障検討会議において、政策の方向性についての
政府は、「フリーランス」として働く人を保護するためのガイドラインを公表し、仕事を発注する事業者が報酬の支払いを遅らせたり一方的に仕事を取り消したりすることは、独占禁止法上の優越的な地位の乱用にあたると明記しました。 企業などの組織に属さず個人で仕事を請け負う「フリーランス」として働く人が増える中、公正取引委員会や厚生労働省などはフリーランスの保護のためのガイドラインを公表しました。 このなかではフリーランスを自営業者とみなし、仕事を発注する事業者とフリーランスとの間の取り引きには、公正で自由な競争を促す独占禁止法が適用されると明記しました。 そのうえで正当な理由がなく報酬を著しく低く設定したり、支払いを遅らせたりする行為、それに一方的な仕事の取り消しは、優越的地位の乱用にあたるとしています。 そして、取り引き条件の一方的な変更などを避けるため条件を明確にする書面を取り交わすことも求めていま
3月、学習塾が主催する来年度の高校入試説明会が都内で開かれていました。 生徒や保護者への説明に、気になる言葉が出てきました。 「都立高校は男子と女子で合格基準が違うことは注意してほしい。女子のほうが頑張って成績を上げないと同じ学校に入れない」 九州出身の私たちには驚きの一言。聞けば都立高校の普通科は男子と女子の定員を別に設けているのです。全国でもこんなことは東京以外にありません。今、LGBTQの生徒たちへの対応も求められる中で、一体どういうことなのでしょうか。 (首都圏局/都庁担当記者 野中夕加・ディレクター 村山世奈) この記事に寄せられた意見をまとめた記事はこちら 全国唯一の “男女別定員制” 都立高校の一般入試は、内申点を300点満点、5教科の学力検査を700点満点に換算し、合計1000点満点の中で、得点が高い順に合格が決まります。しかし、東京は全国で唯一、都立高校の全日制普通科の定
東京オリンピック聖火リレーの初日。聖火リレー隊列の前方でスポンサーグッズを沿道の観覧者に手渡すスタッフ(左)=福島県南相馬市で2021年3月25日午後4時42分、手塚耕一郎撮影 米国内で東京オリンピックの放送権を持つNBCは25日、「リレーの聖火を消すべきだ」と題する寄稿を電子版に掲載した。「新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)のさなか、聖火リレーは五輪の虚飾のため、公衆衛生を犠牲にする危険を冒している」とした。 寄稿したのは、米五輪代表にも選ばれたことがある元プロサッカー選手で米パシフィック大のジュールズ・ボイコフ教授(政治学)。 ボイコフ氏は、聖火リレーの出発地に福島を選んだことは「この儀式の偽善や害悪、ばかばかしさを際立たせただけでなく、五輪に向けて突き進む日本の問題の縮図でもある」と主張。「もとは『復興五輪』をうたっていたが、現地の多くの人は復興の遅れを理由に五輪を非難
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「東京五輪中止」スクープ記事やコラムなどで注目されている英「タイムズ」紙東京支局長のリチャード・ロイド・パリーが、大好きな花見の季節にどうしても言いたいことがあるという──。 パンデミック対策の心苦しい仕事のひとつが、なぜ人を死なさなければならないかを決めることだ。権力を持つ人は誰もそれを認めたがらないが、これは避けて通れないことでもある。 人が大勢で集まることになれば、たとえどんなに厳しい予防措置をとっても、感染リスクを完全に取り除くことは無理だ。感染者の一部はやがて発症者となり、発症者の一部はやがて重症者になり、その重症者のなかから死亡する人が出ることになる。 死者をひとりも出さないつもりなら、私たち全員が例外なく、完全に引きこもるしかない。感染症がどこかへ消えるまで、仕事にも買い物にも出かけず、社交もしないのだ。 もちろん、それは不可能な話だ。そんなことをすれば即座にうつ状態になる人
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