第97回東京箱根間往復大学駅伝競走を沿道で見る人たち=横浜市神奈川区で2021年1月3日午後0時8分、丸山博撮影 2、3日に東京・大手町―神奈川・箱根町の往復10区間217・1キロで行われた第97回東京箱根間往復大学駅伝競走(箱根駅伝)の沿道観戦者数について、主催の関東学生陸上競技連盟は約18万人と発表した。関東学連は新型コロナウイルスの感染拡大防止のため、「応援したいから、応援にいかない」とのキャッチコピーを掲げて沿道…
![箱根駅伝、自粛呼びかけも18万人沿道観戦 ネットで批判「異常な多さ」 | 毎日新聞](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/065573899f09cb1553a92fe60944fa6dbaf4fc6d/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fcdn.mainichi.jp%2Fvol1%2F2021%2F01%2F03%2F20210103k0000m050119000p%2F0c10.jpg%3F1)
第97回東京箱根間往復大学駅伝競走を沿道で見る人たち=横浜市神奈川区で2021年1月3日午後0時8分、丸山博撮影 2、3日に東京・大手町―神奈川・箱根町の往復10区間217・1キロで行われた第97回東京箱根間往復大学駅伝競走(箱根駅伝)の沿道観戦者数について、主催の関東学生陸上競技連盟は約18万人と発表した。関東学連は新型コロナウイルスの感染拡大防止のため、「応援したいから、応援にいかない」とのキャッチコピーを掲げて沿道…
長野県の高校生が8年前、ゴム気球に乗せて高度3万2000メートルの成層圏へ飛ばし、行方不明になっていたカメラが11月に埼玉県ときがわ町の山中で発見された。カメラには地球の映像が残されており、卒業生らは「地球は青く、とても奇麗でした」と感動している。 気球による撮影は2012年11月、当時の長野県立飯田工業高校の3年生8人が授業の一環として挑戦した。カメラ2台とGPS(全地球測位システム)を搭載したスマートフォンを気球に設置し、人口密集地や空港などへの落下を避けるため、福井県永平寺町から空へと飛ばした。成層圏に到達後に破裂し、パラシュートで栃木県真岡市付近に落下させる計画だった。 しかし、高度1000メートル付近で電波が届かなくなり、位置が分からなくなった。後日、落下地点はときがわ町の飯盛峠だと推測して捜索したが見つからず、生徒らは卒業していった。
世界最大級の霊長類動物園「日本モンキーセンター」(愛知県犬山市)の男性飼育スタッフが、公式ツイッターに女性蔑視と取られかねない不適切な投稿をしたとして、同センターは5日、伊谷原一所長名でホームページ上に謝罪文を掲載した。 同センターによると、問題の投稿は10月28日のもので、サルの一種・シロガオサキの「モップくん」の観賞に訪れる女性について言及。「『モップくんが大好きなんです!』と来園してくださる方は素敵(すてき)なお姉さまばかりだと思っていましたが、なんと!本日初めて『女子』にお会いしました!!」と、女性の後ろ姿の写真とともに投稿した。 この投稿に対し、ツイッター上では「来場者を品定めしている」「年齢や容姿がどうのと評価されるのかよ」「時間が経(た)てば経つほど、気持ち悪い」といった批判が相次ぎ炎上。同センターにも苦情の連絡が寄せられたため、内部調査し、5日に公式ホームページなどに伊谷所
懸賞品を送っていないことが発覚したパズル雑誌。「豪華プレゼント」にはフルーツギフト券や現金、液晶テレビなどが並んでいた=2020年10月8日撮影 東京都千代田区の出版社「晋遊舎」が2016年以降に発売した「まちがいさがしフレンズ」「てんつなぎフレンズ」など6種のパズル雑誌で懸賞品を送っていなかったことが判明した。毎日新聞の取材を受けた同社がホームページ(HP)上で問題を公表し「ご迷惑をおかけしてしまい、誠に申し訳ございませんでした」と陳謝した。未発送の懸賞品は少なくとも3600人分を超えるとみられる。晋遊舎は順次発送するとしているが、景品表示法に抵触する可能性もある。 パズル雑誌はパズルやクイズ、間違い探しの問題を掲載し、懸賞品を出して読者を獲得する。雑誌を買って応募した問題の正解者らから抽選で選ばれた当選者に懸賞品が送られる仕組みで、「豪華プレゼント」などとうたってテレビや人気ゲーム機、
NTTドコモの電子マネー決済サービス「ドコモ口座」で提携する銀行口座から不正に預金が引き出された問題で、2019年5月にも同様の不正被害があったことが9日、明らかになった。ドコモはその後も本人確認を厳格化する対応をとっていなかった。今回の問題では本人確認の甘さが指摘されており、過去の教訓が生かされなかった可能性がある。 ドコモなどによると、19年5月、提携を開始したりそな銀行の口座からドコモ口座に不正な入金が確認された。何者かが預金者になりすまし、銀行の口座番号や暗証番号を使って銀行口座から預金を引き出したとみられ、今回の問題と同じ手口だった。多額の被害が出たのを受けて、ドコモとりそなは同月中に銀行口座の新規登録を停止した。
ADHDの人が使いやすいように当事者男性が開発した多機能リュック。ふたが大きく開き、中身が見えやすい=男性提供 一人でも多くの人が書類をなくすことがなくなりますように――。そんな強い思いで考えた、注意欠陥多動性障害(ADHD)の人が使いやすい多機能リュックが発売された。発達障害の一つで、持ち物の整理整頓が苦手となることもあるADHD。自身もADHDで仕事用かばんが整頓できず苦しんだ経験を持つ東京都新宿区の男性(34)が考案した。困難を抱えながらも完成にこぎ着けた、その開発ストーリーをたどった。 男性は北海道出身。幼い頃から生きづらさに悩んできた。友人とのコミュニケーションがうまく取れず、朝起きられない、必要な持ち物を準備できないなどで、小中学校時代の半分以上は不登校状態だったという。高校卒業後は地元の大学にも進学したが、1カ月ほどで自主退学。その後は2年ほど道内で働きながら勉強し、早稲田大
JR九州は7日、日豊線亀川駅(大分県別府市)で宿直勤務していた20代の男性駅員が寝坊したため改札口が開かず、乗客が同日の始発電車に乗れなかったと発表した。 同社大分支社によると、駅員が定刻通りに起床できなかったため、改札口のシャッターが開かず、亀川駅を始発とする午前5時48分発の電車(大分行/2両編成)が乗客を乗せずに発車した。…
選択的夫婦別姓制度の導入を求める請願の審査が行われた愛媛県議会環境保健福祉委員会=松山市一番町4で2020年3月10日午前10時ごろ、花澤葵撮影 選択的夫婦別姓制度を巡り、愛媛県議会2月定例会に制度導入を求める請願が提出され、10日の県議会環境保健福祉委員会で審査された。反対する委員の自民県議から「安易な選択的夫婦別姓は犯罪が増えるのではないか」との根拠不明の懸念が示され、請願は賛成少数で不採択となった。この県議は毎日新聞の取材に「制度を導入すると犯罪が増えるという趣旨ではない」と説明しているが、制度の実現を目指す当事者からは訂正や撤回を求める声が上がっている。 請願は「新日本婦人の会」県本部の来島頼子会長が無所属、共産、立憲民主の県議3人の紹介を得て提出。「望まぬ改姓、通称使用などによる不利益・不都合を強いられている」として、選択的夫婦別姓の導入など民法改正を求める意見書の採択を求めてい
第1子に月1万円、第2子に月3万円、第3子に月6万円――。2019年の1年間に生まれた子どもの数が1899年の統計開始以降、最少の86万4000人(推計)となり少子化対策が急務となる中、こんなアイデアが政府内で浮上している。旗振り役は衛藤晟一・少子化担当相。子供1人に月1万~1万5000円を支給する現在の児童手当に代わり、子どもが多い世帯ほど手厚く傾斜配分する手当を導入する構想だ。ただし数兆円規模とされる財源の壁が立ちはだかる。海外では出生数回復の成功例もある多子世帯支援は、実現するのか。【堀和彦】 安倍政権の看板政策 財源規模は 保守系団体「日本会議」国会議員懇談会の幹部を務め、安倍晋三首相の側近として知られる衛藤氏は、自民党社会部会長、衆院厚生労働委員長、副厚労相などを歴任した「厚労族」議員でもある。衛藤氏が首相に自らの構想を伝えると、首相は開口一番、「たしかに必要な政策だと思うけど、
愛知県の職員が身元不明の70代男性をいったん保護した後、管轄地域外へ連れて行き、深夜に公園に放置したまま立ち去っていたことが3日、関係者への取材で分かった。男性は脳梗塞(こうそく)を発症した疑いがあり、現在病院で治療を受けているという。 県などによると、1月中旬の夕方、キャッシュカードを持たずに現金自動受払機(ATM)を操作していた男性を県警津島署が保護し、県海部福祉相談センター(同県津島市)が引き継いだ。当時、男性は筆談や会話ができない状態だったという。 20~50代の男女3人のセンター職員が簡易宿泊所などの受け入れ先を探したが見つからず、地元消防などに病院への搬送を依頼したものの救急搬送の必要がないなどとして拒否されたという。
三菱UFJ銀行はコンビニエンスストアの現金自動受払機(ATM)の手数料を変更する。給料日で利用が集中する25日や月末は無料にする一方、通常日は値上げする。5月1日から実施予定。利用の分散を図って混雑を緩和するのが狙いだ。 現在のコンビニでのATM利用料は、平日日中(午前8時45分~午後6時)が110円、夜間や土日祝日などの銀行休業日が原則220円。給料の振り込みが多い25日と月末を「ピーク日」として、日中の手数料を無料、夜間・休日を110円に下げる。25日が休日と重なった場合は前営業日を無料とする。 同行によると、現在ピーク日の利用は通常日と比べて約2倍にのぼる。コンビニATMを無料化することで利用客を誘導し自行ATMの混雑緩和を図る。
雪が積もらず、地面がむき出しになった貯雪場所に立つ南魚沼市の職員。奥の山もほとんど雪がない=南魚沼市舞子で2020年1月17日午後2時2分、井口彩撮影 東京五輪の暑さ対策で、国内屈指の豪雪地帯で知られる新潟県南魚沼市の雪を大会会場で使う計画が、例年にない少雪でピンチを迎えている。今冬の雪を保存して、さいたま市のサッカーとバスケットボールの会場で観客に「スノーパック」として配布することなどを計画しているが、南魚沼市の貯雪場所の積雪は17日時点でゼロ。市職員は「いつになったら雪が積もるのか」と、うらめしそうに天をあおぐ日が続いている。 計画では、さいたま市の会場付近のテント内で、観客に送風機で雪からの冷気を送るほか、雪を小分けに詰めた「スノーパック」を配布する。今冬降った雪を大会までの間、南魚沼市で保存し、会場へは保冷コンテナに雪を入れてトラックや貨物列車で運ぶ。
全国大会に出場した大分県日出町の小学生女子バレーボールチームで発覚した男性監督の体罰問題。監督が女児を平手打ちしたにもかかわらず、県小学生バレーボール連盟(県小連)は、被害女児やその保護者に聴取せずに「体罰なし」と認定した。一方で、一部の保護者は7月、体罰の事実を外部に漏らさないよう保護者全員に誓約書への署名を迫っていた。指導者、連盟、保護者。強豪チームで起きた問題に、三者がそろって蓋(ふた)をしようとする“隠蔽(いんぺい)体質”が透けて見える。【田畠広景、河慧琳】 関係者によると、誓約書への署名が求められたのは、連盟に被害が訴えられた後の7月16日。保護者会は町内の公民館で開かれ、チームに所属する女児の保護者や、OGの保護者ら約40人が集まった。
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