オンラインマップにいろいろと短所があることは周知の事実だ。その1つが、楽観的な所要時間計算だ。 GoogleとYahooのマップはいずれも、渋滞する地域を色分け表示するリアルタイムトラフィックデータを提供している。しかし、実際の渋滞状況が加味されていないため、地図上に表示される所要時間の信頼性があまり高くないのも事実だった。 だが、Googleがこれに対応してきた。「Google Maps」では、ラッシュアワーをはじめ、渋滞時の予想時間も表示するようになった。 たとえば、サンフランシスコのダウンタウンにあるCNETのオフィスからマウンテンビューにあるGoogleの本社まで車で移動する場合（筆者にはその機会が良くある）、マップには距離が57キロで、所要時間は約41分と表示されるが、その下に、現在の予想所要時間は「渋滞を加味して最大55分」とも表示される。この数字もやや楽観的に思えるが、少なく

Google、行動ターゲティングを組み合わせたアドワーズ広告配信のテストを実施 Googleが行動ターゲティング技術を使った検索連動型広告の配信を試験的に行っている。広告品質を改善するため。 公開日時：2007年08月02日 22:00 米Google製品管理担当バイスプレジデント・Susan Wojcicki氏が行動ターゲティング技術を使ったアドワーズ広告配信のテストを実施していることを認めた。 これは検索セッション単位で直前の検索クエリを参照して適合性の高い広告を配信している。例えばfrance hotels（フランスのホテル）と検索して、続けて「book hotel」と検索すると、フランスのホテルの広告が表示されるようになる。ユーザの個人情報はGoogleに保存されず、ブラウザウインドウを閉じると情報は消去される。Wojcicki氏はこれらのアドワーズ広告はその瞬間の検索インテントと

Google、ゲーム内広告「AdSense for Games」を計画 GoogleがAdSense for Gamesの提供を計画、ゲームパブリッシャは開発したゲームに広告配信が可能に。 公開日時：2007年07月25日 06:26 The Seattle Post-Intelligencerの記事によると、Googleはゲーム内広告の展開を計画している。「AdSense for Games」と呼ばれるこのサービスはWeb上で展開しているAdSenseのゲーム向けのもので、ゲームパブリッシャーはGoogleのシステムを利用してゲーム内に広告を設置し収益を得られるようになる。広告主も容易にゲーム上に広告を掲載できる。Yankee Groupの調査によると全世界のゲーム内広告市場は2011年に9億7,100万ドルに達するという。 Google takes its ad system into

Google、Apple iPhone用の検索サイトを公開 Google、iPhone用検索ページを用意。iPhoneの操作や画面に最適化。 公開日時：2007年07月25日 09:47 米Googleは2007年7月24日、Apple iPhoneに最適化した検索サイトを公開した。ウェブ検索、ニュース検索、ブログ検索、イメージ検索と4つのタブを用意。検索結果はデフォルトで1画面あたり8件表示となっている。また、検索結果2ページ目移行は通常のGoogle検索に移動する。 iPhone用検索サイト http://www.google.com/uds/samples/iphone/isearch.html 記事カテゴリ：サーチニュース 07H2 他の検索・SEO 関連の記事 ▼新刊：ネットショップSEO 2014発売されました（2014年5月） ▼Google「パーソナライズ検索による劇的な検

米Googleは7月11日、Google Maps上でパーソナライズした地図を作成、「My Maps」として保存できるサービスを正式に立ち上げた。天気予報やガソリン価格表示など、地図上で役立つガジェット「Mapplets」から好きなものを選んで表示し、保存できる。 My Maps上では、同時に複数のMappletsを重ねることも可能で、その上にメモを書くこともできる。たとえば、ホテル情報と、地図上で距離を測定するツール、天気情報を同時に重ねて表示し、立ち寄りたい場所を指定してメモを残すこともできる。 Googleでは、5月にMappletsプラットフォームを外部開発者に公開しており、Google Maps Directoryには、Googleが作成したものも含め、100件以上のMappletsが掲載されている。

Googleは7月6日、書籍検索サービス「Googleブック検索」において、慶応義塾大学と提携すると発表した。日本の図書館でGoogleブック検索の図書館プロジェクトパートナーに加わるのは初めて、またアジアでも初の参加となる。慶應義塾大学図書館の蔵書のうち著作権保護期間の切れた書籍約12万冊を対象として書籍のデジタル化に取り組む。 左から安西祐一郎慶応義塾長、アダム・スミスGoogle Inc.プロダクト・マネージメント・ディレクター、村上憲郎Google Japan Inc.代表取締役社長 今回の提携は、Googleが推進する「Google ブック検索図書館プロジェクト」の一環。GoogleはGoogleブック検索で利用する書籍データを得るために、出版各社と「Google ブック パートナー」という契約を結び、図書館とはGoogle ブック図書館プロジェクトを推進している。 慶応義塾大学

Google ブック検索やGoogle.co.jp で検索した際のキーワードを含む書籍が見つかると、その書籍名とイメージを検索結果に表示する。 検索結果のリンクをクリックすればより詳細な情報を得ることができる。著者、出版社、発行年、ISBNといったメタデータのほか、書籍内をさらに検索するための検索ボックス、Amazon.co.jpをはじめとしたオンライン書店への購入リンクなどが表示されている。 Google ブック検索にインデックスされている書籍は、Googleが出版社と図書館から集めたものだ。 著作権が消滅している場合や出版社もしくは著者の許可がある場合は、書籍の全文を表示することができる。

Googleが、コミュニケーションサービスのGrandCentralを買収することを発表した。先週のTechCrunchによる報道以来、GoogleがGrandCentralと買収交渉を進めているという憶測が流れていた。買収が発表される直前、TechCrunchは買収額を5000万ドル程度と予測していた。Googleは本買収の金額やそのほかの条件を開示していない。 このたびの買収は、Googleのこれまでの通信市場における動きのなかで最も大きい。買収後も、GrandCentralの既存顧客には継続してサービスが提供される。現在、GrandCentralはサービスへの登録を招待者に限定している。 そのほか、GrandCentralに施された大きな変更点としては、RingShareサービスが挙げられる。以前は、ユーザーが、電話をかけてきた人に聞かせるためのMP3ファイルを自らサイトにアップロー

「通信事業を本気でやるんですかね」――。2019年10月に"第4のキャリア"として携帯電話事業に参入する楽天に対して、ソフトバンクの宮内謙社長は楽天の取り組みに対して心配顔でこう疑…続き ソフトバンク宮内社長「非通信の新事業、数千億円に」 ［有料会員限定］ iPhoneユーザーに選択迫る　総務省の「完全分離」案 ［有料会員限定］

Googleは、米国時間6月26日にニューヨークのオフィスで行ったあるイベントの席で、同社の地図表示ソフトウェア「Google Earth」を非営利団体が利用しやすくする新プログラムを発表した。 Google Earthおよび「Google Maps」担当ディレクターを務めるJohn Hanke氏は、次のように語った。「われわれは『Google Earth Outreach』というサービスの提供を正式に開始することにした。Googleは一歩踏み込んで、この計画をGoogleのスタッフが支援する善意のプログラムとして認定する」 Google Earth Outreachはすでに稼働しており、プログラムの最初のパートナーである世界遺産の保護に取り組むGlobal Heritage Fund、環境保護団体Earthwatch Institute、フェアトレードを推進する団体Fair Trade

Googleは、ドイツ国内で「Gmail」の商標使用中止を余儀なくされることになりそうだ。ドイツでベンチャーキャピタル事業を営む原告のDaniel Giersch氏によると、ドイツの控訴裁判所はGoogleの主張を退ける裁定を下したという。GoogleとGiersch氏によると裁判所は、7月4日に裁定を文書で提示する見込みだという。 Giersch氏は電子郵便配達サービス「Giersch mail」を運営しており、その略称が「G-mail」である。同氏は、ドイツ、スイス、ノルウェー、モナコ国内でのみ商標の使用を希望しているのだという。 スイスの裁判所も、Googleの主張を退ける裁定を下している。 この件とは別にGoogleは、2005年にイギリスでの商標訴訟に敗れ、同国内での電子メールサービスを「Google Mail」に改称せざるを得なくなっている。Googleが使用する商標について、

GoogleがGrandCentralと買収交渉を進めていることをTechCrunchが明らかにした。GrandCentralは、すべての通話を1つの番号に集約する技術を提供している。 TechCrunch創業者のMichael Arrington氏は、「実際のところ、交渉は既にまとまったと強く確信している。あとは買収価格の詰めだけだ」と書いている。同氏は、Googleはこの技術を「Gmail」や「Google Talk」アプリケーションと併用できると推測する。 Googleの関係者はうわさや憶測にはコメントしないとしており、GrandCentralにはコメントを求めたが回答を得られなかった。

Googleは米国時間6月25日、翻訳サービスの「Google Translate」に辞書機能を追加した。 Google Translateはこれまで、テキストとウェブの翻訳や、検索結果の翻訳に対応していたが、このたび追加されたDictionary Translateの機能では、任意の単語の意味やフレーズを調べることができる。 現在のところ、翻訳できる言語ペアは次のとおり。 英語とフランス語 英語とドイツ語（ベータ） 英語とイタリア語 英語と韓国語 英語とスペイン語

人気の記事 1主流になりつつある「自分でデバイスを修理」--iFixitが大いに貢献 2024年03月15日 2新型「iPad」、2024年モデルなど--週間人気記事をナナメ読み（3月8日～3月14日） 2024年03月15日 3トヨタとポケモン、ほぼ実物大かつ変形可能で動く「ミライドン」--日比谷で展示試乗も 2024年03月15日 4ISTと桐蔭横浜大学、透明ポリイミドを用いたペロブスカイト太陽電池を共同開発 2024年03月14日 5 （復旧）楽天モバイルで通信障害--「LINEを送れない」「特定アプリが使えない」の声 2024年03月15日 6新型「iPad Air」「iPad Pro」、3月末～4月に発売か 2024年03月12日 7「Ray-Ban Meta」スマートグラス、名所を特定して説明する新機能を提供へ 2024年03月13日 8「iPad」2024年モデルはどうなる？

Googleは米国時間6月19日、オンラインスライドショーツールを開発するZenterを買収したことを発表した。Googleのスライドショー製品についてはこれまでにも噂があり、同社最高経営責任者（CEO）Eric Schmidt氏も4月に開催の「Web 2.0 Expo」で、Google Docs and Spreadsheetsの新アプリケーションについて言及していた。 Zenterとは別に、Googleは4月にプレゼンテーション開発企業Tonic Systemsを買収している。ZenterはTonic Systemsに統合される。 Zenterは、サービスを3月中旬に初公開している。同サービスは、プレゼンテーションをウェブブラウザで閲覧および共有可能にするため、「Microsoft PowerPoint」で作成したプレゼンテーションのインポートや、ウェブ上にあるコンテンツの取得を可能に

Googleは米国時間6月21日、「Pay-Per-Action（PPA）」方式の広告プログラムのベータテストが、ワールドワイドで利用可能になったことを発表した。世界中の広告主が利用することができるという。 2007年3月に開始した「AdWords Pay-Per-Action」のベータでは、広告主は支払う広告料金を自ら設定することが可能で、広告を見た人が購入やニュースレターの申し込みといった何らかの行動を起こしたときだけ課金される。広告は、Googleのオンライン広告ネットワークである「AdSense」で表示される。 現在主流となっているクリック課金（CPC）方式は、潜在顧客によって適切にクリックされていないにもかかわらず、そうした広告に対しても広告料金の支払いが生じるとして広告主から批判されている。PPA方式では、こうした問題に対応するものだとして迎えられている。不正クリックは、人が報

Googleはより環境に優しくなることを目指す取り組みで、その目標を達成するため環境団体の支援を受けることを明らかにした。 同社は環境への影響を低減するために、国際的な組織であるThe Climate Groupと提携した。同社は、2008年初めまでにカーボンニュートラル化を達成する予定だ。 GoogleとThe Climate Groupは、Googleのカーボンニュートラル化に対して3方面から取り組む予定である。1つ目は、同社のエネルギー消費量を削減すること、2つ目は、再生可能エネルギーの使用を増やすこと、3つ目は、余分に発生した二酸化炭素を正式な枠組みを通じて相殺することである。 The Climate Groupによれば、Googleはすでにマウンテンビューの本社にソーラーパネルを設置し、1.6メガWの電力を発電しており、そのプログラムを拡大することで、一般家庭5万世帯分の消費量に

米Googleは6月21日、ペイ・パー・アクション広告のβテストを拡大し、米国外の広告主も含めて参加者を増やすと発表した。 ペイ・パー・アクション広告とは、ユーザーが広告主のサイト上であらかじめ決められた行為――商品の購入、ニュースレターの登録など――を行った場合に、広告主が広告料を支払うというモデル。Googleは3月に米国でこの広告モデルのβテストを開始した。 21日から、βテストに参加している広告主のAdWordsアカウントに、ペイ・パー・アクションキャンペーンを作成できるようになったという通知を送る。また今後、AdWordsのコンバージョントラッキングを利用しており、過去30日間にCPC（クリック単価）およびCPM（インプレッション単価）ベースで500コンバージョンを超えた広告主は、自動的に随時βテストに追加される。 ペイ・パー・アクション方式はコンテンツサイトのGoogle Ad