インフルエンザの流行が全国的に広がっています。先月24日までの1週間に医療機関を受診した患者の数は、推計で52万人と前の週の2倍以上に増えていて、国立感染症研究所は手洗いなどの対策を徹底するよう呼びかけています。 1医療機関当たりの患者の数は平均で10.56人となり、今シーズンで初めて10人を超えました。都道府県別に見てみますと、新潟県が29.28人、沖縄県が18.22人、青森県が16.45人、千葉県が14.13人、福岡県が13.68人などとなっていて、すべての都道府県で前の週より増えています。 北海道や大阪府など7つの道府県では大きな流行が起きているおそれを示す「警報レベル」の地域があるほか、41の都道府県で今後4週間以内に大流行の可能性があるとされる「注意報レベル」の地域が出ています。 国立感染症研究所では、今後も流行がさらに広がるおそれがあるとして、手洗いや症状がある人のマスクの着用
今年5月上旬に日本でも初の感染事例が正式に確認された「新型インフルエンザA(H1N1)」ですが、ウクライナでH1N1型とは異なる、肺を破壊するタイプのインフルエンザが大発生していることが明らかになりました。 すでに感染者は140万人を超えており、症状は1918年に発生した、当時の世界人口の約3割にあたる6億人の感染者と5000万人とも言われる膨大な死亡者を出した「スペインかぜ」に似ているとのこと。 詳細は以下から。 Ukraine Black Lung Epidemic Kills 12 In A Single Day この記事によると、現在ウクライナで新型のインフルエンザと思われる感染症が大発生しているそうです。すでに11月18日時点でウクライナ国内の感染者が145万人を超えているほか、11月18日時点での死亡者は328人におよんでおり、直近24時間で12人が死亡したとされています。 T
新型インフルエンザ(豚インフルエンザH1N1)の感染が広がっています。京都市内でも新型インフルエンザ感染者が見つかり、小中高校だけでなく、大学でも休校が相次いでいます。 新型インフルエンザの感染拡大を防ぐため、府内の私立の小中高校、幼稚園、専修・各種学校計161校・園が22日夕までに休校を決めた。期間は一部を除き27日まで。私立小中高など161校が休校 京都府内、新型インフルで:京都新聞大学でも京都大学以外は休校・登校停止といった対応をしているようです。 大学、短期大学は国公立を含む府内全47校のうち、京都大を除く46校が休校・登校停止の措置をとった。 私立小中高など161校が休校 京都府内、新型インフルで:京都新聞京都大学はなぜ休校しないのか?京都大学のホームページを見てみましょう。 京都市内において新型インフルエンザの感染が確認されたところです。また、京都市、京都府から休校も要請されて
ssd先生経由。 ssd先生も全文掲載されているが、わたしも顰みに倣うこととする。 医療機関向けの緊急提言だが、現在流行している豚インフルエンザにはどのように対処し、また何を恐れ、何を恐れなくていいかが明確に述べられている。 社団法人日本感染症学会緊急提言「一般医療機関における新型インフルエンザへの対応について」(PDF) 平成21 年5 月 社団法人日本感染症学会緊急提言「一般医療機関における新型インフルエンザへの対応について」 ~(社)日本感染症学会・新型インフルエンザ対策ワーキンググループからの提言~ 先日、メキシコ共和国に端を発した新型インフルエンザ、swine-origin influenza A(H1N1) (S-OIV と略す)に罹患・発病した日本人が成田空港の検疫で複数名発見され、さらに5 月16 日以降、渡航歴のない関西居住の高校生から多数の感染発病者が発見されるに至り、
まだ人・人の感染ではないようですが、ついに東京でも新型インフルエンザの感染者が発生してしまいました。ただでさえ不足しているマスクが首都圏も全滅必至の勢いとなるのはほぼ確実。既に関西圏では「マスクをしていないとなんだか白い目で見られるほどマスクを付けている人が多い」状態だったり、ちょっと「ごほごほ」と咳き込むだけでいやな雰囲気が漂ったりする状態になっているケースも実際に見受けられます。挙げ句の果てにはネットオークションで1980円だったのに1万7000円で落札されるほどマスクの価格が高騰するといった感じの異常事態にまで発展しています。 そこでお役立ちなのが、新潟県にある片貝医院がページ上で公開している「ペーパータオルでマスク作り」というコンテンツ。なかなかそれっぽいマスクが自作できるようです。 作り方は以下から。 ペーパータオルでマスク作り 用意するものは「ペーパータオル」「輪ゴム2個」、そ
「新型インフルエンザ(ブタ由来インフルエンザA/H1N1)」がついに日本に上陸した(海外に出たことのない患者が出現した、つまり日本国内で感染があった)。これを書いている5月18日0時の時点では兵庫県・大阪府に限られているが、爆発的に感染者数が増えており、全国に広まるのも時間の問題だろう。 そこで、パニックに陥ることなく、適切な行動をとれるよう(そして必要のない行動・必要のない購入をしないよう)、実用的かつ必要充分な対策マニュアルを作成しておくこととした。なお、この文章は医師のチェックを受けている。 この記事は「厚生労働省:健康:新型インフルエンザ対策関連情報」「感染症情報センター<新型インフルエンザ(A/H1N1)>」など、公的なガイドラインに基づき、現時点での行動に必要なことを現場の医師の意見を聞きながら抽出したものである。「あとで読む」ではなく、「今すぐ実行」をおすすめする。 なにしろ
厚生労働省が平成17年12月に出した新型インフルエンザ対策行動計画によると、日本の全人口の25%が新型インフルエンザに罹患すると想定しており、医療機関を受診する患者数は約1300万人~約2500万人(中間値約1700万人)になると推計、過去に大流行したアジアインフルエンザなどを中等度(致死率0.53%)とした場合には入院患者数の上限は約53万人、死亡者数の上限は約17万人となり、かの有名なスペインインフルエンザを重度(致死率2.0%)とした場合には入院患者数の上限は約200万人、死亡者数の上限は約64万人となるそうです。 また、東京商工会議所が出しているPDFファイル「中小企業のための新型インフルエンザ対策ガイドライン~命を守り、倒産をまぬがれるために~」によると、新型インフルエンザの大流行により、数週間から数カ月ビジネスが中断する可能性があり、中小企業においては「倒産の危機」に直面する危
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