世界報道自由デーにあたっての在ミャンマー各国公館による共同声明。日本以外のG7、韓、豪、欧州諸国等18公館が署名。80名以上のジャーナリストが逮捕され、いまだに半数以上が拘束。彼らの開放と、報道の自由を要求。 https://t.co/BLfpWKWemR
![Michito Tsuruoka / 鶴岡路人 on Twitter: "世界報道自由デーにあたっての在ミャンマー各国公館による共同声明。日本以外のG7、韓、豪、欧州諸国等18公館が署名。80名以上のジャーナリストが逮捕され、いまだに半数以上が拘束。彼らの開放と、報道の自由を要求。 https://t.co/BLfpWKWemR"](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/ca817ad73e452581db109fc09db466e0b9029b30/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fpbs.twimg.com%2Fprofile_images%2F1466314566649131009%2Frp0MKV4E.jpg)
緊急事態宣言が出ている4都府県の中で、特に医療体制が危機的な状況に陥っている大阪では自宅療養者が「重症化」するケースが相次いでいます。入院する必要があるにも関わらず、入院できない…事態は深刻さを増しています。 ▽自宅がまるで“病室” 看護師「失礼します」「お邪魔します」 すでに医療現場が限界を越えている大阪で、新型コロナの自宅療養者への往診を行っている病院があります。 看護師「ちょっと酸素測っておこうか。あと血圧も一緒に見ていきましょう」「保健所から毎日状態確認の電話は?」 患者の女性「ないですね」 看護師「よし、点滴しよう」 点滴袋をハンガーにかけ、自宅がまさに病室と化しています。ぜんそくの持病を持つ40代の女性。ここ数日、吐き気や下痢の症状がひどく食事もとれないため入院を希望しましたが、保健所から「難しい」と告げられたそうです。 自宅療養者「(入院は)多分難しいといわれて」 看護師「今
1日当たりの感染者40万人を超え、医療崩壊が起きているインド。取材を進めたところ、現地の医師はこのままだと「地獄と化す」と危機的状況を強く訴えています。 ▽SNSで発信 インド在住の日本人女性 街はゴーストタウンのようになっていました。 中村:「私の住むグルグラムでも感染拡大を受け、昨日から急遽ロックダウンとなりました」 インド在住の中村さんはSNSなどで町の現状を発信しています。 公園、ショッピングモール、どこへ行っても人の姿はありません。一方で… 薬局の店員:「薬の多くが不足していて、特に“酸素”に関する物が不足しています」 実は今、酸素を求めて至る所で行列ができているのです。感染が爆発的に増えたインドでは「医療用酸素」が不足し、供給が追い付かない状態になっています。その影響に加え、病床がひっ迫していることから、病院は患者の受け入れを拒む事態となっています。 中村:「インドの友人もコロ
どこもかしこも変異株の「割合」ばかり気にしてるけどさ、ウイルスたちはお互いに連絡を取り合ってるわけじゃないので、変異株に感染したある一人の人間が、何人に感染させて、それが何日も経ってどれだけ増えていくかという話の中では、従来株の感染者数なんてまったく関係ないわけよ。 つまりさ、たとえば変異株が 1 → 2 → 4 → 8 → 16 と増えてるとしたら、 それはもう次に → 32 → 64 と増えていくのは火を見るより明らかで、それと並行して従来株が 500 → 400 → 320 → 256 → 200 と減っていようが、逆に増えていようが、関係ないわけ。 という前提で、東京都が公開しているデータを元に算出したN501Y変異株の1週間ごとの推定感染者数を、表とグラフにしてみる。 (5月17日更新: 最新データを反映して再計算)東京都 全体 従来株N501Y変異株緊急事態宣言など~2月21日
感染症の世界的権威が新型コロナ禍での東京五輪開催に反対を表明した。 ニュージーランドの大手メディア「スタッフ」は、感染症のスペシャリストとして有名なオタゴ大学のマイケル・ベイカー公衆衛生学教授が東京五輪の中止を勧告したと報じた。 【写真】世相を反映?〝五輪中止〟Tシャツが再びバカ売れ状態! ベイカー教授はまず新型コロナ禍での開催による危険性を指摘。世界中から選手や関係者が集まるため「私たちはここで何が危機にひんしているのかを認識すべきだ。ニュージーランド政府が確固たる方針を取ることを本当に望む。誰かがこれだけ明白なことをはっきり言う必要がある」と感染症を専門とする立場から東京五輪の中止または再延期を切実に訴えた。 そして開催を強行すれば「オリンピック精神への裏切り」と厳しく断じる。「高所得国はアスリートに高い安全性を保証することができるかもしれないが、低所得国のアスリートが参加する場合はど
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