NHK「ニュースウオッチ9」制作力の低さを露呈 五輪録画ばかり放送、他は手抜き…テレビ朝日「報ステ」と対照的:黒マッチョニュース
2012年09月17日00:15 NHK「ニュースウオッチ9」制作力の低さを露呈 五輪録画ばかり放送、他は手抜き…テレビ朝日「報ステ」と対照的 30 はてなブックマークに追加 1 名前：わいせつ部隊所属φ ★：2012/09/16(日) 16:02:08.83 ID:???0 視聴者を見くびった「ニュースウオッチ9」 2012年9月16日（日）13:00 ニュースは五輪番組の「コマーシャル」か 番組表をロンドン五輪関連番組が埋めていた7月31日、NHK「ニュースウオッチ9」は そうした番組編成のなかに埋没してしまった。既視感たっぷりの録画映像を反復しながら、 資料映像を交えたり、スタジオトークを弾ませたりして、ロンドン五輪を40分以上も引きずっていたのだ。 「東日本大震災から初めてのオリンピック」といった陳腐な言葉のやり取りに、 メダルが獲れずに終わった種目の反省や、メダル獲得へ向けた予想
与党のみで「ACTA」採決 ネット規制強化は「誤解」 衆議院外務委員会:黒マッチョニュース
2012年08月31日20:23 与党のみで「ACTA」採決 ネット規制強化は「誤解」 衆議院外務委員会 27 はてなブックマークに追加 1 名前：おじいちゃんのコーヒー ◆I.Tae1mC8Y ＠しいたけφ ★：2012/08/31(金) 13:28:06.72 ID:???0 衆議院外務委員会は31日、「偽造品の取引の防止に関する協定（ACTA）」を承認した。 すでに参議院では可決しており、衆議院本会議で可決されれば批准となる。 委員会の審議では、ACTAを根拠にインターネット規制が強化される恐れがあるとの 指摘について、玄葉光一郎外務大臣、山根隆治外務副大臣、外務省の八木毅経済局長が 繰り返し否定。ユーザーがISPによって監視されたり、インターネット上の表現の自由など 基本的人権が脅かされるのではないか、あるいは空港で個人がPCの中身を （海賊版コンテンツが含まれていないかなど）チェ
アナリスト 「シャープは、もはや会社が存続できるかどうかの段階。早急に不採算事業の切り捨てを決断すべきだ」:黒マッチョニュース
2012年08月08日20:20 アナリスト 「シャープは、もはや会社が存続できるかどうかの段階。早急に不採算事業の切り捨てを決断すべきだ」 18 はてなブックマークに追加 1 名前：影の大門軍団φ ★：2012/08/08(水) 16:54:20.00 ID:???0 シャープは、２日に公表したばかりの４０００億円規模の財務改善計画を見直す方向で主力取引銀行の みずほコーポレート銀行、三菱東京ＵＦＪ銀行と協議に入った。 資本提携する台湾の鴻海精密工業の出資額が減る可能性が高いためだ。銀行側は「資金繰りを支援する」意向だが、 不振の液晶パネルや太陽電池事業の黒字化の道筋を示すべきとしており、シャープが事業売却や 人員削減など追加リストラを迫られるのは必至だ。 シャープは鴻海から６６９億円の出資を仰ぐほか、液晶パネルの在庫の圧縮や 不動産売却などで計４０００億円の財務改善を図る計画を公表。
"赤字・２５００億円見通し" シャープの株価、ついに２００円割れ…ストップ安寸前に:黒マッチョニュース
2012年08月03日12:23 "赤字・２５００億円見通し" シャープの株価、ついに２００円割れ…ストップ安寸前に 24 はてなブックマークに追加 1 名前：☆ばぐ太☆ ◆JSGFLSFOXQ ＠☆ば ぐ 太☆ Mkつーφ ★：2012/08/03(金) 11:03:21.65 ID:???0 ★シャープの株価、ついに２００円割れ ストップ安寸前に ・３日の東京株式市場でシャープの株価が一時、前日終値比７９円安の１８８円まで値を下げ、 ストップ安寸前となった。下げ幅は３０％弱。今年初めて２００円を割り込み、年初来安値を更新した。 シャープの株価が２００円を割り込んだのは１９８０年以降では初めて。 ストップ安となる値幅制限は８０円。１０時半時点での株価は７７円安の１９０円とストップ安 寸前の状態が続いている。売買代金は東証１部銘柄のトップとなっている。時価総額は２１００億円 規模まで減少し
黒マッチョニュース : 【震災】 米紙ニューヨーク・タイムズ 「津波後の日本は自粛という新たな強迫観念に襲われた」 「自粛は倒産を急増させるだろう」
IFRAMEタグ対応のブラウザで見てください。 IFRAMEタグ対応のブラウザで見てください。 IFRAMEタグ対応のブラウザで見てください。 IFRAMEタグ対応のブラウザで見てください。 1 名前：影の軍団ρ ★：2011/03/29(火) 20:38:28.73 ID:???0 米紙ニューヨーク・タイムズは２８日付で「津波後の日本は自粛という新たな強迫観念に襲われた」 との見出しの記事を掲載し、日本国民の多くが地震や津波の犠牲者への弔意から日常の活動を縮小するようになり、 国民経済への悪影響が懸念されると伝えた。 東京発の同記事は、日本で「地震、津波、原発で何十万という国民が被害を受けたことから、 被災地以外でも、少しでもぜいたくにみえる活動はすべて非難されるようになった」とし、 日本国民のすべての層が生活面での「自粛」をするようになったと報じた。 自粛はまず電力の節約という形をとり
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