多くの人が学習しているビジネス英語。海外企業とやり取りをする部署や外資系企業のビジネスパーソンは、どのような学習方法で英語力を身に付けたのか。書籍、アプリ、LINEなど、今すぐ参考になる様々な学習法が見つかった。 <前回(第8回)はこちら> アマゾンジャパンで、コミュニティキャンペーンのプロジェクトリーダーとして15人のチームを引っ張る山本薫氏。メンバーの中でただ1人の日本人だ。当然、コミュニケーションは英語だが、実は「学生時代は再履修で4年次にようやく必修の単位を取り終えたほどだった」。 留学経験も海外出張の経験も無く、英語学習を始めたのは40歳を過ぎてから。外資系IT企業に2年間在籍したが、英語は苦手なまま。43歳で転職したアマゾンジャパンの面接でも、英語は苦手だと宣言したという。すると、レベルに応じたレッスンプログラムがあるから問題ないとの返答を得た。 入社後さっそく初級者向けコース
古川俊太郎[ふるかわ・しゅんたろう]氏 1972年生まれ。東京都出身。94年に早稲田大学政治経済学部を卒業し、任天堂に入社。経理畑を歩み、ドイツにある欧州統括会社に約10年間駐在。欧州の経営体制の整備に奔走した。帰国後、「ポケットモンスター」のコンテンツを手掛けるポケモンの社外取締役などを経験し、2015年に任天堂の経営企画室長に就任。ゲーム機やソフトの販売計画作りにも携わった。16年に取締役常務執行役員に就任し、18年から現職。休日にはゲームを楽しむ。 今期(2021年3月期)は12年ぶりの最高益を見込んでいます。発売から4年がたつ「ニンテンドースイッチ」がまだ伸びていますが、その理由をどのように分析していますか。 スイッチの販売台数は4年目に入ってさらに勢いを増しました。これは20年3月に発売したソフト「あつまれ どうぶつの森」が大ヒットを記録し、スイッチに関心を持つ顧客層がかなり拡大
総務部や人事部をはじめとした間接部門。なくてはならない存在だが、コストアップ要因と見なされることも多い。そんななかITを駆使することで1人で総務部門をこなす会社があった。 間接部門が仕事の“邪魔”をする──。そんな不満を持つ直接部門の社員が増えている。実情に合わないルールを導入する一方、形骸化した古い仕組みは固守しようとする。 「存在意義を守るため、無理に仕事を作っている」。これが多くの直接部門社員の見立てだ。 過去を振り返って見ても、間接部門は企業の要であるにもかかわらず「コストアップ要因」と見なされることが多かった。では間接部門をどこまでスリム化することが可能なのか。基幹システムを販売するスマイルワークス(東京・千代田)の坂本恒之社長は「クラウドを駆使すれば大企業でも1人で十分こなせる。できない理由があるとすれば、仕組みの問題ではなく、部門の既得権益だろう」とみる。 この考えを実践して
最近、子供のプログラミング教育が話題になることが増えた。海外では公教育に本格的に導入されている国も増えており、誰もが身につけるべき基本スキルだという認識が日本でも広まりつつある。プログラミングを通じて、論理的思考力や問題解決力など、いわゆる「21世紀型」のスキルも養うことができるそうだ。学ぶ利点について、プログラミングスクール「Life is Tech!(ライフイズテック)」を運営する水野雄介さんに聞いた。 水野雄介(みずの・ゆうすけ)氏 Life is Tech!(ライフイズテック) CEO 1982年、北海道生まれ。慶應義塾大学理工学部物理情報工学科卒、同大学院修了。大学院在学中に、開成高等学校の物理非常勤講師を2年間務める。その後、ワイキューブを経て、2010年、ライフイズテックを設立。2014年、同社はコンピューターサイエンスやICT教育の普及に貢献している組織に与えられる"Goo
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