２月１日、過激派組織「イスラム国」に日本人２人が拘束されていた事件は、湯川遥菜さんに続き後藤健二さんも殺害されたとみられる動画がインターネット上に投稿され、最悪の結果になった。写真は、ニュース映像の後藤健二さん、１日撮影（２０１５年　ロイター／Yuya Shino） ［東京　１日　ロイター］ - 過激派組織「イスラム国」に日本人２人が拘束されていた事件は１日、湯川遥菜さんに続き後藤健二さんも殺害されたとみられる動画がインターネット上に投稿され、最悪の結果になった。

西欧人たちの「日本人は時間にルーズ」という声 「日本人の悠長さといったら呆れるくらいだ」――。幕末、長崎海軍伝習所教官として西洋式の海軍教育を幕臣に伝えたオランダ海軍のヴィレム・カッテンディーケは、『長崎海軍伝習所の日々（日本滞在記抄）』でそう書き残している。「修理のために満潮時に届くよう注文したのに一向に届かない材木」「工場に一度顔を出したきり二度と戻ってこない職人」「正月の挨拶回りだけで2日費やす馬丁」等々、「この分では自分の望みの半分も成し遂げないで、此処を去ることになりかねない」と、暗澹たる思いが吐露されている（橋本毅彦・栗山茂久編著『遅刻の誕生』三元社、序文）。 時間に厳しいことをアイデンティティの一つと思い込んでいる現代の日本人ビジネスパーソンにとって、これはちょっとした驚きであろう。しかし、幕末から明治初期にかけて日本を訪れた西欧人たちの「日本人は時間にルーズ」という声は枚挙

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image via. Flickr <Pick Up> Facebook employees reveals 22 awful things about working at Facebook 企業評価サイトの「Glassdoor」でIT業界のBest places to workに選ばれるなど、Facebookは理想的な職場だという意見が多い。給与もいい。でも、いや、待て。Quoraには匿名でFacebookに対する文句や愚痴が集まってるんだ、と指摘する記事。 こういう意見の人がいるのは事実なのだろうけれど、個人的には「それがスタートアップじゃない？」と思うような内容が多かった。この22項目に対して自分がどう感じるかで、「スタートアップに向いているか」の診断テストが成立しているかも。 例えば、エンジニアから寄せられたのはこんな意見。 ほとんどの企業では、仕事とプライベートを分けるのが普通

東京の空は明治時代よりも澄んでいる？――2014年1年間に東京都内から富士山が見えた日は138日に上り、50年前の6倍に増えたことが民間観測所の調査で分かった。大気汚染が改善したことや、ヒートアイランド現象で空気が乾燥したことが要因とみられる。観測所は「遠望の復活は都心の環境の移り変わりを反映している」と指摘している。31日朝、世田谷区岡本の住宅街にある坂道から真っ白な富士山がくっきり見えた。

紛争地を頻繁に取材していた後藤健二さんは、女性や子どもなど常に被害者の視点でリポートをしていたという。 実はそんな後藤さんの取材映像が、かつてＮＨＫで放送中止になっている。その事実は、日刊ゲンダイ本紙を皮切りに複数の週刊誌で「上からの圧力による番組改変」として大きく報じ… この記事は有料会員限定です。 日刊ゲンダイDIGITALに有料会員登録すると続きをお読みいただけます。 (残り564文字／全文704文字) ログインして読む 【ログインしていただくと記事中の広告が非表示になります】 初回登録は初月110円でお試しいただけます。

昨日、中国のマスコミが伝えて衝撃だったニュースのネタ元は日経新聞でした。 インドネシアなど３カ国、若者８割「生活に余裕」 アジア10カ国調査　日経新聞 田舎は含めない都市部の調査なんだが、香港と台湾が抜けている。で、仰天は 平均月収はシンガポールが最も多く、約36万円だった。韓国（25万円）、日本（22万円）と続き、中国は16万円で４位につけた。 ってやつで、香港と台湾が加われば日本は４位か５位に落ちてしまう。世代間格差について厚生労働省はアホみたいな理屈を並べるが、こいつらよく言うよって日本中が思ってる。（怒） 世代間格差の正体～若者って本当に損なの？ バブルや高度成長期を生きて、稼ぐチャンスがいくらでもあったいまのお年寄りと、生まれる前からずっと不況な若者。しかも厚生労働省がいろんなことに年金使い込んだり（年金福祉事業団は年金の積立金の1/4にあたる35兆9000億円もの資金を使って、

サービス終了のお知らせ NAVERまとめは2020年9月30日をもちましてサービス終了いたしました。 約11年間、NAVERまとめをご利用・ご愛顧いただき誠にありがとうございました。

クラウドストレージ「Box」が、個人消費者を切り捨てた理由--創業者が悩ましい二者択一を振り返る Lecture 12 - Building for the Enterprise #1/2 クラウド環境のストレージサービスとして、米国を中心に急成長を続けている「Box」。その創業者であるアーロン・レヴィが、スタンフォード大学で開講されたスタートアップ養成講座・第12回に登場。事業を進めていくなかで個人消費者向けと事業者向けの決して戻れない二者択一を迫られたとき、どのような理由から現在の道を選んだのかを語りました。（How to Start a Startup より） 「これまでの講師たちは間違っている」 アーロン・レヴィ氏（以下、アーロン）：私はアーロン・レヴィ、BoxのCEOで共同創業者です。エンタープライズ系ソフトウェアのつくりかたの回へようこそ。これまでこのレクチャーに登場した講師達

総務省は、オープンデータの高度化を推進するための、スマートフォン上で身近な政府統計データを提供するアプリ「アプリDe統計」（Android版）を提供していますが、本日から、iOS版の提供も開始します。 また、API機能についても、開発ガイドを追加するなど、利用者の利便性向上のためにサービスを拡充しました。 これらにより、政府統計のオープンデータを高度化させ、地域振興やビジネスの活性化など様々な分野に貢献できるものと考えております。 総務省統計局は、平成26年4月15日からAndroid OS 4.0.3以上のスマートフォン等を対象に、手軽に統計データを入手できる「アプリDe統計」を提供しています。 本日から、iOS（7.0以上）版の提供も開始します。 ＜提供機能（Android版と同じ）＞ (1) 「City Stat」　　　　　: GPSを利用して、自分がいる場所の市区町村の統計データを

エドワード・スノーデンはiPhoneを決して使わない。そんな情報がまことしやかに囁かれています。 iPhoneの脆弱性がNSAに狙われている？ エドワード・スノーデン氏を良く知る関係者によると、NSA(アメリカ国家安全保障局)が簡単にiPhoneの通信を傍受できてしまうため、彼は決してiPhoneを使わないそうです。 もちろん、NSAは全てのスマートフォンを傍受できるように、さまざまなスパイウェアを開発しているそうですが、スノーデン氏の代理人であるAnatoly Kucherena氏によれば、そのなかでもiPhoneはとりわけ攻撃されやすい、とのことです。 エドワードは決してiPhoneを使わない。彼が使うのはシンプルな電話だ。iPhoneには、ユーザーが操作していないのにもかかわらず勝手に起動して、個人情報を収集するスパイウェアが含まれている。これこそセキュリティの観点で、彼がiPhon

ホテルはお客さんのWi-Fiを妨害しちゃダメ。FCCが裁定2015.01.31 11:00 福田ミホ たくましすぎた商魂にダメ出し。 ホテルでWi-Fiが有料だと、じゃあスマートフォンでテザリングするからいいよ、ってなりますよね。それはホテル側にとっては都合が悪いんですが、だからって妨害電波を発したりするのは、少なくとも米国では違法です。今週、FCC（米国連邦通信委員会）が大手ホテルのマリオット・インターナショナルに対して出した裁定でそれがはっきりしました。 去年、テキサス州ナッシュビルにある大手ホテル、マリオット・インターナショナル系の｢ゲイロード・オプリーランド｣が利用客のスマートフォンやWi-Fiルータの電波を妨害していたことが発覚しました。というのは、ホテル側が提供するWi-Fi利用料はなんと1端末あたり1000ドル（約12万円！）で、ぜひそっちを使っておくれということだったんです