テレビ朝日の取材で、日大アメフト部員たちが近日中に発表すると言われている危険タックル問題に関する声明文の内容が明らかになった。「内田正人前監督と井上奨前コーチからタックルの指示があった」という結論や、再発防止策として、すべてのコーチの退陣要求などが盛り込められているという。 コーチたち「声明文出したら自分たちの首しめるぞ」 ゲストとしてスタジオに招かれた大阪学院大アメフト部総監督の髙野元秀氏は「もし（この内容が）真実だとしたら、部員たちはコーチたち全員がこの件に関与していると知っているということ。かなり重い内容です」と話す。 また、この声明文を出すにあたり、コーチ陣の妨害があったというから驚きだ。 選手たちが声明文を出すためのミーティングをしていると、突然（井上コーチとは別の）コーチが弁護士とともに現れ、「声明文を出すと自分たちの首をしめることになるぞ」と発言。別の日には隣の部屋にコーチが

Search, watch, and cook every single Tasty recipe and video ever - all in one place! News, Politics, Culture, Life, Entertainment, and more. Stories that matter to you.

世界の清涼飲料の巨人が日本の酒類市場から勝負を仕掛ける。日本コカ・コーラは28日、九州地域限定でレモン味の缶チューハイを発売した。米国に本社を置くコカ・コーラグループにとっても、世界でも酒類への再参入となる挑戦だ。未知の領域で存在感を発揮できるか。九州での戦いがまず、日本、そして世界での新しい成長を探る試金石となる。「女性の方であれば『はちみつレモン』味が飲みやすいかもしれないですね」。28日

インターネットが普及する前、テキストでの通信手段といえばパソコン通信だった。 それはネットのようにすべてがつながった世界ではなく、原則一つのホストコンピュータに会員のみがアクセスしてコンピュータやスポーツ・音楽などの趣味に関しての情報交換を楽しむ、ちょっと秘密の世界だった。 【写真】パソコン通信時代のアスキーアート しかしインターネットが爆発的に広まると衰退。商用大手としては最後まで残っていた「ニフティサーブ」が2006年3月で全サービスを終了し、ここで世間的にはパソコン通信は終わった。 しかし実はその後もパソコン通信は生き長らえていた。 当時は大手サービスと同様に、個人的にホストを立てていた「草の根BBS」と呼ばれた小規模のパソコン通信が全国各地にあった。最盛期の数は2400以上とも言われ、こちらもネットの普及で大きく数を減らしたが、細々と生き残ったのだ。

Apple at its Worldwide Developer Conference in June is expected to announce a change in NFC policies that will enable a host of new capabilities for devices with embedded chips, for example opening NFC-enabled doors with an iPhone. Citing sources familiar with the matter, The Information reports Apple will unlock the potential of near-field communication chips installed in millions of modern iPhon

2008年に“30歳から始める恋愛ハウツー書籍”として発売されベストセラーとなった『30歳の保健体育』。あれから10年後……同書籍を読んでも恋愛が成就しなかった読者に向けた続編として、『40歳の保健体育』（三葉）が2018年6月13日に一迅社から刊行されます。こんな悲しくも痛快なシリーズ新刊がかつてあっただろうか。 『40歳の保健体育』 10年前の『30歳の保健体育』 『40歳の保健体育』は、作家・デザイナー共に前作『30歳の保健体育』と同じスタッフが担当。10年前の出会いの方法のメインは「習い事・お店・合コン・会社の同僚」でしたが、現在は「SNSアプリ・婚活サイト」などに変わっている――など内容を10年前からアップグレードしながら、“最新の出会いの方法”を年齢にあった形で紹介します。 漫画や…… 文章で40歳の恋愛をサポート！ 他にも40代ならではの経済力を勘案した恋の活動方法や、SWO

【ベルリン=石川潤】欧州経済の拡大にブレーキが掛かり始めた。2017年後半の急成長の反動だけでなく、米国の保護主義の高まりなどへの警戒感が企業心理に悪影響を与え始めた可能性がある。米国による自動車関税の引き上げやイタリアの新政権の政策など新たなリスクも浮上してきた。欧州中央銀行（ECB）が緩和縮小のペースを緩めるとの観測からユーロ安も進んでいる。減速をはっきり示すのが、景気をいち早く映すとされ

【ジュネーブ=細川倫太郎】イタリアの次期首相候補に指名されていた法学者のジュセッペ・コンテ氏は27日夜（日本時間28日未明）、マッタレッラ大統領と会談し、組閣をあきらめることを伝えた。経済相候補としていた欧州連合（EU）懐疑派のサボナ元産業相の入閣に対し、大統領が反対した。コンテ氏は組閣の任務を大統領に返上した。会談後、大統領は記者団に「経済相以外の閣僚はOKだった。経済相のポストはすぐに信用

日本経済新聞社とテレビ東京による25～27日の世論調査で、安倍内閣の支持率は42%となり、前回の4月下旬の43%から横ばいだった。不支持率は53%（前回は51%）で2012年の第2次安倍内閣発足以降の最高を更新した。内閣支持率は3月下旬の調査で14ポイント減の42%に急落。その後の2カ月間は横ばいが続いている。不支持率は3月下旬に13ポイント増の49%に急上昇した後、高止まりしている。これまで

ファミリーマートはディスカウントストア「ドン・キホーテ」と連携したコンビニエンスストアを展開する。6月から都内でドンキの雑貨や日用品2千～3千点を陳列する実験を始める。コンビニは徹底した効率化が進む一方で均一化も目立ち、近年は成長力が鈍化している。ファミマはドンキとの連携で斬新さを打ち出し顧客層を広げる。まず東京都内の直営店3店を改装し、客数や収益動向を見極めながら、全国に1万7千超ある他店舗

【AFP＝時事】質問交流サイト（SNS）「Ask.fm（アスク・エフエム）」は26日、PR活動で行った世界最高峰エベレスト（Mount Everest、標高8848メートル）の頂上に10万ドル（約1100万円）相当の仮想通貨を埋めるとした企画において、シェルパ（ネパール人山岳ガイド）が死亡したと明らかにした。 【関連写真】登山者でにぎわうエベレストの春 この企画をめぐってはAsk.fmがスポンサーを務める登山家4人がエベレスト登頂に挑んだが、ガイドのシェルパが5月中旬に行方不明になったことが発覚し、同社に非難の声が殺到。これを受けてAsk.fmは「わが社の登山隊を支援してくれたシェルパの1人が、下山途中に行方不明になったことが分かった」と認める声明を発表した。 ネパールの登山ツアー会社「セブン・サミット・トレックス（Seven Summit Treks）」はAFPの取材に対し、登山隊の荷物

1990年代初頭から記者としてまた起業家として30年以上にわたりIT業界のハードウェアからソフトウェアの事業創出に関わる。シリコンバレーやEU等でのスタートアップを経験。日本ではネットエイジ等に所属、大手企業の新規事業創出に協力。ブログやSNS、LINEなどの誕生から普及成長までを最前線で見てきた生き字引として注目される。通信キャリアのニュースポータルの創業デスクとして数億PV事業に。世界最大IT系メディア（スペイン）の元日本編集長を経て現在に至る。 みなさんのFacebookアカウントに「YouTube Video XXXX(名前)」といったメッセージは届いていませんか？数年前から度々登場している、悪質な詐欺スパムですのでクリックしないでください。 このスパムは、Google Chromeブラウザ（および派生ブラウザ）の機能拡張を使ってウイルスのように拡大していくものです。 まず始めに大

定住する住居を持たず、インターネットカフェなどに宿泊する人が、東京都に1日約4,000人いると見られることがわかった。東京都は、昼夜滞在可能なインターネットカフェや漫画喫茶、サウナなどで寝泊りしながら不安定就労に従事する、住居喪失不安定就労者の実態を調査。2018年1月26日に発表した。 調査によれば、東京都の平日1日あたりのオールナイト利用者は、約15,300人と推計され、常連と考えられる人は約5,100人。かつ、住居を持たない人は前述の通り約4,000人、さらに、そのうち不安定就労者は約3,000人いるとみられる。 （東京都「住居喪失不安定就労者等の実態に関する調査」では、労働形態が派遣労働者、契約社員、パート・アルバイトに該当する人を不安定就労者している） オールナイト利用の理由は、「現在旅行（または出張）中であり、宿がわりに利用」が最も多く37.1％、次いで多いのが「現在「住居」が