メディアを取り巻くカンブリア爆発 (1/4)
ライターでもない、記者でもない一介の女子社員が、IT業界を含め、各界の著名人に体当たりインタビューをして話題を呼んだブログ「VIVA!桜子の超気まま日記」。ASCII.jpでは、ブロガー桜子氏に超気まま日記のASCII.jp版インタビューをお願いした。経営戦略の話よりも、もっと身近な、仕事への考え方や生活スタイルについて、桜子氏が聞く連載第5回目。 コンサル業界の長嶋茂雄、と岡本一郎を称した人がいた。彼の一風変わった人柄は、今回までの経緯からも垣間見える。 「今週はマーヒーだけど」 新書『グーグルに勝つ広告モデル』の著者で新進気鋭のコンサルタント岡本一郎氏とは、8年前に知人を介して知り合った。詳細は省くが、ある価値観が一致したために意気投合して以来すっかり親しくなり、本を一緒に出そうかと共著企画を練ったほどの仲である。 いまどきヒマをマーヒーと表現するセンスに吹き出しつつ、リクエスト通りの
【コラム】メディアの革命 (14) 日本でもついに始まった「メディア・コングロマリット」形成の動き | ネット | マイコミジャーナル
日本最大のメディアグループがついに誕生 10月1日、新放送法に基づく認定放送持ち株会社の第一号として「株式会社フジ・メディア・ホールディングス」(豊田皓社長)が誕生した。同社ホームページに掲載された「ごあいさつ」で、代表取締役日枝久会長、豊田社長は以下のように語っている。 傘下の6グループ、19社のグループ経営を主たる業務として、わが国を代表する「メディア・コングロマリット」の形成を目指してまいります。弊社グループでは、この機会をメディアグループとしての「第二の創業期」としてとらえ、「グループ経営の強化、経営資源の選択と集中、事業再編への積極的取り組み」に力を注ぎ、企業価値向上に向けて一層努力をしてまいる所存でございます。 ホールディングスのグループ構成は以下のようなものだ。 フジ・メディア・ホールディングスのグループ構成(2008年10月1日現在、出典:フジ・メディア・ホールディングスホ
廃刊休刊が多いのに、雑誌が続々創刊される理由 - エキサイトニュース
インターネットやフリーペーパーの台頭により、「紙の未来は厳しい」などと言われて久しい昨今。 雑誌が売れない状況で、休刊・廃刊になる雑誌も多く、かかわる人間にとっても、ギャラが下がるなど、厳しい状況が続いている。 だが、その一方で、創刊される雑誌も多いことに、驚かされることしばしば。 続々と廃刊・休刊していくのに、それでもどんどん創刊される理由って、どんなことだろう？ 出版科学研究所によると、今年の1月から5月末までに廃刊・休刊された雑誌は、75誌。一方、創刊された雑誌は79誌という。 「雑誌の創刊数は、2007年が182点、2005年が201点と、常に増減しています。そのなかでも、近年の傾向としては、女性誌の創刊が多いこと、コミックやアダルト大衆誌が多いことが挙げられますね」 と担当者。 特に近年、創刊雑誌が増えているというわけではないようだが、次々に創刊される理由は……。 「やはり出版社
報酬カット続出 テレビ局襲う未曾有の危機 | 産業・業界 | 投資・経済・ビジネスの東洋経済オンライン
テレビ局の経営陣が危機感を募らせている。 テレビ朝日の君和田正夫社長は１日の定例会見で、役員報酬を平均１２％カットすることを明らかにした。同社によれば、業績不振による役員報酬カットは近年例がないという。異例の事態は他局にも飛び火した。テレビ東京は最大１５％、ＴＢＳも１年間にわたり最大１５％の、それぞれ役員報酬カットを断行することを決めたのである。 テレビ局経営において現在、特に深刻なのは番組と番組との間に放送されるスポットＣＭ収入の落ち込み。大手キー局（フジテレビジョン、日本テレビ放送網、ＴＢＳ、テレ朝）では放送収入のうち４割超を占める大黒柱が不振に陥っているのだ。 昨年１０月から低迷が始まり、新年度に入って状況はさらに悪化した。特に５月の東京地区のスポット出稿額は前年同期比８０％台前半で、「過去１０年で最低レベル」（君和田テレビ朝日社長）にまで減少している。６月も前年同期比９０％前
BS放送「通販番組多すぎ」 「政府が規制」の動き
BSデジタル放送の新規参入を目指す事業者に対し、通販番組などの放送量を政府が規制する可能性が出てきた。BS各局の通販番組は、放送の半数近くを占め、「通販番組が多すぎる」といった指摘も寄せられている。専門家からも「放送免許をもらったことをいいことに過剰なマーケット中心主義に走るのは、放送産業の衰退を進める」といった指摘もでている。 不満が視聴者側から噴出 2008年7月16日付の朝日新聞は、総務省が新規にBSデジタル放送に参入する事業者に対し、通販・ショッピング番組などの広告放送の総量規制を課す、と報じた。同紙によれば、広告に偏った番組編成で視聴者からの苦情や消費者団体からの要望もあってのことだという。 総務省は、2011年にBSアナログ放送が終了することやBSデジタル放送枠の拡大を受け、BSデジタル放送に新規参入する事業者の認定に動いている。08年7月中には放送業務の認定に関する基本的方針
“午後4時”のテレビ産業〜落日の危機は近づいている - ビジネススタイル - nikkei BPnet
“午後4時”のテレビ産業〜落日の危機は近づいている （桐原 涼＝経営評論家） 曲がり角を迎えたテレビ業界 テレビ業界各社の収益が悪化している。2008年3月期決算では、大手キー局の経常利益が、軒並み減益となった。業界最大手のフジテレビの経常利益は前年度の460億円から270億円へと約40％も減った。業績悪化の直接的原因は、広告収入の減少である。電通の推計によれば、テレビ広告費の総額は、2005年以降減少傾向が続いている。 今後の見通しも厳しい。基本的に広告費は、好不況のブレが大きい。今年度は景気悪化の直撃を受け、広告収入の更なる落ち込みが見込まれる。それに加え、テレビ広告はネット広告の追撃も受けている。電通の推計によれば、2007年のネット広告費の総額は6000億円を突破した。ネット広告は依然として年率20％以上の高度成長を続けており、「テレビ広告のライバル」としての存在感が日増し
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テレビ局は「負のスパイラル」に抵抗できるか・コンテンツのビジネスモデルを探る（２） ビジネス-最新ニュース:IT-PLUS