休憩を挟んで計40秒のスプリント（全力運動）を実施すると、酸素の消費量や太ももの筋肉の活動が大きく増加することを早稲田大などの研究チームが明らかにした。研究結果は米スポーツ医学会誌で発表された。世界保健機関（WHO）は週150分以上の有酸素運動などを推奨しているが、多忙な現代人の間で「タイパ」（タイムパフォーマンス、時間対効果）を意識した運動は注目を集める可能性がある。 近年、休憩を挟んで短時間の全力運動を繰り返すことの効果を確かめる研究が盛んに行われている。研究チームは今回、メカニズムを詳しく調べようと、自転車型の装置を使って運動効果を測定した。

この問題、前にも間違えた気がする――。試験の最中に「復習」をおろそかにしたことを後悔した経験はないだろうか。おざなりになりがちな復習を手助けする付箋が東京都内の百貨店で販売され、売り上げランキングの上位に食い込んでいる。現役の高校生が開発し、特許まで取得した付箋だ。中学受験の実体験から生まれた新しい付箋の仕組みと使い方のコツを本人と識者に聞いてみた。【菅野蘭】 高校生が開発したいくつかの付箋商品のうち、都内百貨店で売れ行きが良いという横型のパッケージを手に取り広げると、幅が約1センチ、縦約6センチの付箋31種類がずらっと並んでいる。一つ一つの付箋は縦書きで数字がたくさん印刷されており、一見するとランダムな数字に見え、戸惑ってしまうかもしれない。でも数字の並び方にこの付箋の秘密がある。 例えば、8月1日に学習した問題集で復習が必要そうだと感じた問題があるとする。その場合は、付箋の一番下に「1

ロボットやIT（情報技術）、AI（人工知能）を駆使して農業の省力化や高収益化を進める「スマート農業」が実用段階に入りつつある。政府は今年をスマート農業の「社会実装元年」と位置づけ、全国で実証実験を始める方針で、高齢化や人手不足など農業が抱える課題の解決につなげたい考えだ。ビジネスチャンスを期待する異業種の参入も相次いでいる。【加藤明子】

かつては約４万６０００人の人々が暮らした歌志内市。中心部の通りは通行人が途絶え、商店も大半が閉まっていた＝北海道歌志内市で２０１８年３月３０日、渡部宏人撮影 国立社会保障・人口問題研究所による２０４５年までの自治体別の将来推計人口が発表された。全体的な人口減のペースはやや減速したが、実際にブレーキがかかったのは、東京など首都圏が中心で、減少幅がより広がった秋田県など地方の自治体では「本当にそこまで減ってしまうのか」「県の存続に関わる」など危機感をあらわにしたり、戸惑いの表情を浮かべたりする関係者も少なくなかった。【山本康介、栗栖健、成田有佳】 「予測以上の（人口減と高齢化の）加速。非常に危機感を持っている」。秋田県の佐竹敬久知事はそう漏らした。３０年で人口は４割以上減り、６５歳以上の高齢化率は５０％に達し、いずれも全国最悪。「（人口減の進む）日本の縮図が秋田。全国のヒントになる政策を」と語

あれからもう37年かと思うと感慨深い。1987年の2月23日、天文学者はもちろん、世界中の天文ファンが沸き立った。約400年ぶりに肉眼で見える超新星が南半球の空に出現したからだ。　名付けてSN1987A。SNはSupernova(超新星）の頭文字で、87年に最初に観測された超新星を意味する。この超