前の記事 Google、個人のオンライン行動を追跡して販売:「最適な広告」向け 「数秒で充電可能な新型バッテリー」:MIT開発 2009年3月12日 Alexis Madrigal Photo:新しいバッテリーの素材/MIT。なお、サイトトップの画像はリヒテンベルク図形。Wikimedia Commonsより 現在ノートパソコン等に使用されているリチオムイオンより100倍速く充電できるという新しいバッテリー素材が開発された。 マサチューセッツ工科大学(MIT)で開発されたこの研究は、10秒で充電可能な、携帯電話サイズのバッテリーを生み出す可能性がある。 「これまで数時間かかっていたバッテリーの充電と放電を数秒間で行なえる能力によって、新たな工学的用途が生まれ、生活スタイルの変化につながるだろう」と、材料科学を専門とする研究者であるGerbrand Ceder氏とByoungwoo Kang
NHKの人形劇『ひょっこりひょうたん島』(1964年~1969年)は、テレビのカラー放送のために企画されたという話がある。トラヒゲの赤白のボーダーシャツやブルーのバンダナ、ドン・ガバチョのひげの動き、サンデー先生の金髪なんかが、そのままカラー放送のお披露目だったわけだ。(NHKの人形劇シリーズについては、私も仕込みで係わった『NHK連続人形劇のすべて』<池田憲章・伊藤秀明編著、アスキー刊>をご覧あれ)。 テレパソ(録画機能のあるテレビ)が流行りはじめた頃、記事の準備をしながら、テレビの歴史を調べたことがある。米国や日本で使われている「NTSC」と呼ばれるテレビの規格は、1941年にFCC(連邦通信委員会)に認証されたものである。ところが、1950年頃にはカラー放送が求められるようになる。そこで、モノクロのテレビ受像器でもカラー放送をモノクロとして見られるようにするために、「マトリックス」と
米国では、オバマ大統領が地上デジタル放送への完全移行を6月に延期した。しかし、まだ600万世帯以上がアナログのまま残っていると推定され、「積み残し」が出ることは避けられない。しかし米国では85%の世帯がケーブルテレビで見ており、実質的な影響はさほど大きくない。問題は日本のほうがはるかに深刻だ。 2003年末の地デジ放送開始から5年たって、デジタル対応受信機は1月末で累計4691万台(デジタル放送推進協会調べ)で、売り上げは前年割れが続いている。日本にあるテレビは約1億3000万台と言われており、アナログ停波する予定の2011年7月まで2年余りで、全てをデジタルに切り替えることは不可能である。テレビの生産台数は年間1200万台前後で、駆け込み需要を見込んでも、あと2年余りで8000万台になればいいほうだろう。これによって、5000万台のテレビが使えなくなる。これほど大量の粗大ゴミを政府が強制
先ごろ公表された調査結果によると,過去3カ月間にネットブックを購入した人の90%がOSとしてWindowsを使っているという。このことからも,ネットブックが登場した当初こそLinuxの利用が急増したものの,その流行はすでにピークを過ぎて衰退し始めていることがわかる。この状況は驚くに当たらないだろう。 現在のネットブックはLinux機もWindows機も同程度の価格で,機能も似たようなものだ。ただし,Windowsネットブックが人気OS「Windows XP」を搭載しているのに対し,LinuxネットブックのOSは当たり前のことながらLinuxである。別にLinuxで悪いわけではない。そこそこ手間をかければ,Linuxを搭載したネットブックは便利なデバイスになる。もっとも,手間がほとんどかからないものと,そこそこ必要なものを比べると,たいていの人は前者を選ぶ。 一言で言うと,WindowsはW
米Googleは米国時間2009年3月11日,ユーザーのオンライン行動にもとづいた広告配信のベータ・テストを開始した。ユーザーが訪問したWebサイトやアクセスした情報などからユーザーの関心事を特定し,興味を持ちそうな分野の広告を提示する。 これまでは,広告配信プログラム「Google AdSense」に登録しているパブリッシャのサイトのコンテンツや,ユーザーが検索に使用したキーワードと関連性の高い広告を掲載してた。新サービスでは,例えば過去にスポーツ用品のオンライン販売サイトを訪問したことのあるユーザーには,AdSenseパートナのサイト上でランニングシューズ特売の広告を表示する。 今後数か月にわたって,少数の広告主に限定してテストを行い,2009年後半に対象を拡大する。 関心事に基づいた広告配信ではユーザーの訪問履歴などのデータを利用することから,プライバシの懸念が持ち上がる可能性がある
携帯電話や小型パソコンなどの次世代電源として開発が進められている小型(マイクロ)燃料電池をめぐり、日本業界の技術規格が世界標準として採用される見通しとなったことが11日、分かった。電子機器の標準規格を決める国際機関で、日本の提案が4月にも採用される方向となった。技術開発は各国が取り組んでいるが、日本メーカーが先行しており、今年は市販製品が初めて登場する。日本勢は技術普及のカギとなる業界標準を握ることで、今後の市場拡大期に向けた国際競争で主導権の確立につなげる考えだ。 ◆6月に最終案 電子機器の国際競争では、標準規格がいったんできると、互換性を持つ製品だけが市場を占めるようになるだけに、技術開発とともに標準規格を握ることの重要性が増している。携帯電話の通信規格など、日本勢が技術で先行しながらも規格の主流争いで敗れ、シェア低下を招いたケースも少なくない。 小型燃料電池の業界規格策定は「国
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