「ガジェット」という言葉が今日持つ意味はさまざまだが、ある辞書には「ちょっと気の利いた小道具や装置」という意味で載っていた。 街を歩いていると、時折、技術革新に置いて行かれていたり、時代の流れでニーズが変化し、もう必要とされていないのかも……と感じる、ロストテクノロジーのようなガジェットを見かけたりすることがある。 今回はそのような「街中ロストガジェット」にあらためて注目してみたい。 絶滅危惧種「公衆インターネット端末」 つい数年前までは、外でインターネットをする場合の選択肢の1つとして「公衆インターネット端末」があった。空港やホテルのロビー、図書館といったところに設置され、利用形態や料金、端末もさまざまである。 近年では、スマホの急速な普及によって個人の手持ちの端末だけでネットでのコミュニケーションはもちろん、調べ物や買い物に十分事足りるようになった。さらに、公衆Wi-Fiの拡大やSIM

ドスパラは1月26日、小物の撮影などを綺麗に行える折りたたみ式撮影ボックス（型番：DN-13487）の取り扱いを発表、同社直販「上海問屋」で販売を開始した。価格は2999円（税込み）。 ゆとりのある約80センチ角サイズの筐体を採用した撮影ボックスで、写り込みを防止できる密閉状態での撮影が可能なスクリーンも付属。またバックスクリーン用の布（計4色）も備えている。 折りたたみ収納にも対応しており、直径約35センチのコンパクトサイズに収納することが可能だ。

新しいプロセッサには新しいWindowsがふさわしい？ 米MicrosoftでWindows＆デバイス部門担当エグゼクティブバイスプレジデントを務めるテリー・マイヤーソン氏は1月15日（現地時間）、「Windows 10」ならびに最新プロセッサ搭載PCにおける新しいサポートポリシーについて明らかにした。これが驚きの内容で注目を集めている。 2015年7月29日に一般公開されたWindows 10（画像は2015年11月に公開された大型アップデート「November Update（1511）」適用後のもの）。MicrosoftはWindowsのサポートポリシーを変更し、Windows 10の普及を加速させるつもりだ 新しいサポートポリシーについては、同氏が公式ブログに投稿した「Windows 10 Embracing Silicon Innovation」のエントリに詳しい。内容的には、今後

ソフトバンクは1月12日、東京電力と業務提携し、家庭向けの電力小売りサービス「ソフトバンクでんき」を4月1日にスタートすると発表した。28日から同社携帯電話取扱店、特設サイトで申し込み受付を開始する。 単身世帯・夫婦共働き向けの「スタンダード（S／L／X）」、3～4人家族向けの「バリュープラン」、大家族向けの「プレミアムプラン」の3種類のプランを用意。東京電力エリア、中部電力エリア、関西電力エリアで開始し、順次全国に拡大する。同社の通信サービスと合算支払いが可能で、電気料金に応じて1000円あたり5ポイントのTポイントも付与される。

2015年のクリスマスに発売された「デジモノステーション 2016年2月号」（エムオン・エンタテインメント刊）を入手した筆者。その特別付録である「コラボSIM」こと「0 SIM by So-net」（以下、0 SIM）の開通手続きをしたところ、将来的にSMS対応プランや音声通話対応プランを含めて、単体で登場する可能性を確認できました。 →月額0円から始まる「0 SIM by So-net」は単なる“オマケ”では終わらない（かもしれない）

Microsoftの「OneDrive」、15GBの無料容量がオプトインで持続可能に：容量無制限はなくなるが 米Microsoftは12月11日（現地時間）、11月に発表したクラウドストレージサービス「OneDrive」の提供方法変更について、修正を発表した。非Office 365ユーザーは手続き（方法は後述）により、15GB（＋カメラロールのボーナス15GB）を保持できる。 11月に発表された変更では無料容量が減り、「Office 365」ユーザーに2014年10月から提供されていた容量無制限が1TBに減らされた（詳細はこちらの記事）。 この変更に対し、Microsoftが開設している「OneDrive UserVoice」（UserVoiceはユーザーからの製品に対する意見を聞くサービス）に「われわれのストレージを返せ」という意見が投稿され、7万件以上の支持が寄せられた。 これを受け、

デンマークのデザイン会社「Sitpack」が企画・開発した。商品化にあたり、ポリマー素材のゆがみや変形を計算し、専門家と内部設計を工夫したことで、折りたたみ式でありながら、強度と安定性を両立させたという。 プロジェクトページでは15日の時点で、目標額の30万円を上回る1100万円以上が集まっている。現在も出資を受け付けており、発送は来年3月を予定する。 関連記事 HTTP、IPなどプロトコルを“萌えキャラ”化　ネットワーク用語の解説書「擬人化でまなぼ！」 HTTPやIPなど、ネットワーク関連の専門用語を擬人化した解説書「擬人化でまなぼ！」がクラウドファンディングサイトで資金を募っている。 ミニ四駆やプラレールをスマホで操作　Bluetoothでつながる乾電池型IoT「MaBeee」 ミニ四駆やプラレールの単3乾電池と入れかえると、スマホで操作できる乾電池ケース「MaBeee」がクラウドファ

ITの専門用語を擬人化した解説書「擬人化でまなぼ！」（翔泳社）がクラウドファンディングサイト「Makuake」で先行予約とプロモーション支援を募っている。価格は2000円（税込）から。 ネットワーク接続に使われる技術など基礎知識の習得を目的に、トラブルが起きると「404！　404！」と叫んで仕事を放棄する「HTTP」、パケットの生殺与奪権を掌握する“ネットワークの王”こと「IP」――など、プロトコルの特徴を属性化し、キャラクターとして紹介する。 「直感的に理解しづらいITの概念や専門用語に『人格』を与えることで、技術の個性や関係性をわかりやく表現できるのでは」という考えから企画がスタート。アニメ制作会社の協力のもと、絵師の108号さんがイラストを手掛け、岡嶋裕史さんが解説を執筆する。 クラウドファンディングでは、書籍の先行予約や今後のプロモーション活動支援の資金を募っている。他領域の擬人化

AppBankは12月10日、経理部門に在職していた元役員が業務上横領を行っていた疑いがあると発表した。被害額は現時点で約1億4000万円に上る見込みという。元役員については刑事告訴する方針。 同社によると、11月下旬の税務調査の過程で、支払い先の中に所在不明の取引先が見つかった。調べたところ、経理部門の責任者だった元役員が2012～15年の間、自身が関与する複数の法人を取引先であるかのように偽装し、これらの法人の口座に不正送金していたことが分かったという。 不正送金の合計額は現時点で約1億4000万円だが、被害額の確定や回収見込みなどは調査中。業績に与える影響は確定次第発表するとしている。 不正送金の範囲はほぼ特定しているが、弁護士や公認会計士など外部の専門家らによる調査委員会を設置し、他に社内の関与者がいるかどうかも含めて調べる。 同社は10月、業務関連データの一部が不正に外部に持ち出

アンカー・ジャパンは12月7日、Quick Charge 2.0での急速充電をサポートした大容量モバイルバッテリー「Anker PowerCore+ 26800」を発表、Amazon.co.jpにて本日より販売を開始した。販売価格は7999円（税込み）。 容量2万6800mAhの大容量バッテリーセルを搭載したモバイルバッテリーで、充電用USBポートを計3基搭載。接続された機器を検知して最適な急速充電を行うことが可能で、最大2.4アンペア（各ポート毎）での充電が可能。またQuick Charge 2.0技術による急速充電もサポートしている。

freeeは11月26日、Q＆A形式で必要事項を入力すると、会社設立に必要な書類を自動で出力するサービス「会社設立 freee」が合同会社の設立にも対応したと発表した。利用は無料。 20通以上の書類作成や関係者の押印、役所への提出手続きなど、会社設立に必要なプロセスをオンライン上で済ませるサービス。株式会社に続き、合同会社の設立に対応し、自分で書類をそろえる場合や、行政書士に代行してもらう場合と比較して、コストを安く抑えられるという。 同サービスを利用した場合、設立費用は6万5000円（電子定款費用5000円、登録免許税6万円）で、freee電子公告が毎年1000円かかる。対して、書類を自前で準備すると、設立費用は10万円（定款印紙代4万円、登録免許税6万円）、決算公告の官報掲載費用が毎年6万円必要で、行政書士に代行してもらうと、さらに依頼費用が必要になるため、全体でコストを半分以下に抑え

クリエイティブメディアは11月25日、インナーイヤー型筐体を採用したアナログ接続ゲーミングヘッドセット「Sound BlasterX P5」の発売時期を告知、12月上旬より販売を開始する。価格はオープン、同社直販「クリエイティブストア」販売価格は7800円だ（税別）。 3.5ミリアナログ接続に対応する汎用タイプのゲーミングヘッドセットで、重量約12グラムの軽量筐体を採用。インラインマイクを装備しており、マイクミュート操作のほかiPhone／Android端末のコントロールボタンも利用できる。

ロジテックは11月26日、外付け型の4ベイ搭載HDDケース「LHR-4BRHEU3」を発表、本日より販売を開始する。価格は2万185円（税別）。 USB 3.0／eSATA接続に対応する外付けHDDケースで、3.5インチSATA HDDを4基まで内蔵できる。RAIDにも対応、RAID-0／1／3／5／10（およびJBOD、シングルモード）を利用可能なほか、オートリビルドもサポートしている。 8TバイトHDDへの対応もうたわれており、4基搭載で最大32Tバイトまでの装着が可能だ。本体サイズは130.6（幅）×218.8（奥行き）×168（高さ）ミリ、重量は1.8キロ。 関連記事 ロジテック、“一眼レフユーザー向け”のRAID対応外付けHDD ロジテックINAソリューションズは、写真投稿サイト「東京カメラ部」とのコラボレーションモデルとなる大容量外付けHDD「LHR-4BRH80EFU3WR」

新潟県の地方紙、新潟日報社は11月25日、Twitter上で弁護士を中傷するツイートを投稿していた上越支社の報道部長（53）について、同日付で同支社報道部長の職を解き、経営管理本部付とする処分を発表した。過去の投稿についても調べ、一両日中にも社としての対応を公表するという。 報道部長は、新潟水俣病の第3次訴訟で原告側の弁護団長を務める高島章弁護士（新潟県弁護士会）に対し「うるせーな、ハゲ！　はよ弁護士やめろ」「こんな弁護士が新潟水俣病3次訴訟の主力ってほんとかよ」などと中傷するツイートを繰り返し投稿。その後身元が判明し、24日に高島弁護士に直接謝罪した。飲酒や職場のストレスから書き込んだなどと説明したという。 報道部長のTwitterアカウントでは過去にも多数の暴言が投稿されている。新潟日報は投稿の経緯をさらに調べるほか、過去の書き込みなどについても調べ、社としての対応を決めるとしている。

5年近くiPhoneを愛用し続けている筆者は、4月24日の発売当日に「Apple Watch」をゲットしたうちの1人。仕事柄さまざまな最新ガジェットに触れる機会があるが、とてもワクワクしながら手元に届くのを待っていた記憶がある。 というのも、取材先などでAndroid Wear搭載のスマートウォッチを腕に着けている人を見ては「未来っぽくてかっこいい！」と思っていたのだ。実際の使い勝手を何人かに聞いてみたが、バッテリー持ちなどに不満はありつつもメッセージの通知などをスマホを出さずに確認できる便利さなどを実感しているようだった。しかし、iPhoneユーザーの筆者は、Android対応のスマートウォッチを購入するには至らなかった。 そんなところでようやく出てきたApple Watch。飛びつかずにはいられなかったが、最もリーズナブルな「Apple Watch Sport」でもその価格は4万280

ドコモが「dポイント」開始――au、ソフトバンクのポイントサービスとの違いは？：石野純也のMobile Eye（11月9日～20日）（1/2 ページ） 12月から、ドコモのポイントプログラムが大きく変わる。名称を従来の「ドコモポイント」から「dポイント」に改め、提携店舗でのポイント取得や利用を可能にするほか、ドコモユーザー以外にもこの仕組みを開放する。単なる携帯電話の料金に付くポイントから、共通ポイントへの脱皮と考えてもいい、大きな改革といえるだろう。 キャリアのポイントプログラムという点では、auやソフトバンクが先行して、新たな仕組みを取り入れていた。auは、マスターカードのプリペイドカードとひも付けた「au WALLET」を2014年5月に開始。ポイントをプリペイドカードにチャージすることで、リアルな店舗で利用できるようになった。対するソフトバンクは、Tポイントを2014年7月に導入し

米GoogleのGoogle検索で、映画「スター・ウォーズ エピソード4／新たなる希望」のオープニングスクロールの最初のテキスト「a long time ago in a galaxy far far away」（日本語版では「遠い昔、はるか彼方の銀河系で」）を検索すると、画面が黒くなり、検索結果が映画のオープニングさながらにスクロール表示される。 日本語版（Google.co.jp）でも可能だが、日本語（遠い昔、はるか彼方の銀河系で）には本稿執筆現在は対応しないようだ。また、Google.comではBGMとして「スター・ウォーズのテーマ」が流れるが、Google.co.jpだと流れない。 Googleは11月23日（現地時間）、スター・ウォーズファンのためのWebサイトgoogle.com/starwarsの立ち上げも発表している。 スター・ウォーズシリーズの最新作「スター・ウォーズ／フ

スピン経済の歩き方： 日本ではあまり馴染みがないが、海外では政治家や企業が自分に有利な情報操作を行うことを「スピンコントロール」と呼ぶ。企業戦略には実はこの「スピン」という視点が欠かすことができない。 「情報操作」というと日本ではネガティブなイメージが強いが、ビジネスにおいて自社の商品やサービスの優位性を顧客や社会に伝えるのは当然だ。裏を返せばヒットしている商品や成功している企業は「スピン」がうまく機能をしている、と言えるのかもしれない。 そこで、本連載では私たちが普段何気なく接している経済情報、企業のプロモーション、PRにいったいどのような狙いがあり、緻密な戦略があるのかという「スピン」を紐解いていきたい。 TSUTAYA図書館に対する「排除ムード」がいよいよ全国的に広まってきている（参照記事）。 住民投票でNOをつきつけられた愛知県小牧市に続いて、今度は山口県周南市で、TSUTAYA図