「こんな企画、誰が見るんだ？」 最初、この企画を知った時は率直にそう思ったが、よくよく考えると面白い内容だという考えに変わった。 5月7日、インターネットテレビ放送局「AbemaTV」が放送した「亀田興毅に勝ったら1000万」。ボクシングの元世界王者・亀田興毅氏と一般公募で選ばれた素人4人の挑戦者がボクシングルールで対決する番組だ。その名のとおり、もし挑戦者が亀田氏に勝利した場合は、賞金として1000万円を獲得できるという企画である。 視聴者殺到でサーバーがダウン､アクセス数1300万超 番組のスタートは同日18時、筆者はボクシングにまったく興味がなかったが、試合の行方が気になって、iPadでAbemaTVのアプリを立ち上げてみた。ところが、つながらない。なんと視聴者が殺到したためにサーバーがダウンしてしまっていたのだ。後ほどAbemaTVのサイトで確認したところ、アクセス数は1300万を

機能性サマージャケットの普及に伴い、これに合わせるアイテム提案が年々増えています。これまでもあったニットネクタイに加えて、リネン（麻）をブレンドしたシルクネクタイのバリエーションの増加など春夏限定のサマージャケットに合わせやすいネクタイが増えました。 というのも、普段ビジネススーツに合わせているシルクのネクタイは機能性ジャケットには合わないからです。機能性ジャケットに合うネクタイは凹凸感があるタイプです。 また、ビジネススーツのスリーピースベストを連想させるような「ニットジレ」も昨年あたりからよく見掛けます。サマーニット素材でつくったベストは、スーツのベストほど堅い印象にはならず、キメすぎません。とはいえ、ニットジレを取り入れているビジネスマンを見掛けることは少なく、ベンチャー企業の20・30代経営者やIT業界で感度が高い人などその広がりは限定的なように見えます。 著者フォローすると、森井

1月20日のトランプ政権発足から1カ月ほどが過ぎたが、全米中で起こるデモや、発足した途端に矢継ぎ早に出された大統領令などから起こる混乱で、すでに米国民は「息も絶え絶え」といった状態だ。特に筆者が住むワシントン州シアトルを中心とする沿岸都市部は、自由・博愛・平等を重んじるリベラルが強いため、トランプ大統領のあらゆる言動に、嫌悪感を抱いている人が非常に多く、怒り、悲しみ、困惑で街中が疲弊しきっている感がある。 私は世に言う「隠れトランプ（支持者）」である。私を含め周囲には、民主党支持者でも共和党支持者でもなく、トランプ大統領の絶対支持者では「100％ありえない」ものの、彼に投票するよりなかった人たちが何人もいる。選挙後にそんな人たち数人が何となく集まり、いろいろ議論をする場ができたが、そこに集まる人たちもさまざまな意味において、一様にこの状況には疲れきっている。 誰にも言えない「隠れトランプ」

2011年に1作目が発売された「Killing」シリーズだが、1作目のリンカーン以降、これまでケネディやキリスト、レーガンなどが“殺されて”きた。2015年9月に、1981年のロナルド・レーガン元大統領暗殺未遂事件を扱った『Killing Regan』を出版したときには、この事件ではレーガン元大統領は殺されていない、との批判も出た。 AP通信によると、「Killing」シリーズを出版するヘンリー・ホルト社の話では、これまでの発行部数は世界で累計1400万部に上る。「Killing」シリーズは、その正確さについてたびたび疑問が持たれているものの（この点についてオライリー氏は、「歴史的事実が間違っている本が初日で10万部も売れるはずない」と言い切っている）、オライリー氏らは米国で最も読まれている歴史書作家となっているという。 国そのものが「Killing（殺害）」の対象になるのは今回が初めてで

東京都知事選告示日前日の7月13日夜、宇都宮健児元日本弁護士会会長が突然出馬を取りやめた。宇都宮氏はこの日の午後に日本記者クラブで開かれた公開討論会で、「基本的に出馬の意思は変わらない」と語ったばかり。その理由として、「鳥越（俊太郎）氏の政策を見ていない。野党4党の政策協定があるのかどうかも不透明」と政策の不在を強調していた。 宇都宮氏は納得した上で不出馬を決めたわけではないようだ。「戦うべしという人が多かった。支援者が戦うなら、私自身も野党の推薦がなくても戦う用意はあるという思いだった」。軍資金として自宅から200万円を持参したという宇都宮氏は、出馬に向けて決死の覚悟があったことを強調してみせた。 また「（野党統一候補の）選定過程が全く不透明。密室の中で決まっている」と、鳥越氏を選ぶまでの過程や方法についての不満も口にした。 「野党統一候補」というインパクト とはいえ、宇都宮氏が降りて野

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2015年8月初旬、ディズニーの代表取締役であるボブ・アイガー氏が、「米スポーツ専門チャンネルESPNは、この1年で加入者が減っている」と、発言したことで、テレビ業界に衝撃が走った。ESPNは、テレビ業界に蔓延する「デジタルディスラプション（デジタル時代の創造的破壊）」の影響を受けない放送局だと多くの人に考えられていたからだ。 同氏は、2014年にテレビ局へおよそ470億ドルもの収益をもたらした、ディズニーの有料番組の加入金を減額したことでも知られている。アイガー氏の発言を発端に、メディア企業や有料番組のプロバイダーたちからのコメントも相次ぎ、テレビ関連株にとっては残酷な日がしばらく続いた。そして、これら一連の騒動が、テレビ業界は苦難に陥っているということを示す結果となったのだ。 しかし、本当にそうなのか？ テレビ業界にも、先頭に立ってリードする者はいる。「マッドメン」（原題：「Mad M

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無料と有料は見られ方が大違い ――Huluはどのような事業モデルを採用するのでしょうか。無料と有料のハイブリッド型でしょうか。 事業のあり方が変わる変わると言われ続けて、なかなか変わらないものの代表格が、電子出版と動画配信ですよね。先行する朝日新聞デジタル、読売プレミアム、日経電子版などテキスト型の配信事業は、いまだに無料の広告モデルか、有料の課金制モデルかで右往左往していて確立できていません。その流れを見てきて、動画配信は必ず、定額配信と無料配信のハイブリッド型になると予測しています。 だからこそ、他社に先駆けて今年１月から、ドラマ放送後１週間無料視聴ができるテレビ番組のキャッチアップサービス（見逃し配信サービス）を試験的に開始しました。これは、将来的にHuluで無料の広告モデルも実現可能かどうかの検証実験的な意味合いもあります。 また定額制動画配信も、今回のHuluの日本事業子会社化の

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プリント版の慢性的な購読者減に苦しむニューヨーク・タイムズ。起死回生の一手としてメールマガジンを選択した。しかも、そのメルマガでは、本紙の記事転載という効率性を捨て、専門の編集者を用意したり、専属の有名コラムニストを起用したりと、独自コンテンツの拡充に努めている。 記事単体で評価され、SNS内で消費されていくフィードのニュースに比べて、雑誌的な手法で丹念に製作される、ニューヨーク・タイムズのメルマガ。今や開封率が70％を上回るものもあり、ロイヤリティの高い新規購読者の獲得源と期待されている。 ジャンルを細かく分け、一つひとつを深掘り 2014年に開始されたときは、わずか数えるほどしかなかった、同メルマガの購読可能なジャンル数。現在では、33ジャンルまで増え、重要な戦略の場となった。特に心がけているのは、受信箱で注意を払ってもらえる存在になることだという。そのために、コンテンツのクオリティが

2010年に紙媒体の新聞を創刊するなんて、無謀なことだと思ったことだろう。 イギリスのインデペンデント（Independent News & Media）社が5年前に創刊した、長文を好まない読者向けのお手軽版スピンオフ紙「i」（通称「インディ」）は、イギリスで現在もっとも急成長している「紙の新聞」だ。しかも、インディペンデント社の赤字削減にも貢献しているという。 部数公査機構（ABC）によれば、「i」の発行部数は27万6000部。いまや部数でいえば「テレグラフ」や「タイムズ」に次いでイギリス国内第3位の「高級紙」だ。この数字は「フィナンシャル・タイムズ」（20万8000部）や「ガーディアン」（17万部）を上回っている。 安価にわかりやすくで、赤字を解消 昨年発足した同紙のデジタル版「i100」は、9月に230万ユーザーを突破（comScore調べ）。本家「インデペンデント」の1600万ユー

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