テイラー・スウィフト（34）が、アメリカを席巻している。彼女はもはやただの若い女性アイドルにとどまらない。その大人気ぶりと優れたビジネスマインドは、社会や政治、さまざまな業界に影響を与えるようになってきているのだ。 つい先日のスーパーボウルは、最も顕著な例。恋多きスウィフトがカンザスシティ・チーフスの選手トラヴィス・ケルシー（34）とつきあい始めて、彼女が観客席で応援するようになったことから、それまでアメリカンフットボールに興味のなかった女性たちの間でも関心が高まった。 チーフスが出場するスーパーボウルの直前にスウィフトが東京ツアーを行う予定であることがわかると、「どうやって試合に間に合うように戻ってこられるか」という話題で盛り上がった。 そんな今年のスーパーボウルは、アメリカで1億2300万人に視聴され、歴代最高記録を打ち立てた。CBSの系列であるスペイン語放送局ユニビジョン、ファミリー

「セクシー田中さん」の件をきっかけに、映像化における原作の脚色に注目が集まっている。そんな中、劇作家で演出家の鴻上尚史氏が、「原作者と脚本家の問題にしてはいけない」と発信した。 鴻上氏は、X（旧ツイッター）を通じ、「映像化において作品を改変しないで欲しいと要望する人と、製作側に一任する人に分かれるが、それは原作者個人の判断であり、問題は『変えないで欲しい』という原作者の意向を出版社がちゃんと伝えたのか、そしてそれをテレビ局がちゃんと受け入れたのか」であるとも主張。 もしそれが違っていた時に対応するのも、「原作者ではなく、原作者側に立つ出版社。それに対応するのも、脚本家の前にテレビ局、つまりプロデューサーだ」とも書く。 筆者はその意見にまったく同感だ。脚本家はプロデューサー、この場合はテレビ局に雇われているのであり、彼らの意向に従って仕事をするに過ぎない。原作に忠実にするのか、改変するのかに

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いい考えを引き出すには土台が必要 考えるためには、まず材料が必要です。考えるための材料になるのが情報です。しかし、情報を単純に集めるだけでは、すぐにいい考えが生まれるわけではありません。 いい考えを引き出すには、そのための土台を頭の中につくっておくことが大切になります。 よく誤解されているのですが、「情報収集→それをもとに考える」というだけではうまく考えられないのです。実は、情報を見て、そこから初めて考えるのではなく、情報を頭に入れる前に、少し手間暇をかけて、「考えるための土台」をつくっておくことが大切だからです。 これは、「考えること」を「調理をする」ことに例えるならば、「考えるための土台を作る」ことは、「調理道具をそろえておく」ことに相当します。どれだけおいしそうな肉のかたまりがたくさん届いたとしても、それを切る包丁も焼くコンロもなければ、おいしい料理をつくることはできないでしょう。当

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今年5月、恋愛リアリティー番組『テラスハウス』に出演中だった女子プロレスラーの木村花さんが自殺しました。ネット上での過激な誹謗中傷が原因と言われています。この事件以後、今まで野放し状態であったネット上の誹謗中傷に対して、もっと厳しく取り締まるべきだという声が増えています。 なぜ人は、悪口、誹謗中傷が好きなのでしょうか？ 明らかに相手に精神的なダメージを与える行為なのに、どうしてやめられないのでしょうか？ 「悪口を言う人」の心理 アメリカの心理学者であるレオン・フェスティンガーの言葉にもあるように、人間はついつい他人と自分を比較してしまう生き物です。 とくに日本人の場合、集団での和を乱さないためにも、他人の顔色をうかがう、他人の行動や言葉に目を光らせ、自分と比べるなどの傾向が強いと言えます。 コロナウイルスの流行に伴ってあらわれた「自粛警察」と呼ばれる人たちも、自分は自粛のルールを守っている

このプログラムは、小・中・高校生に向けた起業家教育を提供している。そして、これこそが仁禮さんが取り組んでいる新しい教育の試みであり、彼女のたどってきた足跡をひもとくカギといっても過言ではない。さらに興味深いことに、その目的は、起業家を育成することにはないのだという。真の目的は、小・中・高校生が「自らの人生を切り拓く力」を育むことにあるそうだ。いったい、どういうことなのだろう。 仁禮さんは、小学1年生で既存の教育に疑問を感じ、中学2年生にして起業。1社目の会社を設立し、教育関連事業、学生・企業向け研修などをスタートさせた。そして、高校1年生の時には自身の母校である湘南インターナショナルスクールを買収。2016年には同じく教育関連事業を主体としたHand-C（現TimeLeap）を設立し、現在に至る。そもそも、なぜ小学1年生にして、既存の教育に疑問を感じ、中学2年生で起業するに至ったのだろうか

厚生労働省の「毎月勤労統計調査」に対する不正調査の問題が、相変わらず国会で審議されている。問題の本質は、官僚が統計を操作してでも「賃金上昇」を演出しなければならなかったことだ。 なぜ、日本の賃金は上昇しないのか。周知のように、1990年代以降の日本の賃金はほとんど上昇してこなかった。バブル崩壊による景気後退の影響があったとはいえ、欧米の先進国と比較して日本の賃金が低迷を続けていることは明らかだ。その原因はどこにあるのか。 27年間で上昇した年収はわずか7万円？ 実際に、日本の賃金上昇の推移を見てみると、平成の30年間で上昇した賃金はわずかしかない。国税庁の「民間給与実態統計調査」によると、1990年の平均給与は425万2000円（1年勤続者、以下同）。1990年以降、平均給与はしばらく上昇するのだが、1997年の467万3000円をピークに下がり始める。 その後、ずるずると下がり続けて、2

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「基本、今後も攻めていく」。ネット広告代理大手・サイバーエージェントの藤田晋社長は決算説明会の場で、同社の肝いり事業「AbemaTV（アベマTV）」の新年度の方針を力強く語った。2016年4月の開局から2年半が経ち、視聴者数や売上高の拡大は見られるものの、「新しいマスメディアを作る」という目標の進捗を不安視する声も上がっている。 サイバーエージェントは10月25日、2018年9月期の決算を発表した。売上高は4195億円で前期比2ケタ増収だったが、営業利益は301億円と1.8％の減益だった。ネット広告代理とスマホゲームの主力2事業を中心に460億円超を稼いだ一方、前年度に引き続き、アベマTVの番組制作等に200億円超を投じたためだ。 同日に発表された2019年9月期の業績予想は、売上高4700億円（前期比12％増）と増収計画なのに対し、営業利益は300億円でほぼ横ばい。アベマTVへの先行投資

北朝鮮の観光客向けギフトショップでは反米をモチーフにした土産物が販売されてきたが、今では棚から姿を消している。6月中旬に訪朝した複数の観光ガイドが語った。 観光客向けに売られていた「反米ポストカード」「反米ポスター」「反米切手」は、すでに軍事境界線沿いの非武装地帯にある土産物店や平壌および開城（ケソン）市内にある切手販売店を含む複数の店から撤去されたようだ。 反米切手も反米ポスターも撤去 北朝鮮ツアーを手がけるヤング・パイオニア・ツアーズのローワン・ビアード氏によれば「（地元の人しか立ち寄らないような）ローカルの店では、まだ少しポストカードは残っている」が、主要な観光スポットにある土産物店の従業員には、5月下旬以降のある段階で反米グッズを店から撤去するよう指示が下ったもようだ。5月下旬以降は、反米ポスターも掲示されなくなっている。

「ええとぉ……。見えてますか～？ （両手を耳に当てて）ん～聞こえてるかなぁ？」 YouTubeの画面上で、かわいらしい振り付けと表情でこちらに語りかけてくる美少女。彼女の名前は「キズナアイ」。今年、2つあるYouTubeチャンネルの合計登録者数は270万人、累計動画再生回数は1億回を突破した人気ユーチューバーだ。ただ、彼女は、ヒカキンやはじめしゃちょーを代表とする人気ユーチューバーとは大きく異なる特徴を持つ。それは、彼女が生身の人間ではなく、「バーチャル」な存在であること。 現在、こうした3DCG（あるいは2DCG）で描かれた「バーチャルユーチューバー」（以下、VTuber）が注目を集めている。VTuberもユーチューバーと同様、YouTubeの動画番組をナビゲートするタレント的存在だ。毎月100件以上のVTuberへの新規参入が相次いでいる。 「VTuberは儲かる」とみた企業の積極的な

はじめまして「とくさん」と申します。私は、日系メーカーと外資系IT企業2社で、営業からコンサルタント、経営管理まで幅広い仕事を経験してきました。さまざまな年代や国籍の人たちと仕事をしてきた中で、今でも忘れずに覚えているのは、華やかな場所で目立つ活躍をしていた人ではなく、不器用で目立たなくても、自分の信じるところを誠実に進もうとする人たちのことです。 この連載では、そんな人たちの人生の断面を切り取り、そこに託された思いや痕跡を描き出していければと思っています。初回は日系メーカーで私のメンターだった「おじさん」の物語です。 僕が新卒で入社したのは創業100年を超える老舗の日系メーカーで、配属は新規事業の海外営業部だった。そこでメンターとしてついたのが椎名さん（仮名）。メンターは、若手から中堅の社員が担当するのが普通だけれど、そのメーカーは日本企業のご多分にもれず40代以上の社員がとても多かった

――そうした行動はどういった害を及ぼすのか。 毎日3時間を電話に費やしていたら、その分人と顔を合わせてかかわる時間がなくなる。スマホはその瞬間を楽しむためのものがすべてそろっているが、あまり行動を起こすことは求めない。 すべてが自分の目の前にあるので、何も覚える必要はない。記憶をしたり、新しいアイデアを思いつく能力を育てたりする必要がない。 故スティーブ・ジョブズが2010年のインタビューで、自分の子どもたちはiPadを持っていないと言っていたのは興味深い。実際、シリコンバレーの大物のうち驚くほど多くが、ある種の機器に子どもたちを近寄らせないようにしている。サンフランシスコのベイエリアにある私立学校では電子機器は使用禁止で、iPhoneもiPadもダメだ。この学校に関して面白いのは、親の75％がテクノロジー業界の幹部だということだ。 この学校を知ったことで、本を書こうという気持ちになった。

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――創業当時のブルーリボン（ナイキの旧社名）に投資してくれと言われたら、どう判断しますか？ 逃げていたでしょうね（笑）。というのも、フィル・ナイトが立ち上げたブルーリボンという会社は、まさに家内工業のようなもの。会社組織としての体裁はまるでない。 ブルーリボンのオフィスを初めて訪れたオニツカ氏が、ベニヤ板の仕切りや、やりがささった割れた窓などを見て絶句するシーンがあります。きっと私でもそうなると思う。 それに、フィル・ナイトは、その訪問以前に、オニツカ氏に手紙で「世界をまたにかける本社」だとハッタリを利かせていた。聞いていた話と現実とのこの落差。オニツカ氏は寛大に接したようですが、私なら、「ああ、うそつきと会ってしまった」と思ったかもしれません（笑）。 思うに、フィル・ナイトはリスクを取りすぎています。非常に危ない。たとえば、社員のウッデルの両親が貯金をはたいて、8000ドルをフィルに渡し

毎月あらかじめ決めた金額で、金融商品を購入する。そんな積み立て投資への注目が集まっています。 個人型確定拠出年金「iDeCo（イデコ）」。2001年に施行された確定拠出年金法に基づいて実施される私的年金で、自分で任意に申し込み、自ら運用方法を選んで、掛け金を拠出し、掛け金とその運用益の合計額を基に給付を受けられます。今年から基本的に今年から20歳以上60歳未満であれば、公務員も専業主婦も加入できるようになったことで、女性誌などでも特集が組まれました。 来年から始まる「つみたてNISA（積立NISA）」。最長20年の非課税期間が設けられた、新たな少額投資非課税制度です。すでにこの9月から早々と募集を始めた証券会社もあり、今まで投資をしたことがなかった初心者にアピールしようとする金融機関の意気込みが感じられます。 iDeCoとつみたてNISA。この2つの大きな特徴は節税ですが、初心者には、それ

米国で大きくクローズアップされているトランプ大統領と、伝統的なメディアとの確執。「国民の敵」などと批判を口にする同政権にメディア側はどう対処すべきか。英『エコノミスト』誌編集長を歴任し、現在は米大手通信社ブルームバーグ編集長を務めるジョン・ミクルスウェイト氏に聞いた。 ――トランプ政権と米国の伝統的なメディアの対立が深まっています。 メディア側はトランプ大統領に対して従来と異なるアプローチをするのではなく、歴代の大統領と同じ扱いをするべきだ。いいことをしたのであればそれを書き、間違った政策を行ったのならば指摘する。それがベストのアプローチである。ブルームバーグの立場もそうだ。トランプ大統領の就任以降、特別な声明を出した報道機関もあるが、当社はそのようなことはしない。 オバマ前大統領も保守系のFOXテレビとの関係が悪化し、記者会見などから排除しようとした。ほかの歴代大統領もすべてのメディアと

「こんな企画、誰が見るんだ？」 最初、この企画を知った時は率直にそう思ったが、よくよく考えると面白い内容だという考えに変わった。 5月7日、インターネットテレビ放送局「AbemaTV」が放送した「亀田興毅に勝ったら1000万」。ボクシングの元世界王者・亀田興毅氏と一般公募で選ばれた素人4人の挑戦者がボクシングルールで対決する番組だ。その名のとおり、もし挑戦者が亀田氏に勝利した場合は、賞金として1000万円を獲得できるという企画である。 視聴者殺到でサーバーがダウン､アクセス数1300万超 番組のスタートは同日18時、筆者はボクシングにまったく興味がなかったが、試合の行方が気になって、iPadでAbemaTVのアプリを立ち上げてみた。ところが、つながらない。なんと視聴者が殺到したためにサーバーがダウンしてしまっていたのだ。後ほどAbemaTVのサイトで確認したところ、アクセス数は1300万を