2015年9月11日レビュー「博士課程は職業 日独シンポジウムで日本の遅れ浮き彫りに」 | SciencePortal
男女共同参画は一筋縄ではいかないが、日本の取り組みの遅れは明白－。4日都内で開かれた「日独シンポジウム ダイバーシティが創る卓越性～学術界における女性・若手研究者の進出～」の議論を聴いて、そう感じた参加者たちが多かったのではないだろうか。 このシンポジウムは、国際交流基金、ベルリン日独センター、日本学術会議が共催した。日本、ドイツの大学、研究資金配分機関、行政府で男女共同参画を推進してきた人たちから、両国の現状が詳しく紹介された。 ドイツから参加した研究者たちの発言の中で、日本側参加者たちが驚いたことが二つあったようにみえる。一つは、ドイツの大学は、学生から授業料を取らないこと。もう一つは、博士課程の大学院生は職業人とみなされ、報酬が払われているという事実だ。「経済格差が進行して大学進学は無理という人が増えている」(江原由美子〈えはら ゆみこ〉首都大学東京教授)という日本との違いは大きい。
特別公開記事：国立大学で若手研究者が減少傾向 （Nature ダイジェスト）
特別公開記事 Jun 2012, Vol. 9 No. 6 News 国立大学で若手研究者が減少傾向 Numbers of young scientists declining in Japan 冬野いち子 Nature (2012-03-20) | English article 日本の科学技術研究の根幹を担っている国立大学で、若手研究者の減少が止まらない。このままでは、科学技術競争力の低下につながるおそれが。 内閣府の総合科学技術会議事務局によると、国立大学全体の常勤教員数（終身・任期制）は1983年の5万人から2010年には6万2000人に増加。一方、35歳未満の若手教員数は、2000年まで1万人超で推移していたが、その後の10年間で約6700人にまで減少した。つまり、2001年以降約30%も低下したことになる（図参照）。 若手研究者が減少している原因の1つには、定年を65歳に延長す
ドイツ人「日本人はエリート大学生でも議論ができない。主体性が無い。終わってるわこの国」 : watch@2チャンネル
1:名無しさん＠涙目です。(東京都) 2011/09/13(火) 14:53:36.38 ID:DZbtnupT0 「早稲田大学で勉強してるときには、自分の意見を言う必要がない」と、カール・シュトゥッベ(Karl Stubbe)さんは語る。 「学生に『じゃあ、あなたの意見を聞かせてください』と尋ねても、日本人は答えに困ってしまう」。 日本へ留学した日本語学科の学生が語る：日本とは、電車に押し込められたり、大学生がルイ・ヴィトンのカバンを愛用してる国です。 梅雨時の東京はものすごく暑くて蒸しています。北海道では６ヶ月も雪に囲まれて場所によってはスキーで登校。京都では教師がお坊さん。 何処へ行けば良いのだ・・・？ 学生に人気もあり、大学は大繁盛。受験をするだけでも１００ユーロは払わないといけません。日本の高校生は、 同時に多くの大学の試験を受けるので入学前から親には高くついてしまうのです。予備
アメリカで数学を教えるということ - Willyの脳内日記
数学はユニバーサルな分野であることは疑いがないが、 日本の高校レベル、あるいはアメリカの学部中級レベルくらいまでは、 学生が期待する教え方は大きく異なるように思う。 １．アメリカでは簡潔な説明、日本では詳しい説明 アメリカ人の学生は簡潔な説明を好み、 日本の学生は詳しい説明を好む。 はじめにおかしいなと思ったのは米国Ｗ大Ｍ校の 大学院に入ったときのＴＡの研修の時だ。 現役のアメリカ人のＴＡが出てきて例題を一題解説した。 解説がギャップだらけでとてもじゃないが聞いてられない。 板書も汚い。しかし、教授陣の評価は上々である。 翌日、今度は自分が模擬授業をさせられた。 詳細な説明や板書で臨んだところ、 「回りくどいので簡潔に。 細かい話は必要なら後からすれば良い。」 と言われてしまった。 ２．アメリカの教科書は冗長、日本の教科書は簡潔 アメリカの学部入門向け教科書は異常に冗長だ。 余計なことがだ
“戦力にならない”若手社員はなぜ増えた？成熟経済下の日本に求められる「新しい教育」の姿――東京大学 本田由紀教授インタビュー
「最近の若手は戦力にならない――」。こんな厳しい声が多くの企業から聞こえてくる昨今。その原因はとかく若者ばかりに求められがちだが、決して彼らの責任のみに帰して片付けられる問題ではない。「日本の教育システム」と「日本企業の古くからの体質」にこそ問題の本質がありそうだ。そうしたなかで東京大学・本田由紀教授は、「職業的意義を持つ教育」が問題を解決するための鍵であると説く。（聞き手／ダイヤモンド・オンライン 林恭子） 企業や教育機関は自ら変革を怠る一方で、 若者へ「過剰な期待」をしていないか ――多くの職場で「若手社員の能力不足」が指摘されている。若手社員にしてみれば、学校教育をサボったわけでもないにもかかわらず、批判されるのは心外かもしれない。なぜ、これほどまでに、彼らの能力不足が叫ばれるようになってしまったのだろうか。 ほんだ・ゆき／1964年徳島市生まれ。社会学者。東京大学大学院教育学研究科
日本人の米国留学 10年で4割減少の理由
「留学といえば米国」という潮流に変化が起きている。この10年で米大学の日本人学生の数は約4割も減少した。日本人が「草食化」して内向きになったのが原因だとする米国メディアもあるが、日本から米国以外への留学は減っていない。なぜなのか。 米国で国際教育に携わっている非営利団体「IIE（Institute of International Education）」が毎年出しているレポートによると、米国内の日本人留学生の数は、2009年で2万9000人だった。10年前の1999年の4万6000人から約4割も減少している。一方で、中国や韓国といった国々からの留学生は軒並み増加、最も多かったインドに至っては、10年前の2倍以上にもなっている。 ハーバード大の学部入学生、日本人は1人だけ？ 米国でも話題になっているようで、2010年4月11日付けのワシントン・ポスト紙に「かつて米国の大学に惹きつけられていた
「教育費をタダにせよ」 親の所得格差が生み出す教育格差は亡国への道：日経ビジネスオンライン
教育費が無料の国がある。鉛筆1本、ノート1冊までタダ。給食費もかからない。それどころか、16歳まで国から児童手当が支給されるし、高校に行けば卒業するまで児童手当の支給期間が延長される。うまくやりくりすれば、子どもの洋服代などの生活費を負担する必要もない。 「義務教育は無償」。どこかの国の文部科学省に問い合わせても、きっとこう答えるに違いない。だが、この国の義務教育は文字通りの義務教育。親の所得に関係なく、高校まで学校に通うことができる。 子どもを産み、生きることに不安のない国 もちろん、大学の授業料も無料である。手厚い奨学金制度があるため、学びたい人は親の所得に関係なく、意志と力で大学に進学できる。 この国の名はスウェーデン。人口900万人。高福祉で知られる北欧の小国である。子育て、教育、失業給付、医療、介護、年金――。人生の様々なステージで手厚く支援するスウェーデンは、子どもを産み、生き
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ある大学院時代の思い出、、、Joy of Life - ニューロサイエンスとマーケティングの間 - Between Neuroscience and Marketing
最近は、前に書いたような状況で、昔、あるいはこれまで書いて下書き箱に入れてあるものを、ただアップしているだけなので（要は休載中）休みの日ぐらいは何か少し書いてみたいと思う。 Leica M7, 35mm Biogon F2.0 @Monument Valley 僕が日本で学生をやっている頃、日本でも世界規模のグラントを、ということで多分通産省の旗ふりでヒューマンフロンティア(Human Frontier Science Program: HFSP) という大きな研究グラントが出来た。ミリオン単位、億円単位のグラントというのは当時の日本としては非常に例外的で、画期的なプログラムだった。で、割と立ち上げて間もない頃*1、その記念シンポジウムのようなものがあり、行った。僕はマスターの学生だった。X線解析の巨頭、Sir Aaron Klugや、当時、日本のガン関連研究のリーダーであったであった西村
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