会社でのことだ。 なぜかハンマーをハンマと書くジジイがいる。なんだこのジジイ。刃牙でも読んでるのかと最初は記載ミスに笑った。 が、その後もずっと伸ばし棒を外していた。 何馬鹿やってんだこいつとブチきれそうになった。 そしてこれだけじゃなかった。 ドライバーをドライバとか、 プリンターをプリンタとか、 カレンダーをカレンダとか、 ひたすた伸ばし棒を抜く。 だというのに ボートはボトと書かないし ハードをハドとは書かない。 意味が分かんねえ。 こういう意味不明なことするジジイがすげーうざい。 早く会社を辞めてくれ

世界2位米国が6連勝でパリ切符獲得、セルビアにストレート　8日最終戦で4位日本と対戦【バレー男子五輪予選】

日清食品が2020年度に食のイノベーションをテーマにした「ラーメン店」に乗り出す。安藤徳隆社長は、19年10月に設立する予定の社内組織「Nissin Innovation Lab.」（仮称）による新事業の一環として取り組むと言う。 「ひよこちゃん悪魔化」などの奇抜なキャンペーンに加え、NHK連続テレビ小説「まんぷく」の効果で、2018年度に発売60周年を迎えた「チキンラーメン」や「カップヌードル」などが過去最高売り上げを達成した日清食品。しかし、同社の安藤徳隆社長は危機感を露わにする。 日清食品の安藤徳隆社長。1977年生まれ。2007年に日清食品に入社し、経営企画部部長や日清食品ホールディングスCMO（グループマーケティング責任者）、CSO（グループ経営戦略責任者）などを歴任し、15年4月から現職 「『60周年でチキンラーメン史上最高売り上げ達成、おめでとう！』と喜ぶ一方で、60年前の創

英金融大手HSBCホールディングスは7月、「各国の駐在員が働きたい国ランキング」の最新版を発表した。日本は調査対象33カ国（地域含む）中32位という少しばかりショッキングな結果となった。このランキングについては、一方的な評価だと批判する声も聞かれるが、「やっぱりな」「それはそうだろう」と肯定的に捉える人が多かったようである。 ちなみにこのランキングの1位はスイス、2位はシンガポール、3位はカナダ、4位はスペイン、5位はニュージーランド、6位はオーストラリアで、逆に日本より評価が低かった最下位の国はブラジルだった。 こうしたランキングが報じられるたびに、異なる文化の国を一律に比較しても意味がないといった「国際比較無意味論」が出てくるのだが、こうした意見を条件反射的に口走ってしまう人は、残念ながら物事の表面しか見ていない。ランキングを行うのは、単なる順位付けだけではなく、評価基準をあえて統一す

「陸上・世界選手権」（２７日、カタール・ドーハ） 暑さを考慮し、異例となる２３時５９分スタートの“ミッドナイトマラソン”で女子マラソンが行われた。日本女子では谷本観月（２４）＝天満屋＝が、２時間３９分９秒で７位入賞を果たした。日本女子の入賞は２大会ぶり。中野円花（２８）＝ノーリツ＝が１１位、池満綾乃（２８）＝鹿児島銀行＝は途中棄権となった。 【写真】流れ落ちる滝のような汗…谷本観月は７位でゴール レースは過去に類を見ない消耗戦となった。現在のドーハは連日日中４２、３度まで上がり、夜間も３０度超え。湿度は８０～９０パーセントの状況が続いており、一部では中止の可能性も報じられた女子マラソン。国際陸連は最新の気象状況から３０度以下に収まることを確認し、スタート約１０時間前に、「女子マラソンを予定通り行う」と、異例の発表を行った。 それでもスタート時間の状況は気温３２・２度、湿度７３・３％。厳しい

【ソウル＝建石剛】ソウル市の朴元淳（パクウォンスン）市長は２６日、市議会が可決した日本企業への「戦犯企業」条例を公布せず、議会に再議を要請した。条例が世界貿易機関（ＷＴＯ）協定に違反しかねないとして、政府が公布にストップをかけたためだ。 条例は、第２次世界大戦中に朝鮮半島から労働者を動員した日本企業を「戦犯企業」とし、市が製品の購入を控えるよう定めている。市議会が今月６日に可決していたが、市は２５日に産業通商資源省から「韓国の国際的な立場や国益全般に及ぼす影響を考慮して再検討すべきだ」として、再議にかけるよう求められていた。 韓国政府は１１日に日本の輸出管理厳格化についてＷＴＯに提訴している。今回のソウル市への要請は、条例が、特定の国の製品排除を原則禁じたＷＴＯ協定に違反しているとみなされると、日本との２国間協議などに悪影響を及ぼすと判断したためとみられる。 同様の条例は韓国各地の地方議会

五十嵐五十六 と思わせといて 千川千秋

ことしのノーベル賞の発表が10月７日から始まります。去年は京都大学の本庶佑特別教授が医学・生理学賞を受賞して大きな話題になりました。これまでにノーベル賞を受賞した日本人は、アメリカ国籍を取得した人を含めて26人で、27人目がなるか注目されます。しかし、地方の国立大学などを中心に、「研究資金が不足して苦しい」という声が上がっていて、専門家の中からはいずれ日本からノーベル賞を受賞する研究者はいなくなるという指摘もあります。（科学文化部記者 寺西源太） 厳しい現状について聞くために国立大学の島根大学の丸田隆典准教授を訪ねました。植物の機能の解明が専門で、国の派遣制度に選ばれてヨーロッパの研究所で留学した経験もあり、今は７人の学生を指導しながら研究を行っています。丸田准教授から出たことばは厳しいものでした。

再来年９月までとなっている安倍総理大臣の自民党総裁任期について、二階幹事長は「今の展望では『安倍さんのあとは安倍さん』という状況だ」と述べ、延長して４期目に入る可能性があるという認識を示しました。 そのうえで「来年の東京オリンピック・パラリンピックが終わったころから新しい政局が始まるだろうが、今の展望では『安倍さんのあとは安倍さん』という状況だ」と述べ、任期を延長して４期目に入る可能性があるという認識を示しました。 一方、憲法改正については「国民に納得してもらえるかどうかだ。多くの意見を謙虚に聞きながら、慎重に進めていきたい」と述べました。 また、悪化する日韓関係について「われわれはもっと大人になって、韓国の言い分もよく聞いて対応していく度量がなければダメだ。まず日本が手を差し伸べて一緒にやる以外にない」と述べ、日本から歩み寄る必要があるという認識を示しました。