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ブックマーク / xtech.nikkei.com (434)

  • Windowsに慣れた人向け、軽量Linux「Q4OS」の使い勝手

    税込1万円以下で入手できる中古PCでも、軽量Linuxを入れれば快適なマシンとして復活できる。主要な軽量Linuxから特徴のある5種類を選定し、レスポンスや操作性などを徹底検証する。 検証2 見た目や操作性がWindows風 Q4OS 「Q4OS(キューフォーオーエス)」は、Windows OSのルック&フィールを再現したドイツ発祥のLinuxディストリビューションです。Windows OSに慣れ親しみ、Linuxに不慣れなユーザーに向いています。余ったPCLinuxを試したいときに、気軽に始められるのが魅力です。 2021年11月22日にリリースされた最新版の「Q4OS 4.7」は、100を超えるLinuxのベースになっている「Debian 11.1」を基に開発されており、長期サポート(LTS)版で5年間のサポートが保証されています。 64ビットCPUと32ビットCPUに対応した通常の

    Windowsに慣れた人向け、軽量Linux「Q4OS」の使い勝手
  • 1万円以下の中古PCがよみがえる!そう、Linuxならね

    税込1万円以下で入手できる中古PCでも、軽量Linuxを入れれば快適なマシンとして復活できる。主要な軽量Linuxから特徴のある5種類を選定し、レスポンスや操作性などを徹底検証する。 動作が遅くて最新のWindowsにアップグレードする気になれない非力なPCや、サポートが切れたWindows 7 PCでも、動作の軽いLinuxディストリビューション(以下、軽量ディストリ)をインストールすることで、ずっと使い続けることができます。特集では、中古価格1万円以下のノートPCを手に入れ、軽量ディストリをインストールする方法をまとめて紹介し、実際に快適に使えるかどうかを検証します。 「軽量ディストリ」とは? 「軽量ディストリ」とは、動作に必要なリソースの要件が低く、非力なPCでも快適に動作するLinuxディストリビューションのことです。「Linuxディストリビューション」は、「Linuxカーネル」

    1万円以下の中古PCがよみがえる!そう、Linuxならね
  • NTTがAlNトランジスタ、SiCやGaN超えの超低損失パワーデバイスへ

    NTT2022年4月22日、窒化アルミニウム(AlN)トランジスタを開発したと発表した。AlNは、次世代パワーデバイスの材料として、NTTなど一部の研究所で基礎研究が進められている。物性上は炭化ケイ素(SiC)や窒化ガリウム(GaN)よりも損失が小さく耐圧が高いことから、高電圧で高効率な電源回路を形成できる。そのため、カーボンニュートラルとの親和性が高い。今回、NTTがAlNトランジスタを「世界で初めて」(NTT)開発したことで、AlNデバイスが実用化に向け一気に近づいた。 AlNは、伝導帯と価電子帯とのエネルギー差である「バンドギャップ」が6.0eVあり、シリコン(Si)の1.1eV、SiCの3.26eV、GaNの3.4eVなどと比べて非常に大きい。このことから、ダイヤモンド半導体などと共に「ウルトラワイドバンドギャップ半導体」の1つに数えられる。 バンドギャップが大きいため、絶縁破壊

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  • Pathwaysの恐るべき威力、ベールを脱いだグーグルの万能AIが目指す究極形とは

    Googleグーグル)が数年にわたって開発を進めてきた万能AI人工知能)、「Pathways」の実力が明らかになった。Pathwaysは1つの機械学習モデルが最大数百万種類のタスクに対応できるという「万能」もしくは「汎用」のAIだ。従来のAIが1モデル1タスクの専用品であるにもかかわらず、タスクを処理する性能は汎用であるPathwaysが上回った。驚くべき威力だ。 グーグル2022年4月4日(米国時間)、自然言語処理に関する複数種類のタスクを処理できる「Pathways Language Model(PaLM)」を発表した。自然言語による質問応答や文章生成などができる言語モデルと呼ばれるAIをPathwaysによって実装した。言語モデルは近年、BERTやGPT-3などがめざましい成果をあげたことで注目されている。 1モデル1タスクの専用品である従来の言語モデルで別のタスクを処理させ

    Pathwaysの恐るべき威力、ベールを脱いだグーグルの万能AIが目指す究極形とは
  • デジタル庁のシステムトラブルが止まらない、運用面の懸念を払拭できるか

    行政のデジタル化が進むにつれ、運用するシステムの影響も大きくなる。地方自治体や中央省庁が利用する「ガバメントクラウド」の稼働とその利用拡大を控えるなか、発足半年あまりのデジタル庁のシステム運用体制に早くも不安の声が上がっている。 立て続く個人情報漏洩 2022年3月下旬、事業者向け共通認証サービス「gBizID(GビズID)」のシステム不具合による、利用者の個人情報漏洩が明らかになった。 GビズIDとは、事業者などが国に行政サービスの電子申請などをする際に使う共通認証サービスである。経済産業省が開発し、デジタル庁発足に伴い運営が同庁に移管された。複数の官公庁や自治体の申請手続きで使えるようにするなどして用途を広げている、行政手続きオンライン化の普及のカギとなるシステムである。 情報漏洩の内容は、事業者が同サービスから自社の従業員の利用者情報を取得する際に、特定の操作をすると他社の利用者情報

    デジタル庁のシステムトラブルが止まらない、運用面の懸念を払拭できるか
  • 心理的安全性の欠如がIT部門をむしばんだ、経営の「無能」と恐怖政治の罪は重い

    劣化して素人集団と化したIT部門――。このフレーズは、この「極言暴論」で何度も書いてきた企業のIT部門の惨状を端的に示す。では、なぜ多くの企業でIT部門が劣化して素人集団と化したのか。実はこれまで、私は経営者の無理解による予算削減や人員リストラなどを理由として挙げていたが、それだけでは分析として全く不十分だった。かなり反省している。 IT部門、あるいはシステム子会社における心理的安全性の欠如、あるいは恐怖政治による「絶対に失敗できない」との守りの意識、むしろおびえの感情と言ったほうがよいかもしれないが、それがIT部門をむしばみ腐らせた。考えてみれば当たり前だが、失敗に対する「懲罰」を恐れるような状態では、新しいことは絶対にしたくない。当然、自社のビジネスに貢献する能力は劣化するし、ITの最新技術を無視することで素人集団となっていく。 前回の極言暴論の記事でも少し書いたが、改めて見渡すと、I

    心理的安全性の欠如がIT部門をむしばんだ、経営の「無能」と恐怖政治の罪は重い
  • 「負担額1円」で買ったiPhone 13 mini、auからUQに乗り換えられるか確かめた

    「お一人様1台限りです」「他社からの乗り換えまたは○歳以下の方限定です」。 2022年3月6日の日曜日。東京都内にある家電量販店のスマートフォン売り場で、店員がひときわ声高にアピールしていたのは、NTTドコモやKDDI(au)、ソフトバンクといった大手携帯電話事業者のスマホの販売条件だった。機種は米Apple(アップル)が2021年9月に発売した「iPhone 13 mini」や2020年10月発売の「iPhone 12」だ。 販売価格をApple Storeで確認すると、どちらの機種も8万6800円(税込み、以下同)からとなっている。だが量販店や携帯ショップでは今、いくつかの条件を満たせばそれぞれ「お客様負担額1円」などで手に入る。加えてiPhone 12では、契約者が30歳以下や22歳以下など年齢制限を設けて「一括1円」で販売する売り場もあった。年度末の商戦期に向け、大手3社の端末値引

    「負担額1円」で買ったiPhone 13 mini、auからUQに乗り換えられるか確かめた
  • 製造業で「ひとり情シス」、1冊の本を頼りに基幹システムを全部つくった

    いわゆる“ひとり情シス”として、製造業の基幹システムを3年ほどかけて全部開発した。基幹システムは商品の受注、加工、出荷に至る流れを管理する。ここに他のシステムをつないでいった。 例えば、顧客情報やクレーム情報など、日常の業務で扱う情報の管理ツールを用意し、基幹システムと共通のコードを用いることでマスター情報を連動させている。生産管理システムはもともと別につくっていたが、工程番号を介して製品の構成情報を共有させ、現場で品質を容易に管理できるようにした。 自分が設計し開発した基幹システムが中心にあるので周辺のシステムやツールをスムーズにつなぐことができた。 とはいえ、もともとはプラスチック加工メーカーの技術開発者であり、IT仕事をしていたわけではない。プログラミングは学生の時に独学でかじった程度で、システム設計のトレーニングを受けたこともない。 メーカーに入ってから特定の問題を解決するツール

    製造業で「ひとり情シス」、1冊の本を頼りに基幹システムを全部つくった
  • 日本の金融機関がグーグルのシステム運用に熱視線、みずほ銀行こそ「SRE」が必要だ

    普段はGAFAの動向を追いかけている筆者だが、この数カ月は別のテーマに没頭していた。みずほ銀行の度重なるシステム障害や、システム障害を起こさないための安定稼働対策についてだ。しかし様々な金融機関を取材する中で、米Googleグーグル)に関係の深い話題が出てきた。キーワードは「SRE」である。 SREとはSite Reliability Engineeringの略称で、グーグルが提唱したシステムの安定稼働を実現する方法論である。日ではシステム運用というと、決められた手順に従ってシステムを操作する文字通りの「オペレーション」だと認識されがちだが、SREはそうではない。システム運用にまつわる様々なプロセスをソフトウエアによって自動化するだけでなく、それを継続的に改善し続けることでシステムの安定稼働を目指す。SREにおいては運用担当者は単なるオペレーターではなく、ソフトウエアを改善し続けるエン

    日本の金融機関がグーグルのシステム運用に熱視線、みずほ銀行こそ「SRE」が必要だ
  • ミライ分解で判明 トヨタが車載Ethernet本格採用

    トヨタ自動車が、車載Ethernet(イーサネット)を格採用した。同社の「MIRAI(ミライ)」を分解調査して分かった。同社が推進する“ソフトウエアファースト(ソフト第一)”の方針と相性がよく、従来の車載LANであるCAN(Controller Area Network)からの移行を進めるきっかけになりそうだ。 ミライの車載ネットワークで車載Ethernetを適用したのは、高度運転支援技術「Advanced Drive(アドバンストドライブ)」(以下、AD)に関わる領域である(図1)。OTA(Over The Air)に対応したECU(電子制御ユニット)はすべて、車載Ethernetでつながる。ネットワークのトポロジーを簡素化するため、2個のEthernetスイッチングハブを配備したことも判明した(図2)。

    ミライ分解で判明 トヨタが車載Ethernet本格採用
  • 機械学習モデルはSQLで作る、DXで存在感増すデータベース3つの新常識

    今回はクラウドにデータベースを新たに構築したり、移行する際に知っておくべき、デジタルトランスフォーメーション(DX)時代のデータベースの「新常識」を3つ紹介しよう。 DXの要請から素早い環境変化に対応するために進むクラウド活用。データベースもクラウドでの構築がスタンダードになりつつある。DXの進展でデータベースに対して、これまでより高い次元の要件が求められてきた。 その1つが、収集するデータや分析・利用形態の多様化だ。例えば小売業などでは、従来の顧客や売り上げのデータをベースに、天候や気温、交通情報、店舗近隣のイベント情報などさまざまなデータを組み合わせて分析したいとのニーズが高まっている。分析結果を迅速な予測に生かしたいとなれば、発生してからタイムラグのないデータの取得も求められる。 高度化する要件に応えるため、データベースは進化を続けている。その結果、データベースにも新たな常識が生まれ

    機械学習モデルはSQLで作る、DXで存在感増すデータベース3つの新常識
  • iPhone 13 miniが「負担額1円」に、自腹で買って確かめた安売りのカラクリ

    iPhone 13 miniのお客様負担額が○円」――。最近、このようなポスターを家電量販店などでよく見かけるようになった。金額が1円の場合もあれば23円や24円などの場合もある。お客様負担額ではなく「支払総額」と表記しているポスターも見受けられる。内容に多少の違いはあるが、ともかく価格が度外れて安いことに変わりはない。SNS(交流サイト)でも、どの店で安売りしていたかを知らせるつぶやきが多数投稿されている。 iPhone 13 miniは、米Apple(アップル)が2021年9月に発売した機種である。画面サイズはiPhone 13シリーズ最小の5.4インチだが、最新プロセッサー「A15 Bionic」を搭載しているなど性能面は他機種と遜色ない。 執筆時点(2022年2月14日)の販売価格を確認したところ、最も安い128GBモデルはApple Storeで8万6800円(税込み、以下同)

    iPhone 13 miniが「負担額1円」に、自腹で買って確かめた安売りのカラクリ
  • デジタル庁でさえ囲い込み脱せず、公取委がベンダーロックインに独禁法の警鐘

    特定ベンダーがつくり込んだシステムから抜け出せない「ベンダーロックイン」問題。行政機関のシステム調達で同問題が根強く残っている現状の改善に向け、公正取引委員会が国や地方自治体に働きかけを始めた。公取委は2022年2月8日に公表した報告書で実態を明らかにしたうえで、既存ベンダーが他社の参入を妨害するなど独占禁止法に抵触する禁止行為を初めて例示した。 公取委は報告書の中で、ベンダーの反競争的行為があれば摘発するとしている一方、発注側である行政機関にも原因があると主張している。報告書ではデジタル人材の育成など行政が取り組むべき課題もまとめた。公取委の有識者会議(意見交換会)にはデジタル庁もオブザーバーとして参加しており、公取委は同庁が主導的な役割を果たすよう期待している。 だが、そのデジタル庁ですら、2021年9月の発足から競争入札が十分に機能せず既存ベンダーへの依存が続く実態が日経クロステック

    デジタル庁でさえ囲い込み脱せず、公取委がベンダーロックインに独禁法の警鐘
  • システムの保守運用体制が瓦解する理由、みずほ銀行の障害を反面教師にできるか

    システムの保守運用体制に大きな問題があった――。みずほ銀行の一連のシステム障害に関して、そんな報道に接したとき、以前に大手銀行のIT関係者から聞いた話を思い出した。 「システムの保守運用の人的基盤が瓦解しつつある。ITベンダーの担当チームから優秀な技術者が散逸しつつあるのだ。過去に何度も料金を値切ったことで、優秀な人材をキープしてくれなくなった。新しく来る人たちを見ると能力の差は歴然だ」 この人は「もし大規模なシステム障害が起これば、適切に対処できるだろうか」と心配していた。幸い、この銀行はそのような事態に立ち至っていないが、みずほ銀行ではその懸念が現実のものとなった。コスト削減のために担当者を大幅に減らしたことなどで保守運用体制が脆弱になってしまったことが、システム障害の原因の1つとして取り沙汰されている。 ただし、システム開発が完遂し運用フェーズに入れば、担当者を「大幅に」減らすのは当

    システムの保守運用体制が瓦解する理由、みずほ銀行の障害を反面教師にできるか
  • 京大のスパコンでファイル約77TB分が消失、実行中のスクリプト更新で誤動作

    2021年12月、京都大学のスーパーコンピューターがトラブルに見舞われた。学術論文に使う重要データなど、実に77テラバイト(TB)分のファイルが消失した。ITベンダーの担当者が実行中のスクリプトを不用意に更新したのが原因だった。来はログ削除の処理が利用者のファイルを削除する誤動作を引き起こした。ミスを犯したITベンダーも問題だが、監督不十分だった京都大学の責任も重い。 「弊社100%の責任によりLustreファイルシステムのファイル消失の重大障害を来し、多大なるご迷惑をお掛けしたことを深くお詫び申し上げます」 京都大学が2021年12月28日に公表した「スーパーコンピュータシステムのファイル消失のお詫び」のお知らせには、大規模なデータ消失を引き起こした日ヒューレット・パッカードが同大学宛てに提出した報告書がリンクされていた。「弊社100%の責任」という説明は、ITベンダー側の「完全降伏

    京大のスパコンでファイル約77TB分が消失、実行中のスクリプト更新で誤動作
  • ソフト開発だけじゃない、日常業務に役立つVSCode活用術

    「Visual Studio Code」(VSCode)はMicrosoftが開発している高機能コードエディターです。今回は、プログラミング以外の作業や業務も助けてくれる拡張機能を紹介します(表5)。VSCodeはコードエディターですが、できることは幅広いので、開発以外の業務にも活用してみてはいかがでしょうか。

    ソフト開発だけじゃない、日常業務に役立つVSCode活用術
  • Pythonの波に飲み込まれたRuby、日本のケータイ敗戦との共通点

    プログラミングの学習を始めようとする人がする定番の質問がある。「どのプログラミング言語を選べばいいか」というものだ。 私はこのコラムで以前、JavaScriptからプログラミングを始めてはどうかと書いた。JavaScriptはWebブラウザーさえあれば動作するからだ。例えば「Chrome」であれば、F12キーを押して「Console」タブを選ぶだけで、JavaScriptの対話実行環境を利用できる。 関連記事: 保存していないクレジットカード情報が漏洩する謎、鍵はあのプログラミング言語 もっとも、JavaScriptは最初に学ぶ言語としては少し癖が強いとも感じている。どちらかというと、2番目か3番目に学ぶことで視野が広がるタイプの言語ではないだろうか。 私が初心者に勧めるとしたら候補は2つある。「Ruby」と「Python」だ。 私がRubyを勧める理由は、「プログラミングの楽しさ」を体験

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  • 定番「jQuery」はもう古い、イマドキのモダンWebを理解する

    最新のWebサイトである「モダンWeb」では、以前のWebサイトよりも高度な技術が使われています。特集では今どきのフロントエンド技術を活用したWebサイトの機能や仕組みを解説します。 青木進一は、業務ソフトを開発する「お台場ソフト開発株式会社」入社5年目のWeb開発エンジニアです。今朝、上司の丸山課長からビデオ会議の招待メールが届きました。会議のタイトルは「次世代SPA*1技術の評価依頼」。「うちの会社はSPA(シングルぺージアプリケーション)の開発経験もないのに、次世代SPAなんて」と思いました。しかし、課長の言うことは、いつも先走っているが、正しいこともある、とも感じました。そんな気持ちで、ビデオ会議に参加しました。

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  • 2021年でCentOS終了、国産「MIRACLE LINUX」が代替OSに名乗り

    「CentOS」の開発コミュニティーが2020年12月にサポート期間の短縮や開発計画の変更を発表し、企業ユーザーが当惑する中、日Linuxディストリビューション「MIRACLE LINUX」がポストCentOSに名乗りを上げた。MIRACLE LINUXはもともと有償OSとしてサイバートラストが開発・販売してきたRed Hat Enterprise Linux(RHEL)互換OSである。 ポストCentOSが注目を集める背景は次のようなものだ。 CentOSは商用LinuxのRHELと互換性があり、無償で公開されて人気を博してきた。CentOSの開発コミュニティーであるCentOS ProjectはRHELの開発元である米Red Hat(レッドハット)の支援を受けていた。そのこともあり、CentOSはレッドハット公認の「無償版RHEL」として企業の情報システムなどでもよく使われてきた。

    2021年でCentOS終了、国産「MIRACLE LINUX」が代替OSに名乗り
  • 「DXの改善要望を2時間で実装」、カインズが430人に拡充するデジタル部隊の実力

    カインズやワークマン、ベイシアらを束ねる流通の巨人、ベイシアグループ。2021年2月期に初めて売上高1兆円を突破し、さらなる高みを目指して現在力を注ぐのがDX(デジタルトランスフォーメーション)だ。グループ各社をとがらせる「ハリネズミ経営」を標榜し、DX戦略の舵(かじ)取りを担うプロCDO(最高デジタル責任者)らを相次ぎ招き入れている。業績拡大の裏で虎視眈々(たんたん)と進めてきたDXへの足場作り――。ベイシアグループDXの今に迫った。 流通DXのトップランナー、ベイシアグループの全貌(1)より続く ベイシアグループにおいて最大の売り上げを誇り、DX(デジタルトランスフォーメーション)の筆頭でもあるカインズ。ホームセンター事業を手掛ける同社は、SPA(製造小売り)化やIT小売業への変貌など、時代の流れに合わせてグループの先陣を切って変革を続けてきた。同社会長であり、ベイシアグループ全体の舵

    「DXの改善要望を2時間で実装」、カインズが430人に拡充するデジタル部隊の実力