阪大と名大、鉄とアルミの合金「アルパーム」の90年に及ぶ謎を解明
大阪大学(阪大)と名古屋大学(名大)は5月28日、軟磁性材料として知られる合金「アルパーム」(Fe3Al)中の、鉄とアルミニウムの各原子の規則配列の速度および移動のし易さの関係における、約90年にわたる謎を解決したことを共同で発表した。 同成果は、阪大大学院 工学研究科の柳玉恒特任助教(常勤)、同・奥川将行助教、同・小泉雄一郎教授、名大大学院 工学研究科の足立吉隆教授らの共同研究チームによるもの。詳細は、ナノ構造を含む無機材料の全般を扱う学術誌「Acta Materialia」に掲載された。 アルパームは、鉄とアルミニウムが3対1を基本とする割合で規則的かつ三次元的に配列した「D03型構造」を有した物質。熱処理や組成(配合割合)によって特性が大きく変化し、従来はチタン・ニッケル合金のような単価の高い合金でしか実現されていない超弾性や形状記憶効果なども発見されており、それは鉄とアルミニウムの
TSMCがA16プロセスでも高NA EUVを使わない可能性を指摘 台湾メディア報道
TSMCは5月14日、同日オランダ・アムステルダムで開催した年次イベント「TSMC Europe Technology Symposium」にて、A16プロセスに高NA EUVを適用しない可能性があると指摘したと台湾メディアが報じている。 それによると同イベントにて登壇したTSMCのビジネス開発および海外事業オペレーション担当SVPであるケビン・ジャン(Kevin Zhang)氏が語ったもので、「高NA EUVの能力については気に入っているものの、販売価格は高すぎて気に入らない」といった趣旨を述べたという。AMLの高NA EUV露光装置の価格は1台あたり3億5000万ユーロ(約590億円、1ユーロ=169円換算)とも言われている。 Kevin Zhang氏は、TSMCが2026年後半に量産を計画しているA16プロセスには必ずしも高NA(NA=0.55)EUV露光装置の使用が必要となるわけで
2023年ファブレス半導体売上高ランキング、NVIDIAが初の首位に TrendForce調べ
TrendForceが5月9日、2023年のファブレス半導体企業売上高ランキングトップ10を発表した。 それによると、ファブレス半導体企業上位10社の売上高は前年比12％増の約1676億ドルで、この成長率の大部分をNVIDIAがけん引したという。というのも、トップ10社の合計売上高からNVIDIA分を除いた売上高は同8.8％減の1124億ドルとなるためで、NVIDIAのほか前年比でプラス成長を達成したのは、Broadcomの同7％増、中Will Semiconductorが同3％増、米MPSが同4％増の3社に留まるなど、MVIDIAの一人勝ちが強調される結果となっている。 2023年のファブレス半導体企業ランキングトップ10 (出所:TrendForce) TrendForceによると、2024年の間にICの在庫レベルが健全な水準に戻るほか、AIブームに後押しされて大手クラウドサービスプロ
2023年の半導体企業売上高ランキングトップ25確定版、日本企業は3社がランクイン TechInsights調べ
2023年の半導体企業売上高ランキングトップ25確定版、日本企業は3社がランクイン TechInsights調べ 半導体市場調査およびリバースエンジニア会社である加TechInsightsが同社の有料会員向けに2023年の半導体企業売上高ランキングトップ25の確定版を公開した。今回、同社より許可を得て、その概要を掲載する。 同社の半導体企業ランキングの特徴は、ほかの調査会社のものとは異なり、あえてファウンドリを含めて集計することにより、同社の主たる会員である製造装置・材料メーカーに対していかにTSMCの規模が大きいか(有望な取引先であるか)を示すことにある。このため、全体の売上高はダブルカウントとなる部分があるが、逆にファウンドリの売り上げ規模を知るには好都合なものとなっている。もう1つの特徴は、世界半導体統計(WSTS)の分類に準拠して、ICと非IC(オプトエレクトロニクス、センサ・アク
早大、40秒のある運動が30分以上の有酸素運動よりも運動効果があると発表
早稲田大学(早大)は4月12日、トレーニング効果を生み出す「最少(の運動)量」のメカニズムについて、強度の工夫によって、短時間であっても大きな運動効果をもたらし得ることを発見したと発表した。 同成果は、早大 スポーツ科学学術院の川上泰雄教授、国立スポーツ科学センターの山岸卓樹研究員らの共同研究チームによるもの。詳細は、「Medicine & Science in Sports & Exercise」に掲載された。 効率のよいトレーニング方法として、わずか40秒の高強度間欠的運動(20秒の全力運動を、休憩を挟んで2本実施)が、30分以上を要する中程度の強度の有酸素運動と同等もしくはそれ以上に「最大酸素摂取量」(全身持久力の指標である、1分当たりの酸素摂取量の最大値)を向上させることが明らかにされている。 一方、間欠的運動の時間を減らした場合(10秒を2本、あるいは20秒を1本)は同様の効果が
2023年の半導体企業売上高ランキングトップ20、日本企業は3社ランクイン Omdia調べ
英国に本拠を置く情報提供企業Informaの半導体ハイテク市場動向調査ブランドであるOmdiaが2023年の半導体企業売上高ランキングトップ20を発表した。 それによると、売上高トップには前年2位のIntelが返り咲いた。また、2位には前年トップだったSamsung Electronicsではなく、生成AIの需要急増を追い風に売上高を前年比2.4倍に伸ばしたNVIDIAが前年の8位から一気に躍り出ており、Samsungは3位に沈んた。 NVIDIAの発表によると、同社の2024会計年度(2023年2月〜2024年1月期)の売上高は609億2000万ドルで、一方のIntelが発表した2023年通年売上高542億ドルを上回るため、一般には2023年のトップ企業をNVIDIAとする向きもあるが、Omdiaの半導体企業売上高の定義や集計方法を明らかにしていないものの、1-12月の通期とした場合はI
東北大、光ナノ共振器により可視光の光強度を1万倍に増強できることを発見
東北大学は3月22日、BSなどの衛星放送用の一般的な受信アンテナ(約50cm)の100万分の1(約600nm)という極めて微少なパラボラ型の金属反射面と半導体で構成される「光ナノ共振器」を開発し、可視光を捕集して金属ナノ粒子に集めることで光強度を約1万倍(4桁)に増強できることを、電磁界シミュレーションを用いて明らかにしたと発表した。 同成果は、東北大 多元物質科学研究所の押切友也准教授、同・中川勝教授らの研究チームによるもの。詳細は、米国化学会が刊行するナノ・低次元・バルク材料の物理化学を扱う学術誌「The Journal of Physical Chemistry:C」に掲載された。 一般的なBS受信用パラボラ型アンテナ(左)と、今回の研究で用いられたナノサイズのパラボラ型光共振器(右)(出所:東北大プレスリリースPDF) 日本では、太陽光発電の導入が進んではいるものの、そのほかの再生
東大、抵抗変化率が2万5000％にも及ぶ「巨大磁気抵抗スイッチ効果」を発見
東京大学(東大)は3月13日、鉄と酸化マグネシウム(MgO)の2層構造からなる電極を持つホウ素(B)を添加した半導体ゲルマニウム(Ge)の20nmのチャネル長を有する二端子デバイスにおいて、磁場で制御可能な「抵抗スイッチ(RS)効果」を観測。「巨大磁気抵抗スイッチ(CMRS)効果」と命名し、これにより抵抗変化率が2万5000％におよぶ大きな抵抗変化を磁場で実現したと発表した。 同成果は、東大大学院 工学系研究科の大矢忍教授、同・鶴岡駿大学院生(研究当時)、同・金田昌也大学院生、同・新屋ひかり特任准教授、同・武田崇仁特任助教、同・Le Duc Anh准教授、同・吉田博嘱託研究員、同・田中雅明教授、産業技術総合研究所の福島鉄也研究チーム長、海洋研究開発機構の真砂啓技術副主幹らの共同研究チームによるもの。詳細は、機能性材料に関する化学と物理学を扱う学際的な学術誌「Advanced Materia
東大など、「マヨラナ粒子」の存在を決定づける証拠を発見したことを発表
東京大学(東大)、京都大学(京大)、東北大学、科学技術振興機構の4者は3月14日、現行の量子コンピュータとは異なる物理系を用いることで実現される、環境ノイズに非常に強い「トポロジカル量子コンピュータ」の実現の鍵となる「マヨラナ粒子」(粒子とその反粒子の性質が同一な特別な粒子)の存在を証明する決定的な証拠を得たことを発表した。 同成果は、東大大学院 新領域創成科学研究科の今村薫平大学院生、同・水上雄太助教(現・東北大学大学院 理学研究科 准教授)、同・橋本顕一郎准教授、同・芝内孝禎教授、京大大学院 理学研究科の末次祥大助教、同・松田祐司教授、東北大大学院 理学研究科の那須譲治准教授を中心に、東京工業大学、韓国科学技術院らの研究者も参加した国際共同研究チームによるもの。詳細は、米国科学振興協会が刊行する「Science」系のオープンアクセスジャーナル「Science Advances」に掲載さ
Z世代のフィルムカメラブーム、驚きだらけ ネガは捨てる、オリンパスμだけが欲しい
Z世代を中心に広がるフィルムカメラブーム。同世代がフィルムカメラやフィルムを買いに来るカメラ専門店の担当者に話を聞いたところ、「現像した写真は一切プリントしない」「現像済みのネガはいらないので捨てちゃう」「きれいに撮れないカメラはどれか、と聞いてくる」「人気があるのはオリンパスμ」など、往年のカメラファンなら思わずビックリしてしまうようなZ世代の好みやトレンドが明らかになりました。 Z世代をはじめとする若年層に広まるフィルムカメラブームの驚くべき実態を、東京・新宿のカメラ専門店「新宿 北村写真機店」に取材しました 30秒で分かる！ この記事のポイントまとめ 東京・新宿の新宿 北村写真機店にZ世代のフィルム写真の好みや楽しみ方を取材したところ、さまざまな驚きがありました。Z世代はフィルムを現像しても写真をプリントせず、スマホで見るためデータのみを受け取ることが多いとのこと。現像したネガフィル
STマイクロ、3D深度センシングを強化するToF測距センサ2製品を発表
STマイクロエレクトロニクスは、2.3k解像度のオール・イン・ワンdToF測距センサ(3D LiDARモジュール)「VL53L9」および500kピクセルの小型iToF測距センサ「VD55H1」を発表した。 STの「VD55H1」「VL53L9」 (出所:STMicroelectronics) VL53L9は、最大2.3kゾーンの解像度を実現するdToF 3D LiDARセンサで、デュアル・スキャン投光イルミネータを組み込んだことで、小さな物体やエッジの検出が可能となり、2D赤外線(IR)画像および3D深度マップ情報の両方を取得することができるとする。すぐに使用できる低消費電力モジュールとして提供され、dToF処理機能がチップ上に集積されているため、外付け部品やキャリブレーションが不要になる点も特徴だという。 また、カメラアシスト性能の向上につながるクローズアップ撮影や望遠撮影などといった複
imecが学会で高NA EUVリソの研究成果を多数発表、ASMLとの共同研究所で顧客への装置試用を提供
imecが学会で高NA EUVリソの研究成果を多数発表、ASMLとの共同研究所で顧客への装置試用を提供 ベルギーimecは、2月25-29日に米国カリフォルニア州サンノゼで開催されているSPIE主催の「Advanced Lithography + Patterning Conference 2024」にて、EUVプロセスをはじめ、EUVマスク、および高NA EUVリソグラフィを可能にするために用意された計算リソグラフィ、レジストと下地層の開発、EUVマスク、光近接効果補正(OPC)の開発、解像度フィールドステッチング、確率的欠陥の削減、および計測と検査の改善など、さまざまな研究成果に関する報告を行ったことを発表した。 imecでは、これらの成果を踏まえ、最初のプロトタイプ高NA EUVスキャナを中心に(ASML本社敷地内に)構築された「imec-ASML High-NA Lab」にて高NA
日本車両、「N-QUALIS」ブランドの特急車両用ステンレス構体が完成
日本車輌製造(日本車両)は22日、同社の「N-QUALIS」(エヌクオリス)ブランドにおける新たなラインナップとして、特急車両用ステンレス構体が完成したと発表した。 「N-QUALIS」特急車両用構体のイメージ 「N-QUALIS」特急車両用構体は、レーザー溶接を用いて仕上げたフラットな外板に、衝突安全性技術を有する大型の連続窓構造を組み合わせた特急車両らしい風格を持つ美しいステンレス構体を実現。レーザー溶接を用いたステンレス構体で、連続窓とした構造の採用は、「N-QUALIS」が国内初とのこと。 扉の数が少ない有料着席車両等への適用も可能となっているほか、車体上部の外板継ぎ目を削減したことにより、シールの保守作業時間の短縮にも貢献するという。車体上部まで一体的にフォルムを施工することも可能になり、帯を貼り付ける範囲や装飾ラッピングフィルムの適用など、外部意匠の自由度にも貢献するとしている
ひもが“巻き付く”際の形成メカニズムとは？ - その一端を京大が解明
京都大学(京大)は2月5日、自重で垂れ下がったひもを別の物体の周りに巻き取るという現象においてこれまで不明だった、巻き付いたひもの形態やその形成メカニズムの問題に対して、弾性体(ゴムやバネなど、力を掛けると変形するが、力をなくすと元に戻る性質を持つ物体)のひもを用いたモデル実験と数値シミュレーション、弾性理論を組み合わせた研究を行い、ひもが棒に巻きつく際の巻き付き形状と間隔が、ひもの硬さ・太さ・長さと、巻き付かれる棒の太さに依存することを明らかにしたと発表した。 身の回りにみられる巻き付き形状(朝顔の蔓、ガーデニング用の水撒きホース、糸、スパゲッティ)と、実験で得られた巻き付き形状(画像撮影はいずれも谷助教)(出所:京大プレスリリースPDF) 同成果は、東京都立大学の谷茉莉助教(現・京大 理学研究科 助教)、立命館大学の和田浩史教授らの共同研究チームによるもの。詳細は、米国物理学会が刊行す
韓国が半導体製造用超純水の国産化に成功、2024年夏よりSK Siltronで使用予定
韓国政府が進めてきた超純水製造プラントの国産化が成功し、2024年の夏から韓国シリコンウェハメーカーの一部の工場で採用に踏み切る模様である。 韓国政府は、2019年の日本の経済産業省による半導体輸出の厳格化をきっかけに、半導体材料の国産化を推進してきた。日本の水処理企業(栗田工業や野村マイクロサイエンスなど)に頼り切っていた半導体製造用超純水についても国産技術で製造することを2021年に決定し、「超純水の国産化」を政府の重点課題に選定して、研究開発を進めていた。 韓国の環境部(日本の環境省に相当)は、傘下の韓国水資源公社および韓国環境産業技術院とともに、半導体用超純水製造技術の国産化に向けた第一歩として「超高純度工業用水(超純水)実証プラント」を、SK Siltronの構内に建設することとし、慶尚北道亀尾市のSK Siltron第2工場(200mmウェハ製造工場)隣接地で、2021年11月
imec、有機ELより1000倍明るい光を発するペロブスカイトLEDを開発
独立系半導体研究機関であるベルギーimecは、最新世代の有機EL(OLED)と比べても1000倍明るい光を発するペロブスカイトLEDスタックを開発したと発表した。 詳細は1月4日付で「Nature Photonics 電子版」に掲載された。imecでは実験結果について、ペロブスカイト注入レーザーに向けた重要なマイルストーンであり、画像投影、環境センシング、医療診断などにおける刺激的な応用が期待されるとしている。 サファイア基板上に形成された透明ペロブスカイトLED (出所:imec) LEDは現在、さまざまな場所の照明用途に活用されている。また、有機ELもスマートフォン(スマホ)を中心に活用されているが、これらの発する輝度は最大にしてもまばゆいほどではない。 一方、特定の結晶構造を持つ材料の一種であるペロブスカイトは、太陽電池への活用が期待されてきたが、近年はさらなる用途開発が進められつつ
量子ドット、ノーベル化学賞受賞の先に見えるQuantumの未来
2023年10月4日(日本時間)、量子ドット(Quantum Dot:QD)が2023年のノーベル化学賞として選出されたことが発表された。このニュースに、ディスプレー業界の関係者からは、喜びと共に驚きの声があがった。量子ドットは既にディスプレーに応用され、ハイエンドの大画面TV等の製品が市場に出始めて今後の広がりが期待されている。一方で、これまでディスプレーの技術と産業を牽引してきた液晶や有機ELも、ノーベル賞の候補として業界関係者が長年期待してきた技術であった。既に大きな産業として育てあげた液晶や有機ELを追い越して、これから成長するであろう量子ドットが先にノーベル賞を受賞したことに対する驚きである。過去の実績よりも将来への期待を込めた受賞であるとの見方も多い。 ノーベル化学賞受賞がディスプレーの追い風に ノーベル化学賞の余韻が覚めやらない10月後半の24日-25日に韓国Seoulで「P
ナス科でトウガラシだけが辛い理由とは - 京大がメカニズムの一端を解明
京都大学(京大)は12月22日、同じナス科の植物でもトウガラシだけが辛味成分「カプサイシン」を合成する仕組みについて、その強い辛味発現に重要なアミド結合をもたらす酵素遺伝子「putative aminotransferase」(pAMT)に着目した結果、トウガラシに特異的なメカニズムの一端を明らかにしたことを発表した。 なぜトウガラシだけが辛味成分のカプサイシンを合成するのか、その仕組みの一端が、今回の研究で解明された(出所:京大プレスリリースPDF) 同成果は、京大 農学研究科の田中義行教授、城西大学の佐野香織准教授、同・古旗賢二教授らの共同研究チームによるもの。詳細は、植物生物学全般を扱う学術誌「The Plant Journal」に掲載された。 同じナス科の植物の中で、なぜトウガラシだけがカプサイシンを合成するのか、その種特異的なメカニズムは不明だ。そこで研究チームは今回、カプサイシ
垂直ブリッジマン法により6インチβ型酸化ガリウム単結晶の作製に成功
ノベルクリスタルテクノロジー(NCT)、信州大学(信大)、産業技術総合研究所(産総研)の3者は12月25日、垂直ブリッジマン(VB)法による6インチの「β型酸化ガリウム」(β-Ga2O3)単結晶の作製に成功したことを共同で発表した。 β-Ga2O3は、炭化ケイ素(SiC)や窒化ガリウム(GaN)よりも大きなバンドギャップエネルギーを持つ優れたパワー半導体材料であり、より高性能なパワーデバイスを実現できる可能性がある。それに加え、シリコン同様に「融液成長法」によって高品質の単結晶基板を安価に製造可能という特徴がある。それらの長所を持つβ-Ga2O3を用いたパワーデバイスを実用化できれば、家電や電気自動車、さらには鉄道車両、産業用機器、太陽光発電、風力発電などのパワーエレクトロニクス機器のさらなる低損失・低コスト化を実現できるため、期待が寄せられている。 β-Ga2O3パワーデバイスを低コスト
AMATとウシオ電機のいいとこ取りで生まれたチップレット向け露光装置
Applied Materials(AMAT)とウシオ電機が12月12日(米国時間)に発表した3D ICパッケージ向けチップレット向け「デジタルリソグラフィ装置(DLT)」。この詳細な内容について、両社の担当者が12月15日(日本時間)に説明を行った。 説明を行ったウシオ電機とAMATの担当者。左がウシオ電機のグループ執行役員で事業統括本部Photonics Solutions GBU長であるWilliam F. Mackenzie氏、右がAMATグループバイスプレジデント兼セミコンダクタ プロダクトグループ ジェネラルマネージャーのSundar Ramamurthy氏 より高性能な2.5D/3Dパッケージングを実現するための課題 現在、半導体の高性能化はムーアの法則をけん引してきたプロセスの微細化が困難になってきたことを踏まえ、2.5D/3Dパッケージング技術、近年では中工程と呼ばれる分
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