ファイザーの原田明久代表取締役社長は3月5日、定例記者会見に臨み、「業務効率を改善し、社員の潜在能力を最大限発揮する」と述べ、デジタルの活用や働き方改革を通じ、社内の改革に取り組む姿勢を鮮明にした。一方で、人員削減については明確に否定。「人を減らせば効率が上がるがものではない。時間が短くてもインパクトのある仕事ができると思っている」と述べ、デジタルなどを活用した働き方改革の重要性を強調した。特にノルバスク、リピトール、リリカなど、非感染性疾患(NCDs)領域を取り扱う「アップジョン事業部門」では、リモートMRの活用などを通じて、生産性向上に注力する考えだ。 「今後出てくる製品は、かつてないインパクトを与える、唯一無二の製品だ。患者さんにとってもこれまでとは違う生活を送ることに貢献することになる。ファイザー自身も変わっていかないといけない」-。原田社長は、日本法人として目指す姿についてこう語
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