本書では、医療・ヘルスケア領域における様々な変革要素の中から、社会秩序の形成を牽引するであろう10要素(変革ドライバー)に着目する。各々のドライバーが齎す変化と相互作用を検討し、新たな社会秩序としての医療・ヘルスケアの姿とその実現に向けた論点を考察したい。 世界は新たな社会秩序の構築に向かう 昨今の情報社会は、⽣活スタイルや社会構造を大きく変化させた。IoTの普及によって世界中の人々がネットワークで繋がった一方で、一部のプラットフォーマーが国際経済活動を牽引することで経済格差の懸念が高まっている。そのような状況下、本邦では、現在の情報社会「Society 4.0」では解決できない、持続的な経済発展と様々な社会的課題の解決を果たすため、サイバー空間とフィジカル(現実)空間を高度に融合させたシステムの実装、すなわち人間中心社会「Society 5.0」の実現を目指している。 医療・ヘルスケア領
日本腎臓病協会・アストラゼネカ共催「慢性腎臓病 啓発イベント」を開催「GFR値への注目」と「早期診断」の重要性を啓発、腎臓病啓発アンバサダーの檀れいさんが特別ゲストとして登場 NPO法人日本腎臓病協会(所在地:東京都文京区、理事長:柏原直樹、以下、日本腎臓病協会)とアストラゼネカ株式会社(本社:大阪市北区、代表取締役社長:堀井貴史、以下、アストラゼネカ)は慢性腎臓病啓発活動の取り組みの一環として、10月26日(水)にベルサール虎ノ門にて、「慢性腎臓病 啓発イベント」を開催いたしました。本イベントには特別ゲストとして、女優の檀れいさんが登場しました。 当日は、アストラゼネカ 循環器・腎・代謝/消化器(CVRM)事業本部長・緒方史子より、主催挨拶、慢性腎臓病の啓発に向けたアストラゼネカの活動概要について説明を行いました。また日本腎臓病協会 理事長・柏原直樹先生より、慢性腎臓病について早期診断お
2021年9月12日(日)、昨年度に引き続き、アステラス製薬株式会社様のご協力により、ウェビナー「希少疾患・難病の新薬開発を進めるために」を開催致しました。前回開催時のほぼ倍となる142名もの参加者が聴講しました。 未来を変えるため、勇気を持って行動しよう 開催に先立ち、世界の患者会が協働し、9月15日を「国際筋強直性ジストロフィー啓発の日」として制定したことについて、当患者会の妹尾みどり事務局長から説明を行いました。 なぜ、このように国際協調を行うのか? それは、ひとつひとつの国における患者の数は少ないかもしれませんが、世界全体では多くの患者がおり、この病気の未来を変えるために、世界中から「治りたい」という声をあげることが大切だからです。 この啓発の日において、世界で様々なイベントが企画されました。アメリカでは多くの患者と家族が上院議会でこの日を記念日として認めてもらう活動を行っており、
ノバルティス ファーマ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:レオ・リー)は 多発性硬化症の患者さん向け情報紹介サイト「多発性硬化症.jp」内に新たに特設ページを立ち上げ、「つづけ、ワタシ」をテーマとした疾患啓発活動を開始しました。本ページは、多発性硬化症の患者さんの日々の活動に役立つ医療情報を提供し、患者さんご自身がしっかりと自分自身の疾患と向き合うサポートをすることを目的としています。 多発性硬化症は、脳や脊髄、視神経の様々な部分に病変が出現し、視力障害、運動・感覚障害、歩行障害など多彩な症状が現れることにより、日常生活に大きな影響を及ぼします。また、再発と寛解を繰り返しながら徐々に障害が進行するため、より早期に適切な治療を開始し、継続することにより、再発と障害進行を抑制することが重要です1。しかし、実際には多発性硬化症と診断されるまでに数年もの時間を要したり、診断されても治療を受
旭化成ファーマ株式会社(本社:東京都千代田区、社長:青木 喜和、以下「当社」)は、2020年12月より始動した骨粗鬆症の疾患啓発活動 『骨検(ほねけん)-骨にも検診プロジェクト- (以下、「骨検」)』 の取り組みの一環として、昨年に引き続き、10月20日(木)の世界骨粗鬆症デーを皮切りに、骨粗鬆症の疾患啓発活動「骨検週間」を実施します。 日本では、骨粗鬆症の患者さんがおよそ1,280万人(※1)存在するといわれています。しかし、骨粗鬆症は痛み等の自覚症状がないことも多く、骨折するまで気づかないというケースが少なくありません。そこで、「骨検」では、一人でも多くの方々に、骨粗鬆症がご自身およびご家族に及ぼす影響を正しく理解していただき、少しでも骨粗鬆症が疑われる場合には、骨粗鬆症の検査が受診できる医療機関に足を運んでいただくきっかけになることを主な目的とした、骨粗鬆症の疾患啓発に特化した活動を
セミナーの内容は、歯周病の予防・治療の重要性と最新治療法を解説するもの。歯周病のスペシャリストである、「DUOデンタルクリニック」の大月基弘院長、さらには歯に関する様々なエピソードを持っているお笑いコンビ「三四郎」の小宮浩信さんと相田周二さんが登壇した。 大月院長は、歯周病の基礎知識と最新治療法の解説を行なった。大月院長によれば、歯周病は世界でもっとも蔓延している病気で、重度歯周炎は6番目に世界に蔓延している病気なのだという。 また、「40歳を過ぎた日本人の8割が歯周病にかかっている」「歯を失う原因の第1位は歯周病」といった、歯周病の恐ろしさを表わすデータも紹介した。 歯周病の治療に関しては、原因となるプラーク(歯垢)を取り除くことが基本だと解説。歯ブラシだけでとれるプラークは最高60%程度であり、デンタルフロスや歯間ブラシを併用することでプラーク除去率は高まるという。プラーク除去率は、歯
アボットジャパン合同会社とMICINは、糖尿病、とくに2型糖尿病の重要な課題ともなっている治療継続の重要性に対する認知向上のための疾患啓発活動を共同で展開するため、協業を開始したと発表した。 アボットの持続グルコース血糖測定器「FreeStyleリブレ」などの血糖自己測定器と、MICINのオンライン診療サービス「curon(クロン)」を組み合わせ、糖尿病を有する人々や血糖管理を必要とする人々に、新たな治療環境を提供するとしている。 日々の生活のなかで、より簡単かつ効率的に糖尿病の管理を行い、医師による適切な治療を受けやすくするソリューションを共同で提供していく。 「FreeStyleリブレ」を用い自宅で血糖管理に関する医療従事者のアドバイスを アボットジャパン合同会社とMICINの協業では、その第1弾として、オンライン診療による「血糖変動モニタリング」を開始する。この取り組みにより、患者は
リモートによる市販直後調査(EPPV)業務 施設への直接訪問が厳しい状況下であっても、適正使用のための情報収集・提供をサポートいたします。 安全性情報をより迅速かつ確実に収集できるよう、リモートでの情報収集・提供を行います。 サービスの特長 各種チャネルとの組み合わせで、安全性情報の効果的な情報収集・提供が可能 TEL、メール、Web会議ツールなど最適な方法で対応 MRに代わり納品前の適正使用情報の提供が可能 ハイブリッドMRによる説明会等の実施も可能 有資格者を含めたチーム編成により、高品質なサービスを提供 豊富な業務経験に基づくノウハウを活用し、EPPV・リモートDTLを提供 承認前から市販後までの業務プロセスをワンストップでサポート PMSモニター派遣や、施設登録、出荷可否判定等の市販直後調査に係る業務との連携も可能 必要に応じて企業MR様と柔軟に連携して対応 リモートでの情報提供後
大塚製薬株式会社(本社:東京都、代表取締役社長 井上眞、以下「大塚製薬」)と株式会社ジョリーグッド(本社:東京都、代表取締役CEO 上路健介、以下「ジョリーグッド」)は、VRを活用したメンタルヘルスケア共同事業の第一弾として、統合失調症患者さん向けのソーシャルスキルトレーニング*(SST)支援プログラム「FACEDUO(フェイスデュオ)」の申込み受付を2022年10月17日より開始いたします。 本VRプログラムは、VR映像内でコンビニや職場などの日常場面におけるリアルな当事者体験が再現されることで、場面が理解しやすくなり、患者さんと支援者との状況共有が圧倒的にスムーズになります。また、VR映像内には患者さん向けの「アドバイス」が表示され、経験の少ない支援者もSSTを実施することができます。 なお、VRコンテンツは全て、精神科専門医でジョリーグッド上級医療統括顧問を務める蟹江絢子医師が制作責
「特発性正常圧水頭症(以下、iNPH)」の啓発活動にCSRの観点から20年以上にわたって取り組んできた、医療機器メーカー Integra Japan株式会社(東京都港区)は、啓発活動の新たな取り組みとして、iNPHの啓発動画を制作いたしました。iNPHは“改善できる認知症”として知られていますが、最も特徴的な症状は歩行障害であり、転倒の既往歴がある割合は60~80%と報告されているほど、よく転ぶ病気でもあります(※1)。疾患啓発動画は9月の世界アルツハイマー月間に向けて制作し、東海エリアでテレビCMとして放映を開始いたしましたが、転倒の原因疾患がiNPHである場合は治療によって改善が見込めることから、10月10日の転倒予防の日に合わせて、10月以降もWEB広告や映画館など、さまざまなチャネルで発信を続けていきます。 ■iNPHについて iNPHは高齢者が発症する可能性のある水頭症で、髄液が
9月は肺線維症啓発月間 コロナ禍で膠原病患者さんの7割が関心を寄せる“呼吸器疾患”について正しく知る、理解するための『肺の線維化 いきいきチェック!』キャンペーンを開始-肺線維症啓発月間に、膠原病患者さんが起こす可能性のある合併症「間質性肺疾患」に関する様々な啓発活動を実施 日本ベーリンガーインゲルハイム株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役会長 兼 社長:シャシャンク・デシュパンデ以下「日本ベーリンガーインゲルハイム」)は、膠病に伴う間質性肺疾患をはじめとする肺線維症を啓発するため、9月の肺線維症啓発月間(Pulmonary Fibrosis Awareness Month)に伴い、『肺の線維化 いきいきチェック!』キャンペーンを実施します 膠原病に伴う間質性肺疾患の有病率は原疾患により様々ですが(関節リウマチ0.8-4%、全身性強皮症0.8-42%、多発性筋炎0.1-0.6%、SLE
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