「思春期の娘と母」テーマの動画が、ワコール史上最多再生回数を記録
ワコールが3月に公開した企業メッセージ動画「Her True Stories」が、公開4カ月で再生回数300万回を突破し、ワコールとして過去最多の再生回数を記録した。 動画は、「喋る不思議なぬいぐるみ」が思春期にさしかかった3人の少女たちの本心を引き出していく過程を追ったドキュメンタリー。実は、ぬいぐるみの声の主はそれぞれの母親で、ぬいぐるみに内蔵されたスピーカーとつながった別室のマイクを通じて、我が子に語りかけている。ぬいぐるみの正体の告白を経て、母娘の距離はぐっと縮まっていく。 「ワコール＝下着」以外の側面も知ってほしい ワコールは、女性の一生に寄り添う「女性共感企業」をビジョンに掲げ、これに基づく商品づくりだけでなく、多岐にわたるCSR活動を展開している。小学校高学年から中学生の女の子とその保護者を対象に、身体の成長と下着について学ぶ出張型教室『ツボミスクール』もその一つ。過去15年
あらゆる「メディア」が終焉を迎える時、企業コミュニケーションの形が変わる
【前回】「広告宣伝は「雨乞い」のようなもの、ブランドは「自然発生」する」はこちら コンテンツは「メディア」ではなく「カタリスト」に スターバックスで一番小さいドリンクのサイズは、ご存じの通りショートです。その次に大きなサイズがトールで、グランデと続きます。今やもう当たり前になってしまって何も感じませんが、これには最初少し違和感を覚えました。標準サイズがわからないのです。中庸を重んじる日本人としては、まず小さいサイズと大きいサイズがあって、その中間を「ミディアム」としてほしいところです。そうすると何となく、サイズが選びやすくはないでしょうか。 「メディア（media）」というのは、「ミディアム（medium）」の複数形です。ミディアムというのは、上記の用法のとおり中間を意味しますが、複数形があることからもわかるように、中間にある「もの」、間に入る「もの」、という具体的な意味も持ちます。メディ
AOI Pro.とTYOが経営統合を発表 事業運営上は独自性を保ちつつ人材交流等進める
AOI Pro.とティー・ワイ・オー(以下TYO)は経営統合に関する基本合意書を締結したと発表した。共同株式移転による共同持株会社を来年1月4日予定で設立する。 AOI Pro.は1963年、TYOは1982年の設立。テレビCM制作業界において、それぞれ2位、3位の地位を確立してきた。この統合により1位の東北新社を抜き、国内シェアトップとなる見通し。近年では、両社共に広告主との直接取引や海外進出に力を入れ、長年のCM制作で培ったノウハウやクリエイティブ力を活かした事業拡大に取り組んできた。 両社のビジョン、経営方針、事業戦略等を総合的に勘案した結果、「より大きなシェア」「より強い交渉力」「より強靭な資本」を保持することが両社の中長期的な成長のための必須条件として合意に至ったという。 両社共にコア事業となるテレビCM 制作事業については、営業上の独自性・独立性を重視し従来通り競合関係を維持し
マーケティングは関係性の構築の時代へ 経営トップが考える、これからの顧客価値とデジタルの活用 ソニーマーケティング×メニコン×ルネサンス
2007年にスタートし、今年で10回目を迎えた「インターネット・マーケティングフォーラム2016」。今年は「データドリブンからヒューマンドリブンへ─マーケティングの本質を実現するためのデジタル活用を考える─」をテーマに、6月8日・9日の2日間にわたって開催した。データの先にある「お客さま」の気持ちや生活を見据えるために、データをどう活用するか――。本コラムでは、講演の一部をレポートとして紹介する。 講演者 河野 弘（ソニーマーケティング 代表取締役 社長） 田中 英成（メニコン 代表執行役社長） 吉田 正昭（ルネサンス 代表取締役 社長執行役員） クリエイティブ力や想像力をフルに働かせることが重要 成熟化した日本の市場では新規顧客開拓だけでなく、既存顧客との関係づくりも求められる。国内企業でいち早く、この視座に立ち、デジタルも活用したマーケティングを実践する3社のトップに、経営視点で考える
【人事】電通、デジタル・ビジネス局を再編 - Page 9
［関西MCプランニング局］ 関西MCプランニング局局長補兼デジタル・ビジネス部長（関西MCプランニング局局長補兼業務計画部長）小倉荘司 関西MCプランニング局局長補（関西MCプランニング局専任次長）小野哲生 関西MCプランニング局専任次長（関西MCプランニング局局長補）島田敦史 関西MCプランニング局デジタル・ビジネス部専任次長（デジタル・ビジネス局専任次長関西デジタル・ビジネス部長）北谷一典 関西MCプランニング局業務計画部長（関西MCプランニング局メディアプロデュース1部専任部長）奥村祐基 ［関西メディアビジネス局］ 関西メディアビジネス局局長補兼放送進行部長（関西メディアビジネス局局長補）土方敏 関西メディアビジネス局局長補兼テレビ1部長（関西メディアビジネス局局長補兼業務計画部長兼テレビ1部長）津田信吾 関西メディアビジネス局専任次長（関西メディアビジネス局専任次長テレビ2部長）溝
カンヌで注目の次世代エージェンシーR/GAに学ぶ、これからの広告会社の姿 - Page 2
■Advertising is not everything まず広告が全てではないと考えること。 従来のマスマーケティング時代においては、広告会社の仕事は当然「広告」が中心でしたが、「全てがつながった時代」においては、アプリやPR、クチコミなど広告以外の様々な選択肢が「広告」効果をもたらすことがあります。 次世代エージェンシーは、メディアニュートラルなど広告を露出するメディアをフラットに考えるだけではなく、そもそもの手段として広告も一つの選択肢としてフラットに考えることが必要になっているようです ■Storytelling is alive and well 一方で、ストーリーを語るというコミュニケーションの基本的な考え方は、古いようでいて今でも基本であり、実は「全てがつながった時代」において、より重要になっているということのようです。 実際、商品の特徴をアピールするよりも、その商品が生
TOW・1-10・ギークが新会社 イベント・デジタル・映像でスポーツ関連事業
「メジャー、マイナーを問わず、スポーツに『知る』→『体験する』→『選手として参加する』→『応援する』といった流れを生み出したい。そのためには、スポーツの価値を体験できる場が必要だ」（テー・オー・ダブリュー江草康二社長）――。 テー・オー・ダブリュー（TOW）、ワン・トゥー・テン・ホールディングス（1-10HD）、ギークピクチュアズの3社は、合弁会社「スポーツイズグッド」を6月1日付で設立した。スポーツ振興と、周辺事業開拓を目的に、デジタル技術や映像技術を活用したイベント、PR活動の企画プロデュース事業を手がける。資本金は3000万円で、TOWが51％を出資する。ワン・トゥー・テンは34％、ギークが15％。 新会社の社長は、TOWの江草社長兼最高経営責任者が兼任する。副社長に1-10HDの澤邊芳明社長が就く。澤邊氏は、東京五輪組織委員会のアドバイザーでもある。ギーク代表の小佐野保氏は、取締役
「消費財×解説動画」の新手法 コモディティ時代における商品機能の伝え方
企業の新たなコミュニケーション手法として、ますます盛り上がりを見せる動画市場。なかでも難しいトピックを分かりやすく説明し、共感させる「解説動画」への注目が高まっている。 Webマーケティングのみならず、消費者と最も近い接点の店頭でも活用されつつある、解説動画の最新事情に迫った。 ドイツで生まれた洗剤「フロッシュ」を展開する旭化成ホームプロダクツが、商品の大幅リニューアルにあたり、simpleshowの「解説動画」を店頭販促やWebマーケティングで活用する取り組みをスタート。simpleshowは、独自のメソッドを用い、複雑で難解な事柄をシンプルに理解させ共感させる「解説動画」のリーディングカンパニー。ドイツに始まり世界9カ国11拠点に展開し、これまで5000本以上の解説動画を制作している。旭化成ホームプロダクツが解説動画の活用に至った背景や導入メリットについて聞いた。 商品機能を理解しても
日本の広告会社が真のグローバル企業として世界と渡り合うために何が必要ですか？
2016年にアジア初として東京で開催される「Advertising Week Asia 2016」を記念して、広告業界のタブーに挑戦する特別コラムを実施。同イベントのアドバイザーにAdverTimes編集部からの質問に答えてもらいました。第6回は、TBWA\HAKUHODO代表取締役社長兼CEO 佐藤雄三氏に「日本の広告会社が真のグローバル企業として世界と渡り合うために何が必要ですか？」と聞きました。 TBWA\HAKUHODO代表取締役社長兼CEO 佐藤 雄三 氏 博報堂での自動車、電機・IT、消費財など多業種・多業界に渡るアカウントサービス、メディアサービス職を経て、2006年TBWA\HAKUHODO設立と同時に、執行役員兼メディアマネジメント局長に就任。その後、CFO、日産ビジネスユニット長を歴任。オムニコムグループのグローバルユニットであるNissan Unitedを牽引。オムニ
プロモーションをITで一元化する「販促プラットフォーム LASCAL（ラスカル）」
販売促進の課題を解決するソリューションとツールや什器を提供する東京リスマチック。販促プロモーションのすべてを24時間いつでもどこからでもウェブでオーダーできるプラットフォーム「LASCAL for marketing division」を全国の企業へ提供することで、プロモーションを行う企業がさまざまな成果を次々に出している。 24時間総合印刷サービスで知られる東京リスマチックは、都内に直営10店舗を持ち、チラシ、POPなどの紙製の販促物から、什器、看板、各種売り場などの装飾品といった販促関連品までをカバーした製造ライン7工場を自社で運営している。 さらに、プロモーションの企画立案、運営管理やデジタルを含む各種デバイスへのアウトプットまで時代が求める最適なクリエイティブソリューションをスピーディに一括して提供。企業と消費者のニーズを的確に捉えたコミュニケーション活動の強化を総合的に支援してい
スタバはないけど、スナバはある。地域PRに見る、逆転のマーケィング戦略
株式会社宣伝会議は、月刊『宣伝会議』60周年を記念し、2014年11月にマーケティングの専門誌『100万社のマーケティング』を刊行しました。「デジタル時代の企業と消費者、そして社会の新しい関係づくりを考える」をコンセプトに、理論とケースの2つの柱で企業の規模に関わらず、取り入れられるマーケティング実践の方法論を紹介していく専門誌です。記事の一部は、「アドタイ」でも紹介していきます。 第6号（2016年2月27日発売）が好評発売中です！詳しくは、本誌をご覧ください。 小さな組織の戦い方、そのヒントは近年、活発化する地域自治体PRにも学ぶべきことが多くあります。北海道夕張市の復興支援プロジェクトを自主提案し、カンヌ国際広告賞のプロモ部門でグランプリを受賞、現在は神奈川県産業労働局アドバイザーや、佐賀市シティプロモーションアドバイザーも務める、この領域の第一人者、三寺雅人氏が解説します。 三寺雅
三井物産、コーポレートサイトリニューアルで回遊率が向上 特集企画のPVも5倍に
デジタルマーケティングの潮流を、2014年後半から2015年に実施された代表的な事例の図解を通して理解する書籍『デジタルマーケティング年鑑2016』。その発刊を記念して、AdverTimesでは書籍に収録されている101社の事例の中から10の事例を厳選して紹介。今回は、2015年10月にリニューアルした三井物産のコーポレートサイトについて、同社の岡野喜子氏に聞いた。 三井物産は2015年10月1日、グローバルでのブランディング強化を目的にコーポレートサイトをリニューアルした。総合商社の事業内容は複雑で伝えづらく、これまでのホームーページでの情報発信も網羅的になる半面、当たり障りのないものになっていた。 同社は2014年9月に、佐藤可士和さん監修のもとでコーポレートロゴとスローガンを刷新。新しいスローガンでは総合商社として全方位に対応できることを表現した「360°business innov
ライゾマティクス企画・プロデュース、安全運転を“見える化”したムービー
アクサ損害保険は、顧客参加型プロジェクト「MIRAI DRIVE PROJECT」を発足。それに際し、同社が目指すビジョンを伝えるコンセプトムービーを公開した。 同社は、株式会社スマートドライブと安全運転で保険料を割引くテレマティクス保険の開発を開始。この保険を開発するには多くの顧客の運転データが必要となるため、「安全運転を見える化。未来の安全運転基準をつくる」ことを目的と、本プロジェクトを発足した。現在はスマホアプリ「YouDrive」を使い、運転データを収集している段階だ。 コンセプトムービーは、舞台は、巨木の周りに広がる道路。子どもたちはそこに置かれた車に乗り込み、ルールを無視して無邪気に遊んでいる。やがて、母親より交通ルールを教わり、信号で止まる、譲り合う、渋滞を避けるなど、交通ルールを守りながら走り始めると……。車につけられた気づきランプが光り、花が開き、しゃぼん玉が飛び、ずっと
高島屋ならではの体験価値をオンラインでも実現していく〜高島屋×アイ・エム・ジェイ
店舗の力が強い百貨店は小売り業態の中でも、ECの取り組みが難しい業界だ。その中で高島屋は百貨店ならではの価値に着眼し、 ギフトに注力して、毎年売上2割増の成長を続けている。百貨店のデジタルシフトが目指す道とは。高島屋 クロスメディア事業部の高橋豊事業部長とアイ・エム・ジェイ（IMJ）取締役COOの加藤圭介氏に語ってもらった。 店頭×ECでお客さまのLTVが上がった 加藤 百貨店という場は、思いもよらない商品と出会えるセレンディピティが大きな魅力です。加えて高島屋さんは高い専門知識を持った店員の方たちのサービスの質が、高い信頼性の背景にあると思います。セレンディピティ、人的サービスといずれもデジタルでの再現が難しいものですが、その中でも高橋さんはEC事業を含むクロスメディア事業を担当し、毎年ECの売上を伸ばし続けていらっしゃいますね。 高橋 私が属するクロスメディア事業部は、ECだけでなく紙
髙島屋が「dポイント」導入 NTTドコモと共同販促も開始
新宿髙島屋タイムズスクエア。再開発で来店者の増加を見込む（写真提供：Shutterstock.com） 髙島屋がNTTドコモのポイントサービス「dポイント」を導入する。2016年8月をめどに始めるとして、両社は28日に業務提携を発表した。髙島屋が共通ポイントを採用するのは初。三越伊勢丹は「Tポイント」、大丸松坂屋は「楽天スーパーポイント」を取り入れている。 髙島屋で買い物をする際、ドコモのクレジットカード「dカード」やdポイントカードを提示すると、購入額100円につき1ポイントを付与する。また、1ポイントを1円として使えるようにする。春には、JR新宿駅南口の髙島屋新宿店周辺で、共同プロモーションを実施する計画もある。 4月からは先行して、相互でポイント優待を始める。ドコモでの支払いに髙島屋のクレジットカードを使うと、同社の商品券と交換できる「タカシマヤポイント」を通常の2倍付与する。反対に
SMAP生会見がきわめてソーシャルテレビ的現象だった件（加えて動画配信どうなのよ） - Page 3
SMAP会見は「テレビ放送のライブ配信化」の象徴 この日の放送の高視聴率がソーシャルメディアの力によるものなのか、いまひとつ確認できませんでしたが、特別なイベントを告知することで、多くの人が反応するのはわかった気がします。 この1月18日のSMAP会見で起こったのは「テレビ放送のライブ配信化」だと言えないでしょうか。『下町ロケット』がいいドラマなので視聴率をとったのとは、少し分けて考えるべきではないかと。そして、LINEをはじめ、いまライブ配信が盛んになりかけてますが、その可能性が大いに示された出来事だと言える気がしています。 「ライブ配信」と「放送」をきちんと区別したほうがいいなと思うのです。いま動画配信サービスが次々に登場していて、去年のNetflixなどSVODの流れに続いて波が起こりそうです。でもよくよく聞くと、新しい動画配信には、放送的なものとライブ配信的なものが両方あって、分け
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2016年正月テレビCM本数、企業トップはソフトバンク DAIGOがタレント1位に
ビデオリサーチは5日、2016年正月の三が日に放映されたテレビCMの動向について発表した。企業別のトップはソフトバンクで、昨年トップだったスズキは2位となった。タレント別ではDAIGO、広瀬すず、小泉今日子がトップ3。DAIGOはダイハツ工業、ユーキャンなど出稿量の多いCMの出演が目立った。 同社グループのビデオリサーチコムハウスが、関東・関西・名古屋の各民放5局を対象にテレビCMのオンエア状況を調査している「テレビ広告統計」データを元に、2016年1月1日午前0時～1月4日午前0時未満に関東地区（日本テレビ、テレビ朝日、TBS、テレビ東京、フジテレビ）でオンエアされたCMについてまとめたもの（速報値。番組宣伝などテレビ局のPRは除く）。 今年の正月三が日では、企業数で569社、CM本数で1万2042本のテレビCMが関東地区で放映された。2015年の566社・1万1789本より増加した。
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