今年もそうめんがおいしい季節がやってきた。うだるような暑さのなか、あっさり冷たいそうめんをツユにつけ、チュルっとすする。まさに夏ならではの味だ。 ところで、家で食べるそうめんといえば、どんな盛り付けをイメージするだろうか。水をしっかり切ってザルに盛るのか、氷水の入った深皿で麺を泳がせるのか。そのほかにも、色々なパターンがあるだろう。 実は、いまインターネット上で、「そうめんの盛り付け方」をめぐるアツい議論が交わされている。そこでJ-CASTニュースは今回、最もおいしい食べ方を専門家に尋ねた。その結果は...。 ■盛り付け方に地域差はあるのか 議論の発端は、あるツイッターユーザーが2018年7月9日に投げかけた素朴な疑問だ。 投稿者の女性は、そうめんは「水を切って、ザルに盛り付ける」と考えていた。だが、大阪出身の夫は、「氷水の中に入れて出すのが普通じゃないの？」。こうした意見の違いを受けて、

阪神・岡田監督　山本由伸に１４三振喫すも「別にもうお前、１年ぐらい会えへんわ」第７戦へ「そんなん分かってる」【一問一答】

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時事通信が６～９日に実施した３月の世論調査で、安倍内閣の支持率は前月比０．７ポイント増の３９．３％、不支持率は１．０ポイント減の３８．８％となった。新型コロナウイルス感染症をめぐる政府対応に批判が出ていたが、支持率・不支持率は共にほぼ横ばいだった。 首相主催「桜を見る会」の一連の疑惑に対する安倍晋三首相の説明責任については、「果たしている」が７．２％にとどまり、「果たしていない」は７８．２％に上った。今後も国会でこの問題を取り上げる必要があるかどうかについては、「必要がある」２２．６％、「必要はない」５９．８％だった。 内閣を支持する理由（複数回答）は、「他に適当な人がいない」が２２．３％、「リーダーシップがある」８．１％、「首相を信頼する」７．０％などの順。支持しない理由（同）は、「首相を信頼できない」２２．１％、「期待が持てない」２０．５％、「政策が駄目」１２．７％などとなった。

西日本豪雨を巡る安倍政権の対応に野党から批判が出ている。特に記録的な大雨になる恐れがあると気象庁が厳重な警戒を呼び掛けた五日夜の自民党の宴会が非難の的だ。避難者が出ている時に宴会を開くのは「責任感が欠如している」（立憲民主党の蓮舫参院幹事長）との理由だが、政府は万全の体制で対応してきたとの立場だ。 気象庁は五日午後二時、緊急に臨時記者会見を開き「記録的な大雨となる恐れがある」と注意を呼び掛けた。豪雨警戒を理由に会見を開くのは過去に例がない。担当者は「かなりの危機感があった」と振り返る。五日午前中には近畿三府県で十六万人超に避難指示・勧告が出ていた。 宴会はその夜に開かれた。「赤坂自民亭」と銘打った宴会には安倍晋三首相や小野寺五典防衛相、西村康稔官房副長官ら官邸の危機管理を担う人物が出席。上川陽子法相、広島県選出で自民党の岸田文雄政調会長も参加し、談笑して、酒を酌み交わす姿を西村氏らがその日

加計学園の獣医学部新設をめぐり、３年前、安倍総理大臣は加計理事長と面会したのか。 即座に否定した安倍総理大臣が、根拠の１つとしたのが報道各社の「首相動静」だ。「首相動静などで調べるしかないが、それを見るかぎりお目にかかっていない」と。しかし、首相動静は本当に根拠となるのか。そもそも、総理のすべての動きを捉えたものなのか。 今回は、私たち総理番記者が「首相動静」をどのように取材し、書いているか明らかにしよう。そして、いつから、なぜ始まったのか、その起源をたどってみた。 （政治部総理番 佐久間慶介） 「首相動静」の記事をご存じだろうか。新聞社によって名前は違うが、全国紙などの片隅に毎日、小さく掲載されている。ＮＨＫでもウェブサイト上に「総理、きのう何してた？」というコーナーで日々更新している。 総理の行った場所、面会者を記録したもので、「何時何分、誰それと面会」などと記載されている。 総理の日

野党への支持率が絶望的に低い。特に若者世代ではその傾向が顕著だ。そうした「野党ぎらい」の背景には、若者世代が「コミュ力」を重視している事実があるのではないか。コミュ力を大切にし、波風の立たない関係を優先していれば、当然、野党の行う批判や対立を作り出す姿勢は、嫌悪の対象となる。摩擦のない優しい関係が社会に広がるなか、野党の置かれた立場は難しいものになっている。 政党不信が深刻である。とりわけ「野党」への不信の広がりとその深さは、前代未聞のレベルに達している。総選挙で躍進した立憲民主党への支持も5%程度で伸び悩み、希望の党が解散してできた国民民主党にいたっては、支持率は1%にも達していない（参考）。こうした傾向は少々のことでは変わりそうにない。 「野党がだらしないからだ」。こう言う人がたくさんいる。たしかにそうかもしれない。しかし、「だらしなさ」加減があまりにひどいので、「野党ぎらい」が高まっ

出口はどこにあるのか 日銀が日本株を異次元緩和の一環でETF（上場投資信託）を通じて活発に買い入れた結果、その株式市場における存在感が「池の中のクジラ」のような状態になってきた。 日銀の日本株保有額はシンクタンクや新聞社の試算で25兆円前後（時価ベース）と、時価総額の4％近くに達した模様なのだ。すでに日銀が上位10位以内の大株主になった上場企業が全体の4割弱にあたる1446社にのぼるうえ、東京ドーム、サッポロホールディングスなど5社では日銀が実質的な筆頭株主に躍り出たという。 白川方明前日銀総裁が2010年12月に「異例性の強い措置」として、年間買い入れ枠4500億円でスタートした日銀のETF買い入れは、黒田東彦総裁の就任以来4回にわたって買い入れ枠の拡大が行われ、世界経済の混乱に怯える株式相場を強烈に下支えしたこともあった。結果として、株高というアベノミクスの成功を演出する役割も果たした