インターネットの高校野球情報サイトで、今夏の甲子園大会では全力疾走しない選手が目立った、とし、全力疾走しないワースト10の選手を実名で掲載した。ネットでは「高校生の名前を晒して批判するのはいかがなものか」と激しいバッシングが起こり、該当の記事は削除された。 問題の記事が掲載されたのは「高校野球情報.com全国の高校野球情報」内のスポーツライターの田尻賢誉さんが2010年8月21日付けで書いた「検証 甲子園コラム」だ。田尻さんはこの夏の92回選手権大会はレベルが低く、その理由は「全力疾走の意識が欠如している」。打ち損なった時点で凡打と決めつけて走らなかった、などと解説した。 「全力疾走の選手ベスト10」も実名でほめる そして、 「代表にふさわしくないプレーをした代償として走らない選手リストを挙げておく」 とし、一覧表を掲載。凡打の後、一塁ベースまで行かずにベンチに戻った選手を「不走」とし、1

立候補直後から柔道選手と国会議員との「二足のわらじ」を批判されつづけてきた谷亮子氏が、柔道界からも「引退勧告」を突きつけられている。立候補時には、「議員でも金メダル」を表明していた谷氏だが、その大前提である五輪出場の権利を勝ち取るためには、2010年11月下旬に行われる大会に出場することが絶対条件。ところが、10年9月にも開かれる臨時国会では、「ねじれ現象」で重要法案の審議が難航するものと見られている。谷氏はテレビ番組で「公務優先」を明言しているだけに、早くも正念場を迎えている。 11月の大会出ないと「五輪ゼロに等しい」 波紋を広げているのが、全日本柔道連盟の吉村和郎強化委員長の発言だ。吉村氏は、10年７月12日、スポーツ各紙に対して 「当選してから、（出馬表明時点と比べて）たいぶ柔道に対する気持ちが変わってきていると思う。現役続行は非常に厳しくなる。（議員と選手の）両立が出来ないなら、（

「国政に真剣に臨む気持ちを行動で示したい」。参院選に民主党比例代表として出馬した谷亮子氏（34）が、選挙戦最終日に富士山に登ると突然言い出した。一時は中止も検討されたが、結局決行するという。計画に無理はないのか。 「どうして急に…」「本当に行くんですか」 スポーツ紙各紙が谷亮子氏の富士山登山を伝えた2010年7月9日、東京・麻布十番の選挙事務所には、朝から問い合わせの電話が相次いだ。 ネット上では、登山計画に賛否両論 各紙によると、谷氏は、国民の多くが登っている富士山に挑戦することで、その思いを共有したいと登山を決めた。政治家になる意気込みを確認するとともに、登山者らにアピールするのも目的だという。谷氏は、「国政に携わるときに役立つと思う」とその意義を説明した。谷氏にとって富士山登山は、選挙活動では「ぜひ挑戦したい」と考えていたプランだという。 7月10日の当日は、5合目から頂上に登り、1

民主党の菅直人氏が新代表に選出され、次に注目が集まるのが組閣人事だ。組閣までの日程がタイトなことから、陣容が大幅に刷新される可能性は低い。それでも「サプライズ人事」が行われる可能性はあり、その目玉と見られているのが、「事業仕分け」で辣腕をふるった、蓮舫参院議員だ。 菅直人氏は2010年6月4日、同党の国会議員による投票で新しい代表に選ばれた。国会で第94代首相に指名され、同日中にも、新内閣のメンバーが発表される。 「官房長官説」まで飛び出る 大幅な閣僚の入れ替えはなく、ちまたでは「居抜き内閣」などと皮肉られている。だが、調整能力のなさを指摘され続けた平野博文官房長官の「降板」は確実で、その後任としては、仙谷由人国家戦略担当相や枝野幸男行政刷新相の名前が取りざたされている。 政治アナリストの伊藤惇夫氏は、「枝野氏説」をとっている。その上で、枝野氏がいたポストに「目玉メンバー」を入れるのではな

民主党の小沢一郎幹事長の資金管理団体「陸山会」の土地購入をめぐる収支報告書虚偽記入事件で、小沢氏を嫌疑不十分として不起訴処分にした東京地検特捜部の処分について、東京第5検察審査会は2010年4月27日、「起訴相当」と議決した。これを受け、特捜部は再捜査を行うことになる。 いわば、一度は決着したはずの事件が「蒸し返された」形で、民主党へのダメージが深まるのは確実で、鳩山首相と小沢幹事長の進退に注目が集まりそうだ。 「ITに疎い」大島理森幹事長も素早く動く ツイッター上でも、自民党からは、続々と批判があがる一方、民主党の国会議員は沈黙を続けている。特に、「ツイッター議員」とされる国会議員までも、議決についての論評を避けるという有様だ。 検察審査会の議決をめぐっては、小沢氏は10年4月26日の定例会見で、 「私は潔白を証明してもらったと思っているので、検察審査会も、そのことを冷静に受け止めて判断

きょう26日は事業仕分け2日目。初日の先週金曜日は「スッキリ」は開始前だったために、いわば予告だけ。結果は、9法人28事業のうち8事業が廃止、14事業が縮減。現状維持は2事業だけだった。 蓮舫ツッコミ 仕分け論議の中で、国際協力機構（JICA）の役員報酬がまたとりあげられた。第1弾のときも理事長の年収2200万円、副理事長1900万円（公益法人中トップ）が高すぎるとされたが、今回確認したところ、理事長は2161万5000円でほとんど変わっていなかった。 JICAの担当者は「類似団体と較べて高給だという状況ではない」とやったものだから、たちまち蓮舫参院議員から「どこかと較べて、を聞いているわけではない」と突っ込まれていた。それやこれやで結果は「縮減」となった。 きょうは都市再生機構（UR）が3つの分野に分けて仕分けされるのがひとつの注目点。また、科学技術系法人が集中的に行われ、国立科学博物館

鳩山由紀夫首相が、ポーランドのカチンスキ大統領夫妻の飛行機事故についてツイッターで言及した内容が波紋を広げている。「大統領の強い思いが、この悲劇につながったのでしょうか」というくだりがさまざまな憶測を呼んでいる。ポーランドとロシアの間のセンシティブな問題にからむだけに、「もっと慎重であるべきだった」との声があがりそうだ。 第2次世界大戦中に旧ソ連の秘密警察がポーランド軍の将校など2万人以上を銃殺した「カチンの森」事件から、2010年で70年を迎える。ロシアとポーランドは、事件が起きたロシア西部のスモレンスク近郊で別々に追悼式典を開くことになっていた。 「大統領の強い思いが、この悲劇につながったのでしょうか」 カチンスキ大統領はポーランド側の式典に向かう途中で事故に巻き込まれた。政府専用機（ツポレフ154型機）は2010年4月10日17時前（日本時間）にスモレンスク空港近くの林に墜落、乗員乗

「Twitterで歌詞をつぶやいたら、JASRACの利用料が発生する by JASRAC菅原常務理事」。 こんなつぶやきがTwitter(ツイッター)上に大量に出回っている。発信源は動画投稿サイト「ニコニコ動画」を運営するニワンゴの木野瀬友人取締役だということだが、本当に「ツイッター」にヒット曲の歌詞を書いたりすると、JASRACから請求書が来るのだろうか。 ツイッターもネットメディアに変わりはない JASRACの菅原常務理事とは、日本音楽著作件協会（JASRAC）の菅原瑞夫常務理事のこと。菅原理事は2010年2月28日に「ニコニコ動画」の二次創作オンラインワークショップの第三回目「JASRAC『菅原常務理事』がニコニコユーザーの質問に何でもお答えいたします」の生放送に出演。その中で「ツイッター」の著作権について語った。 JASRAC広報によれば、「ニコニコ動画」の生放送で菅原常務理事が「

催眠療法、オゾン療法、断食療法、ホメオパシー…。これらは、鳩山首相の提唱で厚労省が保険適用などを検討し始めた「統合医療」のリストだ。いずれもアメリカの国立衛生研究所が例示しているというが、科学的根拠がどれぐらいあるものなのか。 「確かに、催眠療法なども入っていますね。統合医療自体が、多種多様でいろんなものが含まれています。今は、どこまで広げるか検討しているところです」 「なんかカルトチックな話だな」 厚生労働省総務課の担当者は、取材に対し、こう明かした。同省では、鳩山由紀夫首相が2010年1月29日に所信表明演説で統合医療を進めたい考えを示したのを受け、2月5日に発足させたプロジェクトチームで検討している。 統合医療とは、従来の西洋医学に対し、伝統医学や民間療法といった補完・代替医療を組み合わせることを指す。対症療法だけでなく、病気の予防や健康増進にも役立ち、薬を減らして医療費も抑制できる

＜テレビウォッチ＞ 偽装献金問題で鳩山首相がきのう（12月24日）謝罪会見した。都内のホテルで70分間。「知らなかった」「信じていた」「6億円」「もう母からはもらわない」の繰り返しだった。 死んだ人が献金してるという「故人献金」から始まったこの問題。検察は、一連の金の出所が首相本人と母親からと特定したが、何しろ金額がけた違い。母親からは毎月1500万円が7年間で12億6000万円。これを「知らなかった」で通るかどうかだ。 政権発足100日にあたる24日、独断でやったという元公設第1秘書（59）を政治資金規正法違反（虚偽記載）で在宅起訴。元政策秘書（55）を略式起訴で罰金30万円にしたが、首相本人は不起訴とした。 会見はこれを受けて行われたのだが、「進退」についての質問には、「私腹を肥やしたわけではない」と否定。一方で、「辞めろという声が大勢となれば尊重したい。首相の座にしがみついている訳で

「やめろという声が圧倒的になれば、尊重しなければいけない」。内閣支持率が続落するなか、首相の口からは辞任の可能性を示唆する発言も出るようになった。となれば、注目されるのは「ポスト鳩山」はだれか。永田町界隈では何人かの候補の名前があがっているが、その多くは「インターネットを強く意識している」という点で共通する。 外交問題や予算編成で迷走が続く鳩山政権。発足当初の高い期待に応えられないまま、国民の支持を失いつつある。雑誌などからは「1月退陣」の見立ても出るなかで、後継候補をめぐる噂話が飛び交っている。取りざたされているのは、民主党の小沢一郎幹事長や菅直人副総理、岡田克也外相といった党代表経験者のほか、小沢幹事長の信任があついとされる原口一博総務相や連立を組む国民新党の亀井静香代表などだ。 原口総務相「つぶやき」で総理の座狙う？ そんなポスト鳩山の候補たちは、新しいメディアとしてのインターネット

鳩山政権を動かす「影の実力者」としてのイメージが日を追うごとに大きくなっている民主党の小沢一郎幹事長。西松事件や天皇陛下「特例会見」など話題に事欠かないこともあり、定例会見には通常の2倍近い約100人の報道陣が詰めかけた。 民主党本部で2009年12月21日に開かれた小沢幹事長の定例会見。予定時刻よりも10分遅れで主役が現れると、カメラのフラッシュが一斉にたかれた。次のスケジュールが詰まっているとの理由で、会見時間はいつもより10分短い20分間とされた。 この週末には各社の世論調査の結果が発表されたが、鳩山内閣はどの調査でも軒並み支持率を下げている。当然のように、朝日新聞の記者がその点について質問したが、 「内閣支持率うんぬんのことは内閣に聞いてください。私が答える立場じゃありません」 とそっけない答えだった。もう一つ、朝日の記者が質問したのは「女性人気」について。朝日新聞の調査によれば、

「鳩山政権ではなく小沢政権」。そんな世間の風評ももっともだと思わせる民主党の予算要望書が政府に提出された。小沢一郎幹事長が中心になってまとめた2010年度予算の要望書には、ガソリン税の暫定税率維持や子ども手当の所得制限など民主党のマニフェスト（政権公約）に反する内容が盛り込まれた。鳩山由紀夫首相は「最終的には私が結論を出す」と言うが、あっさり小沢幹事長の要求に屈すれば「公約違反」の批判が高まるのは必至だ。 鳩山首相が総選挙前の2009年7月27日に発表したマニフェストには、「暮らしのための政治を」のキャッチフレーズのもと「コンクリートではなく人を大事にする政策」が列挙された。目玉の一つが、子ども手当だった。子ども手当の背景には「社会全体で子育てする国にする」という理念がある。その理念から所得の大小にかかわらず一律に支給することに意義があるとされ、マニフェストでも所得制限については触れていな

政府の行政刷新会議の作業グループが2009年11月27日、「事業仕分け」を終了した。「仕分け人」として参加した民主党の蓮舫議員がブログやツイッターで振り返っている。 ブログ「蓮舫のつぶやき」では同日、「仕分け作業終了」という記事で 「会場に来ていただいた方々、インターネットで見てくださった方々、報道に関心を寄せてくださった方々。皆様に心から感謝です」 と綴った。「事業仕分け作業に誠実に対応してくださった各省庁の担当者の方々にも本当にお世話になりました」と、官僚にも感謝の意を表している。 また、仕分け作業に関して「多くのご意見をいただきました。全て受け止めています」と低姿勢を強調、 「税金の使い方を公開の場所で議論をするという初めての作業でした。税金の使い方について、国民の皆様の中からも議論が出てくる、そして、国民世論が喚起され、内閣の予算に反映されることになればと思っています」 と振り返る

鳩山内閣の支持率が急降下し、50～60％台にまで落ち込んでいる。内閣混乱で首相のリーダーシップが見えてこないのが原因とみられ、識者は、新年度予算編成で国債抑制にどれだけ指導力を発揮できるかがカギとみている。 「半数『政治主導と思わず』」（時事通信） 「内閣支持下落　政策実行に懸念も」（読売新聞） これらは、新聞やサイト記事に躍った世論調査結果の見出しだ。 50％台、ややショッキングな数字 こうした要因からか、ここ1か月で、鳩山由紀夫内閣の支持率が急降下している。 時事通信が2009年11月13日に報じた世論調査結果によると、支持率は、内閣発足直後の前月から6.2ポイントも下落して、54.4％になった。50％台というのは、ややショッキングな数字だ。 また、読売新聞の10日付朝刊によると、鳩山内閣の支持率は、同社の世論調査では、前回より8ポイントも下落して63％に落ち込んだ。共同通信も、1日付

発足1か月半の民主党政権に対し、経済政策に対して批判的な声が増えてきた。週刊誌などが批判的なのは当然としても、財界からも、政権の手腕を疑問視する声が強まっている様子だ。特に、日本経済新聞は1面に掲載の連載記事で、「頭脳なき初航海」と、異例ともいえる厳しい批判をしている。文字通り「脳なし」だと言わんばかりだ。 鳩山政権の経済政策をめぐっては、亀井静香金融相の「モラトリアム」発言が波紋を呼んだほか、藤井裕久財務相が「円高容認」とも取れる発言をして火消しに追われた。 10月の月例経済報告でも大した議論せず さらに、メンバーに京セラの稲盛和夫名誉会長を迎えて鳴り物入りでスタートした行政刷新会議も、「事業仕分け」を担当する作業チームに新人議員が多数含まれていたことから民主党の小沢一郎幹事長が反発。人選を一新して「仕切り直し」をする羽目になった。 このように、混乱が目立ち始めた中で、日本経済新聞が連載

人気番組「アメトーーク！」で、家電芸人の1人に「松下さん」とのニックネームが付いた。パナソニックの家電ばかりを紹介したためだが、どうしてそこまで熱心なのか。 「最近は『松下さん』と呼んでいるんですよ」 マニアのうんちくで笑わせるのが、「家電芸人」。テレビ朝日系の人気バラエティ番組「アメトーーク！」で、2008年6月19日にコーナーができて以来知られるようになった。 番組は、メーカーの機嫌を伺わず、消費者サイドからのトークが売り物という触れ込みだ。芸人の一言で、家電商品が品切れになることもあったようだ。 09年10月8日夜の放送も、いつもの家電芸人が顔をそろえた。景気を良くするため、彼らが立ち上がったとの想定で番組がスタート。テレビの最新商品などの話が進み、説明書を全部読むべきかという話題になったときだ。お笑いコンビ「品川庄司」のボケ役、品川祐さん（37）がこう口を開いた。 「ケータイと一緒

読売新聞が2009年9月13日、早稲田大学と共同で実施した全国世論調査結果を朝刊で発表した。「民主党に期待している」という回答が72％と高い数値を示した。一方、10日に夕刊フジがニコニコ動画上で行った調査では「民主新政権へ期待」は29％にとどまり、読売・早大調査と比べると「真逆」ともいえる結果だった。「本当の世論」はいったいどちらなのだろうか。 読売・早大調査「60歳以上」が4割超 読売新聞社と早大の調査は、衆院選後の9月5～6日に面接方式で行った。全国250地点の有権者3000人が対象で、1827人の男女が回答した（有効回収率は60.9％）。「民主党に期待しているか」という質問に対し、「期待している」と「ある程度」がともに約36％で、計72％が「民主に期待」と答えた。衆院選前の6月下旬に行った前回調査の52％から大きく上昇し、同社と早大が08年10月から計7回実施している調査では最高だっ

常日頃、天下国家の一大事を討論する場である「小さな国会」にあって、今回はわりと地味なテーマと言えるだろう。俳優で「太陽にほえてた党」の渡辺徹が提出したマニフェスト（法案）は「ムダな道路を作るのをやめて全国に自転車専用の車線を作ります」。 この日、法案賛成を表明したお笑い芸人の小島よしおは、自転車（で移動する）芸人としてこの番組内ではつとに知られた存在。だが、本国会でもっとも積極的に発言してたのは、タイトな自転車用ジャージに身を包んだオリエンタルラジオの中田敦彦だった。中田は小島に勝るとも劣らぬ「自転車好き」の法案賛成派なのであった。 さて、道交法上は軽車両であり、原則車道（左端）走行が義務づけられてる自転車。しかし実際車道を行けば、脇を走る自動車に危ない思いをし、歩道では歩行者から危ながられ、とどこを走っても角が立つ。自転車がらみの事故も増加傾向だという。 欧州の自転車先進国に目を向ければ

中川昭一前財務・金融相が2009月2月にバチカン博物館を視察した際、立ち入り禁止区域に入り警報機が鳴ったという報道に対し、「全くの誤報だ」とマスコミ批判をしたが、鈴木宗男衆議院議員が政府に提出した質問主意書がきっかけで、ウソを言っているのは中川元大臣だということがわかった。鈴木議員はこの3年半で約1600件の質問主意書を提出している。一議員平均の400倍にあたり、全国会議員が提出した数の半数以上を占める。バチカン博物館に関係した中川議員に対する質問主意書も3回に及び、「質問主意書の鬼」ともいえる存在だ。 国会開催時には1日最低3件の質問主意書 鈴木議員が質問主意書で指摘したのは、朝日ニュースターが09年3月14日に放映したCS番組での話。出演した中川元大臣はメディアを痛烈に批判していた。09年2月にバチカン博物館を訪問した際、 「足取りはフラフラとおぼつかなく、言葉もはっきりしなかったとい