今の子供達にファミコンの名作をやらせてもやっぱり「つまんない」って言うの？ 実験してみた
1980年生まれ35歳の僕の初手は「ゲーム＆ウォッチ」シリーズの『オクトパス』で、「ひたすらタコの足をよけ続けるだけ」っていう今思えば「これ、何が面白かったんだろう？」っていうゲームなのですが、確か病院の待ち時間に僕が泣きわめくから親が渋々買ってくれたような記憶がある。 画像はwikipediaより そしてファミコンの登場。僕が小学生になったくらいの時に、自宅の床にゴロゴロ転がりながらギャンギャン泣いて親にねだりまくり、念願のファミコンを買って貰う事に成功。そしてその後はファミコン→ゲームボーイ→スーパーファミコン→プレイステーション→プレイステーション2といった具合に王道（※）を歩んで来ました。 ※……王道パターンとは逆に、ワンダースワン、3DO、ネオジオCD、セガサターンといったいわゆる「負けハード」ばかりを購入していた友人の浦部くんは「浦部が買ったハードは負ける」というジンクスで「疫
高畑裕太氏釈放、弁護人のコメント全文：朝日新聞デジタル
強姦（ごうかん）致傷容疑で逮捕、送検されていた俳優の高畑裕太氏（２２）＝東京都渋谷区＝が９日午後、群馬県警前橋署から釈放されたことを受け、高畑氏の弁護人がコメントを発表した。 全文は、以下の通り。 ◇ 今回、高畑裕太さんが不起訴・釈放となりました。 これには、被害者とされた女性との示談成立が考慮されたことは事実と思います。しかし、ご存じのとおり、強姦致傷罪は被害者の告訴がなくても起訴できる重大犯罪であり、悪質性が低いとか、犯罪の成立が疑わしいなどの事情がない限り、起訴は免れません。お金を払えば勘弁してもらえるなどという簡単なものではありません。 一般論として、当初は、合意のもとに性行為が始まっても、強姦になる場合があります。すなわち、途中で、女性の方が拒否した場合に、その後の態様によっては強姦罪になる場合もあります。 このような場合には、男性の方に、女性の拒否の意思が伝わったかどうかという
ＮＨＫ籾井氏、ワンセグ受信料徴収「続行」 判決に反論：朝日新聞デジタル
ＮＨＫの籾井勝人会長は８日の定例記者会見で、「ワンセグ携帯も受像器の一つだ」として、これまで通り受信料を徴収する考えを示した。さいたま地裁がワンセグ放送を受信できる携帯電話を持っているだけでは受信料を支払う「義務はない」と判断したことに反論した。総務省はＮＨＫに契約実態を調べるよう求めたが、籾井氏は「ワンセグの契約が何台あるかは調べようがない」と述べ、調査しない考えも示した。 ＮＨＫはさいたま地裁の判決を不服として控訴している。籾井氏は「総務省は我々の解釈を支持してくれると期待している」と話した。ＮＨＫ広報局は「ワンセグ付き携帯を保有していることを理由に受信契約を結んでいるケースはあるが、件数は把握していない」と説明。「ワンセグ放送が始まった２００６年４月から契約の対象にしている」という。 ＮＨＫに受信料を支払う「受信契約」について、放送法６４条は「（ＮＨＫの）放送を受信できる受信設備を設
地方でビジネス、成功の鍵は「今だけ・ここだけ・あなただけ」
地域エコノミストとして全国各地を巡っている藻谷浩介氏。市町村合併前に約3200あった全地方自治体を踏破している。各地の実情、地勢、風土まで知り尽くした氏が地域経済を眺めていて感じることとは、何か。 国主導の地方創生がうまくいかないわけ 私は長年、地域の再生や地方活性化について発言してきた。そうしたなか、国が「地方創生」をスローガンとして掲げ、人口減少問題に正面から取り組む姿勢を見せたことは、他のどんな論者よりも高く評価している。東京都豊島区ですら、消滅可能性のある自治体と名指しされたくらいで、人口減少は日本中のすべての自治体が直面する問題なのだ。 とはいえ国が予算を付けて行うことは、とかく「補助金ビジネス」の温床となりがちだ。全市町村に「地方創生計画」策定を義務付けたところ、不勉強な自治体ほど地方の現状をわかっていないコンサルタントに丸投げすることとなり、相も変わらず道路や箱モノ中心の形式
働き続けるために必要なこと 女性と企業の意識に差 | NHKニュース
仕事をしている女性の多くが、働き続けるためには「夫や職場の理解や協力」が必要だと考えているのに対して、企業は「女性自身の意識の改革」の必要性をいちばんに挙げ、意識に差のあることが求人情報会社の調査でわかりました。 女性が意欲を持って働き続けるために必要なことを複数回答で尋ねたところ、女性は「夫や家庭の理解や協力」が最も多い４７％、次いで「職場の理解や協力」が３８％でした。 一方、企業は「女性自身の意識の改革」が４０％と最も多く、「職場の理解や協力」の２６％や、「企業の意識改革」の１８％を大きく上回り、女性の意識と大きな差が出る結果になりました。 調査をした会社は「女性が仕事と家庭の両立を重視しているのに対して、企業の理解が進んでいない。企業には働き方の選択肢を増やすことが求められる」と話しています。
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