１０月初旬にフィリピンのセブに行って、またフィリピン留学の関係者にたくさん会った中で一番書きたいと思ったことについて書きました。 この記事を書いた１年半後に自分で語学学校を創ることになりました。 ⇒サウスピーク http://souspeak.com/
３か月のフィリピン留学でTOEICの点数を３００点上げて、英語でのやり取りにも抵抗がなくなる。
１０月初旬にフィリピンのセブに行って、またフィリピン留学の関係者にたくさん会った中で一番書きたいと思ったことについて書きました。 この記事を書いた１年半後に自分で語学学校を創ることになりました。 ⇒サウスピーク http://souspeak.com/
【2ch】ニュー速クオリティ:若者の○○離れが深刻化 普段何してんの？(´･ω･`)
1 名無しさん＠涙目です。(関西地方) 2011/10/30(日) 09:30:33.78 ID:VtcM11Zs0 ?PLT(19366) ポイント特典 13 名無しさん＠涙目です。(東京都) 2011/10/30(日) 09:31:50.88 ID:NF4NLAMC0 ○○離れ言いたいだけやろ 28 名無しさん＠涙目です。(茸) 2011/10/30(日) 09:33:52.50 ID:br1N1Dql0 カップ焼きそば離れって何だよwww 29 名無しさん＠涙目です。(東京都) 2011/10/30(日) 09:33:56.17 ID:Dks5sjWC0 でも親離れはしません(´・ω・｀) 続きを読む
大阪ダブル選 中身濃い都市論争に期待 / 西日本新聞
大阪ダブル選 中身濃い都市論争に期待 2011年10月30日 10:51 カテゴリー：コラム > 社説 いまから約４００年前、現在の大阪を舞台に繰り広げられた「大坂冬の陣、夏の陣」といえば、徳川家が豊臣家を滅ぼした一大決戦として知られる。戦いに勝った徳川家は、その後、約２５０年続いた江戸幕府を盤石なものにした。 その大阪で、今度は「大阪秋の陣」といわれる選挙が来月２７日に行われる。大阪市長選と、大阪府の橋下徹知事の辞職に伴う府知事選とのダブル選である。 府と政令市を再編する「大阪都構想」を打ち出す橋下氏は、３１日付で知事を辞職し、市長選へくら替え出馬する。 一方、再選を目指す平松邦夫市長は市の存続を主張して激しく対立している。 選挙結果は大都市のみならず、今後の地方自治のあり方にも大きな影響を与える可能性がある。府知事選と合わせて、中身の濃い論戦を期待したい。 橋下知事が主張する都構想
マスコミはなぜネット時代の弱者になったか - やまもといちろうBLOG（ブログ）
もうかなり前に本を出したとき書いたけど、いまだに地方新聞社や協会での公演で論じてくれといわれる内容があって。 まあ、分かっている人からすれば「何を当たり前のことを」という話ではあるけれども、意外に見落としがちなことが本質そのものだということも多くてですね。 大メディア ネットでの言論増加に対し完全にパニック状態 http://www.news-postseven.com/archives/20110119_10419.html このポストセブンの記事では菅直人首相がテレビ出演したときの視聴率が悪いといって騒ぎにしているのですが、でも実際にはもう少し違った側面があるのだろうと。 というのは、実は私たちが考えているニュースというのはそれほどの分量があるものではなく、それこそ淡々と事実ベースだけ報じられているものであるならば通信社がヘッドラインとして流しているもので事足りてしまうわけです。あるい
TPP参加による消費者の利益は生産者の損失より大きい : 池田信夫 blog
2011年10月29日13:43 カテゴリ経済 TPP参加による消費者の利益は生産者の損失より大きい きのうの記事に同じような質問が多いので、まとめてお答えしておく。これはクルーグマンの教科書の上巻255ページの説明を簡略化したものだ。厳密な説明は複雑になってわかりにくいので、ここでは国内の需要関数と供給関数が世界の平均に等しいと仮定した。 輸入品は何でもいいが、ここでは牛肉としよう。その世界の市場価格を1000円とすると、今は38.5％の関税がかかっているので、輸入価格は1385円になる。この価格で消費者は、1ヶ月に700ｇの牛肉を食うとすると、世の中には1385円以上払ってもいい消費者がいるので、彼らはその効用（需要曲線）から価格を引いた利益（消費者余剰）Aを得る。これに対して国内の牛肉生産者は、価格から費用（供給曲線）を引いたB＋Dの利益を得る（ここでは国内業者だけを考えるので関税収
地方紙の存在意義について - 内田樹の研究室
１０月２９日朝日新聞の朝刊オピニオン欄に、アメリカの地方新聞の消滅とその影響についての記事が出ていた。 たいへん興味深い内容だった。 アメリカでは経営不振から地方紙がつぎつぎと消滅している。 新聞広告収入はこの５年で半減、休刊は２１２紙にのぼる。記者も労働条件を切り下げられ、解雇され、２０年前は全米で６万人いた新聞記者が現在は４万人。 新聞記者が減ったこと、地方紙がなくなったことで何が起きたか。 地方紙をもたないエリアでは、自分の住んでいる街のできごとについての報道がなくなった。「小さな街の役所や議会、学校や地裁に記者が取材に行かなくなった」 「取材空白域」が発生したのである。 カリフォルニアの小さな街ベルでは、地元紙が１９９８年に休刊になり、地元のできごとを報道するメディアがなくなった。 すると、市の行政官は５００万円だった年間給与を十数年かけて段階的に１２倍の６４００万円まで引き上げた
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