今の日本なら「忘れられた巨人」と向き合える：日経ビジネスオンライン
「人はどんなことは記憶し、どういうことは忘れるのか。そして社会や国家はどんなことを記憶にとどめ、いかなることは忘れようとするのか」――。長年温めてきたこのテーマを小説として完成させるのに「10年以上の歳月がかかった」と話すイシグロ氏が、この本に込めた思い、そして幼少時から英国で育った彼がどのようにイシグロ独自の世界観を形成していったのか、若い頃にホームレスの人たちの支援活動に携わるなど大きな影響を受けたという経験なども交えつつ小説家イシグロの背景を語ってくれた。 （聞き手 石黒 千賀子） カズオ・イシグロ（Kazuo Ishiguro）氏 1954年11月8日長崎県生まれ。1960年、5歳の時に海洋学者だった父の仕事で英国に移る。78年英ケント大学英文学科卒業。80年英イースト・アングリア大学大学院創作学科卒業。82年長編デビュー作、『A Pale of View of Hills（邦題：
DeNAが健康情報サイト「WELQ」の広告販売を停止 日経デジタルマーケティング
ディー・エヌ・エー（DeNA）が健康情報サイト「WELQ」の広告販売を一時的に取りやめることが、本誌取材により明らかになった。既に掲載済みの広告については、広告主判断で掲載の継続の有無を決定する。申し込み済みで未掲載の広告については、キャンセル料金不要で掲載のキャンセルを受け付ける。
睡眠6時間以下の人は死亡率が2.4倍に：日経ビジネスオンライン
WHO（世界保健機関）の「世界保健統計2015」によると、平均寿命84歳の日本は世界一の長寿国。しかし男女別に見ると、女性は第1位なのに対し、男性は第6位で、意外なことにベスト5にも入っていない。 現代の日本で本当に「アンチエイジング」が求められているのは、健康に対する意識の高い女性よりも無頓着な男性のほう。男こそアンチエイジングが必要なのだ！ 今回のテーマは「睡眠」。日本人は世界的に見ても睡眠時間が短いが、睡眠不足は決して侮れない。睡眠時間が短いと生活習慣病やうつ病のリスクが高くなり、寿命を縮めることが分かっている。特に6時間を切ると要注意だ。 しっかり眠り、元気に毎日を過ごすためにはどうしたらいいのか？ 具体的なテクニックを睡眠研究の第一人者に聞いた。 徹夜でがんばることには独特の高揚感がある。しかし後から振り返るとミスも多く、効率が悪いことは、誰もが経験上、分かっていると思う。 睡眠
不正会計の東芝にアグレッシブな財務部長登場！：日経ビジネスオンライン
9月7日、東芝の決算発表である。3月決算の東芝の有価証券報告書の提出期限は本来6月末だから、実に2カ月以上も遅れたことになる。もちろんシニア記者は現場に向かった。 だが正直に申すと、今回、突撃レポートは見送るつもりじゃった。東芝の不正会計問題については、6月の「株主総会」、7月の「社長辞任会見」に続き、1週間前の「決算再延期会見」にも突撃している。 東芝の不正会計は日本の株式市場の透明性に泥を塗る、実にけしからん問題だが、いい年をして同じ会社に何度も何度も突撃していたのでは、何とかの一つ覚えと、若い者に笑われる。 幸い、この日の決算発表では大きなサプライズはないはずだった。そこで、ここはぐっと我慢して、シニア記者のシニアたるゆえんを世間にお見せしようと算段だったのじゃ。 「株主およびステークホルダーの皆様に多大なるご迷惑をおかけしたことを、おわび申し上げます」 室町正志社長の謝罪で始まった
品川再開発、鉄道3社の“同床異夢”：日経ビジネスオンライン
清水 崇史 日経ビジネス記者 98年早稲田大学大学院修了、通信社を経て日本経済新聞社に入社。証券部で機械・プラント、海運・空運などを中心に取材。2013年4月から日経BP社に出向。総合商社、金融マーケットを担当。 この著者の記事を見る
プロ野球参入・公取委立ち入り、DeNA春田氏が明かす舞台裏：日経ビジネスオンライン
ディー・エヌ・エー（DeNA）の門を1999年に叩いた春田真氏は、以降、南場氏の右腕として「黒子」となり経営を支えた。南場氏曰く「二人羽織経営」。創業期の金策から上場、グリーや楽天との確執、公正取引委員会の立ち入り検査、プロ野球参入……。常に重要な局面の中心に春田氏はいた。その内幕は長年、表沙汰になることはなかったが、6月の退任を前に口を開いた。 今年4月、春田氏は初の自伝「黒子の流儀 DeNA 不格好経営の舞台裏」を上梓。球団オーナーを務めるプロ野球参入の裏話も含め、堰を切ったように二人羽織経営の舞台裏を明かしている。なぜ今、本を出したのか。何を伝えたかったのか。インタビューでさらなる裏話を披瀝した。 住友銀行（当時）を辞め、マンションの1室に居を構える名もないベンチャーの呼び鈴を押したのは1999年12月のことだった。それから15年あまり。ディー・エヌ・エー（DeNA）の会長を務める春
違いが分かる？ 「○○女」と「○○女子」、「○○ガール」：日経ビジネスオンライン
「仏女（ぶつじょ）」、「干物女（ひものおんな）」、「鉄子（てつこ）」、「カメラ女子」、「山ガール」。筆者が近年目にした新語たちです。これらはすべて女性を言い表す新語でありながら、それぞれ「○○女（じょ）」、「○○女（おんな）」、「○○子（こ）」、「○○女子」、「○○ガール」という具合に別々の語尾が付いています。 このような言葉の中には、「仏女」と「仏像ガール」のように「同じ概念でありながら、複数の造語法が並立できる」事例もあります。しかし、干物女のことを干物女子とは呼びにくい。つまり、呼び分けを意識する場合もあるようです（ただし用例は少ないながら存在します）。このような呼び分けはどのように行われているのか。各パターンについて仲間の言葉を集めて分析してみることにしました。 ○○女（じょ）はポジティブ 手始めに「○○女（じょ）」の仲間を探してみましょう。なお「○○女（じょ）」も「○○（おんな）
ルミネ炎上CMが作られた“怪” | 日経ビジネスオンライン
今回は、「理解不能な事態はなぜ起きるか？」について、あれこれ考えてみる。 ご存知の方も多いと思うが、JR東日本の子会社で商業施設を運営する「ルミネ」が、インターネット上の動画サイトで公開していた動画CMについて、「不快に思われる表現があった」として、ネットから削除した。 ルミネの炎上CM、いろんな意味ですごすぎる 問題となったのは、「働く女性を応援」をテーマにした約1分間の動画CM。男性上司が、会社の2人の女性たちの容姿を比較するような発言をしたことに対し、 「これってセクハラじゃん！」 「何これ？ なんでセクハラ上司のために変わんなきゃいけないわけ？」 「こんなCM見せられて、誰が服買おう！なんて思うんだ」 「明らかに女性軽視！」 「巻き髪して、ミニスカはかなきゃ、女じゃないってこと？」 などなど、女性のみならず、男性からも非難が殺到し、一気に炎上したのだ。 また、過剰反応か……と、少々
本当は「働きたくない」だけなんじゃないの？：日経ビジネスオンライン
2001年に若年就労支援を専門とする任意団体「育て上げ」ネットを立ち上げ、若年無業者（ニート）の問題に取り組んできた工藤啓（くどう・けい）氏。2014年6月、「無業社会 働くことができない若者たちの未来」（朝日新書 工藤啓・西田亮介共著）を上梓し、日本の雇用の在り方について改めて世間に問題提起した。 記者は9月末、工藤氏と著書の読者を招いて都内某所で座談会を開催した。偏見に満ちた質問を投げかける記者らに対し、やさしく誤解を解こうとする工藤氏。以下はその、バトルトークの再現ルポである。 「働くことができない若者」という言葉を聞くと、記者は違和感を覚えてしまう。働かなければどうやって日々の暮らしの糧を得るのだろうか。 厚生労働省が2014年9月末に発表した8月の有効求人倍率（季節調整値）は1.10倍で、1992年6月に並ぶ高水準だったという。国内の製造業の中には、人手不足に頭を悩ませる企業も多
たかの友梨氏の7年前の激白から探る“ブラック”の境界線：日経ビジネスオンライン
たかの友梨ビューティクリニックが、問題になっている。 「ブラック企業、パワハラ、マタハラ」――。 ネット上では、そんな言葉が飛び交っている。 「暴き出したりなんかして、会社をつぶしてもいいの」 「労働基準法にぴったりそってたら、（会社は）絶対成り立たない」 「つぶれるよ、ウチ。それで困らない？」 これらは高野友梨社長が、女性従業員（仙台店勤務）に発したとされる言葉である。 この女性従業員は、残業代一部未払い問題を労働基準監督署に申告した。それを知った高野さんが仙台市を訪れた。仙台店の従業員15人や店長らを飲食店に集め、約2時間半にわたり件のような持論を展開したのだという（日経新聞の記事はこちら）。なお、同クリニックを経営する不二ビューティの担当者は「減額は計算ミス。すでに是正した」と話している。 ブラック企業――。定義すらあいまいなこのレッテルが企業に貼られる時、必ずといっていいほど、その
ウクライナ危機の勝者は中国：日経ビジネスオンライン
5月25日にウクライナで行われた大統領選挙では予想通り、富豪ペトロ・ポロシェンコ候補が圧勝した。チョコレート製造、テレビ局、造船など幅広く事業を行うポロシェンコは、この国で最も裕福な人物の一人である。 ウクライナのEU加盟を推進へ ウクライナ西部を地盤とするポロシェンコは、ソ連崩壊後に巨額の財をなしたオリガルヒ（新興財閥の代表）の一人で、ヤヌコビッチ体制下で経済大臣を務めたこともある。だが現在彼はウクライナをEU（欧州連合）に加盟させることを目指しており、プーチンが提案しているウクライナの連邦化を拒絶している。 この大統領選挙によって、ウクライナの政治状況が一挙に安定すると考えるのは、早計だ。むしろ国家の分裂は深まるかもしれない。 その証拠に、流血は終わっていない。投票日の翌日には、ウクライナ軍が地上部隊と戦闘ヘリ、ジェット戦闘機を投入し、ドネツク空港を占拠していた親ロシア武装勢力を攻撃。
ついに表面化した潜在的労働力不足：日経ビジネスオンライン
前回、人口についてもう一度書いてみようと考えた一つの理由は、人口構造の変化は「確かな未来」における「確かな課題」であるにもかかわらず、それが解決に向かっているどころか、むしろ深刻化しているように見えることだ、と書いた。今回はこの「人口問題の深刻化」という点について述べてみたい。 これも前回述べたことだが、私は、人口構造の変化を考える時のポイントは、生産年齢人口（または労働力人口）が減少し、それが全体の人口に占める比率が低下する「人口オーナス」だと考えている。人口オーナスの下では、多くの課題が表れるはずだが、それは現実の経済社会の各面において次第に色濃く表れてきている。 人口オーナスがもたらす5つの課題 現在進行中の「人口オーナス下の経済・社会」では、次のような5つの課題がほぼ必然的に表れる。人口オーナスの度合いが強まりつつある中で、その5つの課題は、解決されないままどんどん深刻化していると
賃貸派って老後はどうするの？ 放浪？：日経ビジネスオンライン
家を買うべきか、借り続けるべきかは若手社員にとって永遠の命題だ。仕事のことならともかく、こと持ち家問題に関しては、先輩に相談しても明快な答えは得られない。既に自宅を購入した“持ち家派”は「家賃を払い続けても賃貸住宅は未来永劫、他人の物。同じくらいの金額ならローンを払って自分の資産にした方がよい」と主張する。一方、“賃貸派”は「先が見えない中でローンを組むなんてとんでもない」と持ち家戦略のリスクを煽る。両者の主張は平行線を辿るばかりで、永遠に決着が付きそうにない。 だが、そんな中、「サラリーマンは自宅を買ってはいけない」と明確に主張するコンサルタント・不動産投資家がいる。その根拠と、賃貸派のアキレス腱である老後の暮らしについて対策を聞いた。 （聞き手は鈴木 信行） 著書「サラリーマンは自宅を買うな」で、会社員がローンを組んで自宅を所有するリスクを主張されています。今ここに、まさに自宅を買わん
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日本は現時点でまだ労働者不足ではない。だから賃金も上がらない。：日経ビジネスオンライン