週刊ファミ通(KADOKAWA)が、本日6月2日発売の6月16日増刊号にて創刊30周年を迎えた。これを記念して今号では、連載終了した人気マンガの新作を掲載する「大復活祭り」を展開している。 復活したマンガは、みずしな孝之「いい電子(いいでん!)」、近藤るるる「天からトルテ!」、鈴木みそ「おとなのしくみ」、荒井清和「べーしっ君」の4本。バカタール加藤の「バカタール総合研究所」、金子ノブアキとKenKenの「スーパーカネコブラザーズ」、名越稔洋の「酒とゲームで日が暮れる」という過去の連載コラムも新作が執筆された。 また各界クリエイターが、自身のゲーム人生をイラストコラムで振り返る特集も今号から3号連続で掲載。第1弾としてマンガ家では天野シロ、押切蓮介が登場しており、そのほか映画監督の押井守、悪魔絵師の金子一馬、イラストレーターの倉島一幸、小林智美、長野拓造、NOCO、Tony、アートデザイナー
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ゲーム情報サイト「インサイド」が6月1日、編集部名義で掲載した「フリーライター内川たまき氏と連絡可能な方を探しています」という記事が物議をかもしている。 記事はフリューのPS Vitaソフト「Caligula -カリギュラ-」の特集記事を寄稿したライターとの連絡が取れなくなったので探しているという内容。安否を心配する声とともに広告なのではないかと疑問視する声も広がり騒ぎが大きくなると、内川たまきなるライターは存在せず企画記事の一環だったと釈明した。 謝罪文 「フリーライター内川たまき氏と連絡可能な方を探しています」と安否を気づかう記事(現在は削除されている) 記事は「独自に作成したもの」であり、「お客様に誤解を与え、ご不快に思われる表現がありましたことをお詫び申し上げます。記事は取り下げさせていただきます」と謝罪した。掲載されてから約2時間後のことだった。なお、インサイドの公式Twitte
一度有名になったけどそれ以降聞かないな サービスが存続してるとかそういうことじゃなく、流行ってるかどうか
本日、ネットで騒ぎになっていたもの。 togetter.com ゲームニュースサイトのインサイドにて、「ライターと連絡がとれなくなって、連絡可能な人を探している」という文章が出たのですが、その記事がゲームの宣伝規格用の偽の記事だったというもの。その後謝罪文が出ました。 www.inside-games.jp ここで問題とされているのは、本当に起きていたら緊急事態だったというものが、PRなど創作とわかる表記なくさも本当の緊急告知のように出されてしまったことでしょう。お詫び訂正が出された後から読み直すとたしかに企画っぽい、不自然な箇所はあちこちにありますが、それは重大性の認識に押し流されてしまった感じです。 しかし「連絡がとれなくなった」というのは、それが一時的にせよ恒久的にせよライターに限らず仕事をしている人には一度や二度経験はあるのではないでしょうか。それはライターなどに対してだけではなく
不当に安い対価で作業を請け負わせたり、支払いを遅らせたりする「下請けいじめ」について、公正取引委員会は1日、2015年度に下請法違反で過去最多の5980件の指導をしたと発表した。 公取委は、下請け事業者にとって厳しい経済環境が続いていることや、コンプライアンス意識の高まりで違反企業の自主申告が増えたことも背景にあるとみている。違反事業者からは計13億2622万円が下請け事業者に返還されたという。
松屋フーズの牛めし業態「松屋」に続く第2の柱、低価格とんかつ業態「松のや」の出店が加速している――。 2016年3月期決算短信(連結)によれば、前期はとんかつ業態を中心に出店し、松のや23店、松屋4店の計27店を出店している。それに対して、松屋18店、海外その他業態1店が撤退。つまり、松屋が14店舗減る中、松のやは23店舗増えたのである。 決算を見ると、売上高839億4700万円(前期比3.5%増)、営業利益36億8500万円(71.8%増)、経常利益37億7100万円(71.9%増)、当期純利益16億1900万円(150.7%増)。その前の2015年3月期では、売上高2.7%増、営業利益8.6%減、経常利益6.7%減、当期純利益6.4%減であったことからも、収益が上がらない松屋を閉めて、松のやに注力したところ、利益率アップにつながっていることが分かる。 つまり、牛丼御三家の一角を占
出版物の大手取り次ぎ会社の日販=日本出版販売は1日、昨年度の決算を発表し、雑誌の売り上げがおよそ32年ぶりに書籍を下回ったことが分かりました。 一方で、雑誌の売り上げは女性ファッション誌などが大幅に落ち込んだほか、休刊する雑誌が相次ぎ、前の年度より9.9%少ないおよそ2435億円となりました。 日販によりますと、雑誌の売り上げが書籍を下回るのはおよそ32年ぶりだということです。国内の出版は全体として落ち込みが激しく、中でも雑誌についてはインターネットやスマートフォンの普及などの影響から発行部数や売り上げの減少が続いていました。 日販は「雑誌が置かれた状況は引き続き厳しく、大幅な回復は見込めない。一方で、書籍の売り上げは安定してきていて、ヒット作に恵まれれば、さらに伸びる可能性がある」と分析しています。
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