世界鑑測 北村豊の「中国・キタムラリポート」：NBonline(日経ビジネス オンライン)日中両国が本当の意味で交流するには、両国民が相互理解を深めることが先決である。ところが、日本のメディアの中国に関する報道は、「陰陽」の「陽」ばかりが強調され、「陰」がほとんど報道されない。真の中国を理解するために、「褒めるべきは褒め、批判すべきは批判す」という視点に立って、中国国内の実態をリポートする。
中国に残る髪の毛で造る「醤油」 (世界鑑測 北村豊の「中国・キタムラレポート」)：NBonline(日経ビジネス オンライン)
「毛塵屋」という商売をご存じだろうか。 これを「けじんや」と呼び、これは理容室や美容院を回って頭髪の切り屑である「毛屑」を集める商売で、既に日本ではこの商売は消滅したものと思われる。 かつての日本でこの毛塵屋さんが買い集めた毛屑をどうしていたのかは分からないが、恐らく買い集められた毛屑は専門の業者の所に集められて、長さのある良質の髪はカツラや「髪文字(かもじ)」という女性の添え髪の材料となり、それ以外の毛屑は工業用のアミノ酸の原料となっていたものと思われる。旧知の美容師さんに聞いたところでは、美容室が毛塵屋さんに毛屑を渡すとお金を支払ってくれるのではなく、「髪文字」と交換してくれたという。 ところで、今回のテーマである「毛髪醤油」とは何か。「毛髪」と「醤油」に何の関係があるのだろう。上述したように、毛髪がアミノ酸の原料であり、醤油の原料がアミノ酸であることが分かれば、自ずと毛髪から醤油がで
世界のカツラ工場として台頭する中国：日経ビジネスオンライン
「世界の工場」という異名をゆるぎないものとした中国は、近年、「世界のヅラ工場」としても台頭してきました。 かつて、米国、欧州、日本など世界の主要なカツラメーカーは、韓国や台湾などにカツラの生産を委託していましたが、次第に人件費の安い中国に生産拠点をシフトさせていきました。現在では、世界のカツラの７割以上が中国で生産され、世界各国に輸出されています。日本は、一般のオーダー・メイドのカツラのほか、医療用のカツラ、理髪師の試験用のカツラも中国から大量に調達しています。 カツラには、天然毛と人工毛の２種類がありますが、中国で生産しているのは、主に天然毛のカツラです。人工毛のカツラは天然毛に比べると割安ですが、質感や触感などの面で見劣りするため、国際的には、少々値は張っても天然毛で作ったカツラのほうが、人気が高いようです。ただし、最近では、技術進歩によって人工毛のカツラの質感・触感もかなりよくなって
自然食品専門店くるみや：醤油のはなし アミノ酸しょうゆの原料欄に「人毛」
もう、２０年以上前のことだ。 わたしが日本消費者連盟のスタッフだったときのエピソード。 若い新聞記者が、船瀬さん何か面白いネタないですか？と聞いてきた。 ちょうど面白いテーマを追っていたので、彼にクイズを出した。 「床屋さんへ、髪の毛の回収にくる業者さんがいます。さて、次の職業のうちどれでしょう？ ①カツラ屋さん②人形屋さん③佃煮屋さん。」 若い記者は首をひねっているので「正解は、③佃煮屋さんです」といったら「エーッ！」と素頓狂に 驚きの顔。実は人間の髪の毛は、合成しょうゆの原料となるのだ。正式にはアミノ酸しょうゆという。 わたしも業界筋から、この話を聞いて、ほんとうかと思って専門書などをひもといて調べて見た。 すると「醤油製造」の解説には、ちゃんと”アミノ酸しょうゆ”の項があり、その原材料の一つに ”人毛”と明記されていたのだ。わが目を疑った。業界筋によれば「アミノ酸しょうゆは、業務用
共同通信がヤフーに逆襲：フリー・コンテンツ：FACTA online
「新聞配達少年はやるけれど、新聞社にはならない」 ヤフー・ジャパン社長の井上雅博氏は、メディアへの進出を尋ねられると、こう答える。新聞社やテレビ局からニュースを配信してもらって、アクセスする人に見てはもらうが、ニュース制作はしない、という意味だ。 が、「新聞配達」で稼ぐヤフーに対して「もう旨い汁は吸わせない」という動きが出てきた。共同通信が全国の地方紙を連合して「日本一のニュースサイト」を作るプロジェクトである。 共同の配信を受けている加盟社とよばれる地方紙五十数社のうち、40社程度がこのサイトにコンテンツを出す方向。11月から本格稼働の予定という。加盟社1社当たり300万円の経費の供出を盛り込んだ計画書が加盟社に届いたのは、7月半ば。共同通信はサイトの本格運用後は「ヤフーへのニュース配信を止めるよう加盟社に働きかけている」という。 全国紙に加えて、地方紙が配信するニュースを集めたヤフーの
問題は根深い、スパイウェアのビジネスモデル
キーロガーに代表されるように、スパイウェアを使った直接的な金銭詐欺が広く認識されるようになった。しかし、複雑なビジネスモデルがスパイウェアを取り巻いている事実はあまり知られていない。 スパイウェアの脅威に対抗するには、第一に知識武装が必要だ。まずは、あいまいなスパイウェアの定義を整理し、スパイウェアの背景に潜むビジネスモデルを知っておこう。 ウイルスとは何が違うの？ スパイウェア撲滅を目指して組織された米国の業界団体ASC（Anti-Spyware Coalition）は、メンバーの共通の認識としてスパイウェアの定義を公開している。それによると、広義の意味で「スパイウェアとその他の潜在的に望まれない技術」とされている。具体的には下記のようなソフトウェアがそれに当てはまる。 ユーザーの適切な同意なしにインストールされ、かつ、下記のようなユーザーのうなコントロール損なうもの コンピュータの利用
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