「コロナ禍に嫌々描いた絵が最高」レジェンド・横尾忠則の「現況」 | FRIDAYデジタル
「コロナ禍に作品を作るエネルギーなんてありません。もうね、いやいや描いてますよ。嫌だな嫌だなと思いながら、絵を描いてるんです。これまでたくさんの作品を作ってきましたが、自分でいちばん好きな作品は、近作。嫌で嫌で仕方なく描いた絵ですね」 横尾忠則さんの大規模展が始まった。600点を超える膨大な作品に向き合うと、その饒舌さに圧倒される 横尾忠則さんの大規模展が、東京都現代美術館で始まった。横尾さんは1960年代からつねに、本当に、日本と世界のアートの「第一線」で活躍してきた。 「ぼくは、子どものころから絵を描いてきたんです。最初は模写でした。今ある最も古い作品は、５歳のときに描いた『武蔵と小次郎』。これは、講談社の絵本『宮本武蔵』の挿絵を書き写したものです。以来、ずっと描いてきました。いつプロになったかわからない」 85歳の横尾さんは、「GENKYO」展開催にあたって開かれた会見でこんなふうに
「五輪で『楽観バイアス』 緊急事態宣言 意味なさなく」専門家 | NHKニュース
コロナ禍における心理を研究している、臨床心理学が専門の筑波大学の原田隆之教授は「オリンピックの開催で、コロナを軽くみてしまう『楽観バイアス』が強まり、緊急事態宣言が意味をなさなくなってきている」として、具体的な対策の必要性を指摘しています。 原田教授は「もともと選手のことは応援したい反面、感染拡大への危機感から五輪に反対するという、相反する気持ちを抱えていたことや、コロナ禍で長い間我慢し、外出もできず、うっ屈した感情がたまっていたこともあり、日本選手の活躍という明るいニュースに触れることで、五輪に熱狂するようになっても、自然な人間の心理だと思う」と現状を分析しています。 そのうえで「五輪のお祭りムードが徐々に醸成され、一方で緊急事態宣言という矛盾する2つのメッセージが出ている。人間の心理としては、自分が聞きたいほうだけを取り入れてしまうのは、非常に自然で、大会の開催で世界中から人が来ても大
「特に１人暮らしの方は自宅を病床のような形で」都内の新規感染者数過去最多で小池知事＜新型コロナ＞：東京新聞 TOKYO Web
東京都の小池百合子知事は２８日、都庁で報道陣の取材に応じ、新型コロナウイルスの新規感染者数が２７日に過去最多の２８４８人となり、増加傾向に歯止めがかからないことについて「ワクチンを、ぜひ若い方も打っていただきたい」と接種を呼び掛けた。 小池知事は、ワクチンを受けた高齢者が感染し重症になる割合が大幅に低下していることに言及した上で、「逆にワクチンを受けていないけれど、重症、中等症になる若い世代が増えている」と指摘。「若い方々の行動パターンが、鍵を握っている。自分がよければではなくて、結果として人にうつすと、医療体制が逼迫（ひっぱく）する。去年の夏も、年末も、お正月も、ゴールデンウィークもなく、ずーっと頑張っている医療従事者のことも考えていただきたい」と協力を訴えた。 医療体制にかかっている負荷についての認識については「基本的に、３つの柱でやっている。自宅、ホテルなどの宿泊療養施設、そして病院
「国民の一般的な宗教的感情」を害したので有罪。孤立出産で死産したベトナム人技能実習生、地裁判決の中身（望月優大） - エキスパート - Yahoo!ニュース
「被告人を懲役8月に処する。この裁判確定の日から3年間、その刑の執行を猶予する」 2021年7月20日火曜日。熊本地裁の101号法廷で、杉原崇夫裁判官が有罪判決を宣告した。刑法190条、死体遺棄罪。被告人は熊本県南部の農家で働いていたベトナム人技能実習生のレー・ティ・トゥイ・リンさん、22歳。 約150万円にものぼる借金を負って来日したリンさんは、妊娠に気づいたあとも、妊娠を理由に強制的に帰国させられることを恐れ、働いていた農家や監理団体に言えないままでいた。そして、当時21歳だった彼女は、11月15日の午前中、孤立出産で双子を死産する。 この事件については、前回の記事で、「これで有罪になれば大変なことになる」という慈恵病院の蓮田健院長の危惧などを伝えた。 ●「これで有罪になれば大変なことになる」孤立出産で死産した技能実習生の起訴に対して医師が示した危機感 死産直後のリンさんは、出血を含む
熱海土石流 盛り土造成業者 別の場所での土砂搬入で中止命令 | NHKニュース
静岡県熱海市で起きた大規模な土石流で、盛り土の造成を届け出た不動産業者が、4年前に市内の別の場所で土砂を搬入した際に、流出防止策を取っていないなどとして、県から中止命令を出されていたことが分かりました。 静岡県熱海市で起きた大規模な土石流で、県と市は逢初川の上流部にあった盛り土が被害を拡大させたとみて、造成の経緯や当時の対応を調べています。 県によりますと、この盛り土の造成を届け出た神奈川県小田原市の不動産業者は、4年前、熱海市内の別の山あいの土地で植林のために土地を改良するという申請を出し県が許可していました。 しかし、その後、県の調査で申請を超える範囲の区画に土砂を搬入していることや、許可の条件となっていた土砂の流出防止策を取っていないことが分かり、許可から3か月後、県から森林法に基づく中止命令を出されたということです。 県によりますと、その後、土砂の搬入は止まりましたが業者側とは連絡
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米議会襲撃、警官が下院で証言 「銃奪われる」「圧死も」 ｜ 共同通信
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神奈川・清川村、県道でバイク転倒 １０代男女が死傷（カナロコ by 神奈川新聞） - Yahoo!ニュース