なんと人間の「体温」で携帯電話を充電できる技術が登場へ
世界最大手の携帯電話メーカーであるNOKIAがテレビやラジオ、防災無線など、日常生活のさまざまな場面で用いられている電波を利用して充電できる携帯電話の試作機を7月に開発しましたが、今度は人間の体温で携帯電話を充電できる技術が登場する見通しであることが明らかになりました。 この技術が実用化されれば、携帯電話を手に持ったり、ポケットに入れておくだけで充電できるようになるということなのでしょうか。 詳細は以下から。 swisselectric research award 2009 スイスで行われた電気分野の研究者の功績をたたえる「swisselectric research award 2009」のページによると、熱を利用した低コストな発電システムを開発したWulf Glatz博士の研究が見事トップに輝いたそうです。 Glatz博士の研究はセントラルヒーティングからの廃熱や自動車のエンジンの熱
介護に役立つ情報が満載の『介護・福祉大百科』開設 - ニューズ・メディア | 携帯 | マイコミジャーナル
ニューズ・メディアは24日、介護・福祉に関する携帯版情報ポータルサイト『介護・福祉大百科』を開設したと発表した。KDDI(au)、ソフトバンクモバイルの公式サイトとしてサービスを開始、NTTコモ向けにもサービスを提供する予定となっている。 介護・福祉の情報ポータルサイト『介護・福祉大百科』 「介護・福祉大百科」は、ニューズ・メディアとつながりのデザイン研究所とが共同で開設。家庭や施設の介護者に必要な知識を深めてもらうとともに、介護者が「わからない、困った」という時に必要な情報を素早く調べることができるような情報を提供する。具体的には、1,000以上の用語集、介護の方法、介護施設や介護機器などのデータベースから情報を検索できる。 また、クイズ形式で場所や時間を問わず手軽に学習できる「わかる! 介護・福祉」や、介護・福祉分野で指導に当たっている講師陣による「介護・福祉ゼミ」などのコンテンツも提
民主政権で「電波オークション」 既得権奪われる電話会社と放送局
衆院総選挙後の政権交代が有力視される中、民主党の政策に注目が集まっている。電波を使いたい事業者が電波の帯域を競り落とす「周波数オークション」だ。日本では総務省が導入に反対しているが、地デジ完全移行後の「アナログ放送の跡地」をオークションで売却すれば数兆円単位の収入が見込めるとの見方もあり、関係業界に波紋を広げている。 総務省はオークションに反対 注目が集まっているのは、民主党が2009年7月23日に発表した政策集「インデックス(INDEX)2009」。「内閣」「行政改革」「分権改革」など21の分野について同党の基本政策を示したもので、総選挙で注目を集めるマニフェスト（政権公約）は、これをベースに作成されている。 21項目のうちのひとつが「郵政事業・情報通信・放送」。NHK改革や、通信放送行政を総務省から切り離して「通信・放送委員会」（日本版FCC）を設置することなどを提唱。その中の1項目に
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ＥＵ、「第４世代」携帯を研究 10年から官民で母体組織－NIKKEI NET（日経ネット）
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