集英社・講談社・小学館・角川4出版社の財務状態をグラフ化してみる:Garbagenews.com
2008年09月02日 06:30 一時中断状態になっているが、ここ一、二か月の間、アニメや書店、音楽業界、テレビなどメディア関連の業態を財務諸表を中心にデータをグラフ化するなどして眺め、現状と先行きを推測する記事を意識的に展開している。「何か大きな動き」がこの周辺でじわじわと起きている雰囲気が感じられるからだ。そのような中、巡回サイトの一つである【新文化】で公開されている主要出版社の決算データを見て欲しいというリクエストがあった。せっかくだから早速斜め読みをしてみることにする。 さて、具体的な出版社名としては角川グループホールディングス、集英社、講談社、小学館の4社があげられる。このうち角川は上場企業なので毎年各種決算書を公開しているが、他の企業は非上場なのでウェブ上にそれらの材料は見当たらない。関東財務局あたりに出向けば手に入るという話もあるが、今回はパス。取り急ぎ、新文化に掲載されて
バンダイナムコのキャラクター別売上をグラフ化してみる
2008年11月21日 06:30 先に【主要テレビ局銘柄の第2四半期決算をグラフ化してみる】などで各テレビ局の財務諸表や付随資料をチェックした時に「この際だから他社の資料もチェックして面白いものがあれば図表にしてみようか」という考えが頭に浮かんだ。あのバフェット氏も「有価証券報告書を読むのが一番楽しい」と述べているように、各種諸表や関連資料に目を通すと、その会社の実情が色々とつかめてくるようで、楽しくなってくる。今回は【バンダイナムコホールディングスの株主総会出席レポート】や【アニメセクター銘柄の決算を比較してみる】などでもチェックを入れた、残念ながら今は株主ではないもののその機会を狙っている【バンダイナムコホールディングス(7832)】の資料から、同社の主力事業の一つであるキャラクター関連商品について、キャラクター別の売上を見てみることにする。 注意事項をいくつか。現在こそバンダイナム
おもちゃ業界とテレビゲーム市場、オタク市場の動向をグラフ化してみる:Garbagenews.com
「少子化の影響が顕著で、市場縮小分を『大人向け』玩具で補っている」 「テレビゲームではDSやWiiによりこれまでマイナーだった学習・実用系ジャンルに幅広い層が新市場を構築し、全体の市場拡大を後押ししている」 「卸売や小売は売上が増加しても利益が縮小している事業者が多い」 となっている。特に金額面ではテレビゲーム部門がおもちゃ業界全体に占める割合は年々増加する傾向にある。かつて「ゲームショー」そのものが「おもちゃショー」の一部局のようなもので、そこから分離して作られたことなどうそのような話だ。 テレビゲーム市場そのものとおもちゃ業界全体に占める割合の増加が一目で分かるのが次のグラフ。 公開された3年分のデータについて、主要9品目の市場全体規模と各品目の割合を示したものだが、テレビゲーム以外の項目がほぼ横ばい(正確にはやや縮小)なのに対し、テレビゲームのみが大きな伸びを見せているのが分かる。当
デジハリでの『Second Life(セカンドライフ)』無料セミナーレポート……1 - ガベージニュース(旧:過去ログ版)
2006年11月02日 08:30 先に【デジハリ、「Second Life」研究室を設立し12月からは専用講座を開講】でもお伝えしたが、【デジタルハリウッド】はネットワークゲーム【Second Life(セカンドライフ)】を研究対象としてゲーム内におけるクリエイティブ活動を促進する目的も併せ持つ【セカンドライフ研究室】を設立した。これにあわせ11月1日、『セカンドライフ』と同研究室、さらにデジハリ内で開催される各種講座に関するセミナーが開催された。ここではそのセミナーの内容をかいつまんでお伝えする。 セミナーは『セカンドライフ』に興味がある人を対象に開かれたが、実際にすでにアカウントを取得してプレイしている人は約半分だった。また続柄は雑誌記者以外に当方のように「興味を持つただの人(なのか?)」、CGデザイナー、ゲーム業界関係者、さらには広告代理店に属する人もいたようだ。世界に冠たる大企業
【更新】新たな支店はネット世界内、「Second Life」を有効活用する米企業たち - ガベージニュース(旧:過去ログ版)
2006年10月22日 19:00 世界的に権威のあるロイター通信社がネットワークゲーム【Second Life(セカンドライフ)】内に本格的支局を設けたのは先に【ロイター通信がネットゲーム「Second Life」内に支局を設立～1】でお伝えしたとおりだが、[産経新聞]などの報によると他にもさまざまなアメリカ企業など大手企業が、『Second Life』を有効活用しようと動き出していることが明らかになった。企業らは『Second Life』に支店を設けたり、マーケティングリサーチのための調査データを取得する試験エリアとして用いつつある。 『Second Life』とは【一歩先行くネットワークゲーム『セカンドライフ(Second Life)』の日本語版、まもなく公開】で取り上げたように、アメリカで運営されている多人数同時参加型ネットワークゲームのひとつ。自由度がきわめて高くゲーム内ビジネス
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