サイト概略＆執筆者 ・サイト概要 経済・社会情勢分野を中心に、官公庁発表情報をはじめ多彩な情報を多視点から俯瞰、グラフ化、さらには複数要件を組み合わせ・照らし合わせて解説を行うサイトです。 サイトオープン：2005/09/27 (2009/02/17に今ドメインへ移行) 【更新通達用ツイッターアカウント】 【Facebookページ】 ・執筆：不破雷蔵 早稲田大学商学部卒。投資歴10年超。本業のFP事務所では分析や事務などを担当。ウェブの世界には前世紀末から本格的に参入、ゲーム系を中心とした情報サイトの執筆管理運営に携わり、その方面の経歴は10年を超す。商業誌の歴史系、軍事系、ゲーム系のライターの長期経歴あり。ゲームと歴史系(架空戦記)では複数冊本名での出版も。経歴の関係上、経済、数理的な分析、軍事、歴史、ゲーム、ゲーム情報誌、アミューズメント系携帯開発などに強い。現在ネフローゼ症候群で健康

博報堂DYメディアパートナーズのメディア環境研究所は2023年5月23日、毎年初頭に調査を実施している「メディア定点調査」の最新版となる「メディア定点調査2023」の抜粋編を発表した。その内容によれば調査対象母集団においては、主要メディアを累計したメディア全体の接触時間は、全体平均では1日あたり443.5分であることが分かった。また各メディアそれぞれに対する接触時間(視聴、聴取、購読など)は年齢階層毎に大きな違いがあり、「男性は全年齢階層、女性は50代まではテレビの視聴時間よりもパソコンやモバイル端末によるインターネット接続の時間の方が長い」「20代男性は全属性中最長のメディア接触時間だが、その8割近くはインターネット接続の時間」「女性は50代以上はテレビを3時間以上見ている」など、昨今のメディア事情を顕著に表す傾向が多数見受けられる結果が確認できる(【発表リリース:メディア定点調査」とは

先日博報堂DYメディアパートナーズのメディア環境研究所が発表した、同所が定点観測的に行っている「メディア定点調査」の最新版「メディア定点調査2023」では、さまざまなメディアの男女・年齢階層別の接触(利用)時間の実情が明らかにされた。今回はその経年変化を確認し、人々のメディア接触時間の変化とライフスタイルの変容を推し量ることにする(【「メディア定点調査」とは】)。 漸増傾向の総接触時間 今調査の調査要項や注意事項(2014年から項目などの変更が行われている)は先行する記事【メディア接触時間推移(最新)】で説明済み。詳しくはそちらを参考のこと。 過去の分も合わせて「メディア定点調査」における各主要メディア毎の、一日あたりの平均接触時間を時系列に並べてグラフ化したのが次の図。2008年までメディア接触時間総数は減少していたが、2009年以降大きく増加。そして2010年以降は事実上横ばい。ところ

年が明けてから各種継続掲載記事のうち、年変わりでデータを更新しているものにつき、逐次再検証とグラフの再構築を行っている。【新聞社従業員の部門別推移をグラフ化してみる(2011年分反映版)】をはじめとする【社団法人 日本新聞協会】内の収録値についてもチェックをしたところ、新聞広告費や広告量、部門別従業員数に変わりはなかったものの、【新聞の発行部数と世帯数の推移】が2011年分を反映した最新データに差し替えられていた(【アーカイブページ】ではいまだに「2009年」まで)。毎年10月分の値を反映するため、この項目だけは更新されていたものと思われる。そこで今回は新聞の発行部数などをグラフ化した過去の記事をアップデート、つまり2011年分を反映したものとして再精査することにした。 まずは全体的な値。【社団法人 日本新聞協会】内の【新聞の発行部数と世帯数の推移】から必要なデータを取得する。現時点では2

読売1000万部維持、毎日は前期比マイナス2.36％…新聞販売部数動向(2010年後期分データ更新・半期分版) 先日【1年間で103万部減……新聞の発行部数などをグラフ化してみる(2010年分・新聞業界全体版)】で新聞全体の発行部数に関するデータを紹介したが、その際に「主要全国紙の朝刊販売数は新しいデータが反映されたら」と、主要全国紙については後ほどという説明をした。このデータについて2011年3月3日に更新が確認できたので、今回は2010年前期分データ更新・半期分版の記事に続く形として、各種データについて最新のものを反映した上で、主要新聞社の新聞発行部数などをグラフ化してみることにした。 まずは先日更新された最新データを元にした、主要全国紙、すなわち読売新聞・朝日新聞・毎日新聞・日経新聞・産経新聞の計5紙の「販売部数」。これは各紙広告関連ページで取得することができるが、【新聞広告データア

読売1000万部確保、毎日は前期比マイナス1.75％…新聞販売部数動向(2009年分データ更新・補完版) 先に【1年間で114万部減……新聞の発行部数などをグラフ化してみる(2009年分データ暫定更新版)】で各新聞社の発行部数などについての最新情報を反映した各種グラフを作成した際、【読売新聞社の広告ガイドページ】などに日本ABC協会提供による「新聞発行社レポート」の最新データが反映されておらず、各種グラフ化が出来ない旨をお伝えした。これについて2010年3月11日までに、そのデータ更新が行われ、内容が2009年7-12月期のものに指し代わっていることが確認された。そこで今回は、前回グラフ作成・分析が出来なかった主要全国紙の販売部数などについて触れてみることにする。 まずは最新データを元にした、主要全国紙、すなわち読売新聞・朝日新聞・毎日新聞・日経新聞・産経新聞の計5紙の「販売部数」。これは