新型コロナ禍における「専門家」たちの功罪。 感染者数予測を外し続けてもなお起用するメディア « ハーバー・ビジネス・オンライン
新型コロナの蔓延後に名前が売れ、テレビ等のメディアに頻繁に登場するようになった「専門家」に、ウイルス学を専門とする宮沢孝幸・京都大学准教授がいる。彼は、昨年3月28日に公表した情熱的なツイートがバズったことで一躍時の人となり、その後、多数のニュース記事や雑誌、テレビに登場するようになった。 新型コロナ禍での心構えや感染症対策についてまとめたそのバズツイートは確かによく書けており、ほとんど批判のしようのないもので、それを読んだ当時の筆者は、宮沢氏の登場を心強く思ったものだった。 ところが、である。その後、宮沢氏は徐々に変質しはじめ、違和感を覚えるような言動を繰り返すようになる。昨年6月に大阪府の新型コロナ専門家会議に参加した際には、大勢の参加者がいる会場にマスク無しで入り、「府の緊急事態宣言はほぼ無意味だった」という趣旨の発言をした。昨年12月にはWEB媒体やテレビなどで、「Go To停止は
しっかり検査で第4波を制する台湾と検査抑制論という愚論が罷り通った日本の惨敗ぶり、統計で明らかに « ハーバー・ビジネス・オンライン
台湾・桃園市 (Photo by Walid Berrazeg/Anadolu Agency via Getty Images) 筆者は、前々回まで本邦、韓国、台湾のCOVID-19統計と予測の比較と本邦統計の異常を論じてきました。そして前回は、宮城県で起きているエピデミックSpikeについてその緊急性から統計をもとに論じました。宮城県では、既に本邦最悪の感染拡大状況となり、漸くGo To Eatの中止＊をはじめとした独自の緊急事態宣言＊＊が泥縄式に発表されましたが、これらは3/15、3/18発表なのでその効果が統計に表れるのは4/1前後となります。 〈＊ＧｏＴｏイート再停止 村井知事「再開で気の緩み」 2021/03/16 河北新報〉 〈＊＊宮城県と仙台市、独自の緊急事態宣言 ４月１１日まで 2021/03/19 河北新報〉 令和の牟田口廉也である村井嘉浩宮城県知事は、「気の緩み」と第四
ついに始まった「マスクを奪い合う世界」。スペインの倉庫から200万枚のマスクがポルトガル企業によって盗まれた « ハーバー・ビジネス・オンライン
4月7日、スペインのガリシア州にある巡礼地サンティアゴ・デ・コンポステラの工場団地にある倉庫から200万枚のマスクが盗まれていたのが自治州警察の捜査で明らかにされた。価格にして500万ユーロ（6億円）と評価されている。（参照：「La Voz de Galicia」） コロナウイルス感染が拡大しているスペインや他ヨーロッパ諸国ではこれまで市民の間でマスクをする習慣がなかった今、マスクは貴重品となっている。 マスクがストックされていた倉庫はマジョルカ島に本社を構えていた医療器具マスク、手術用手袋、医療ユニフォームなどを販売していたオクシドックという社名の会社で2013年に倒産。現在、会社更生法が適用されている会社だ。 同社はサンティアゴ・デ・コンポステラとバレンシアに倉庫をもっていた。ところが、監査当局では同社の倉庫に医療器具が在庫として保管されていたことに気づかなかったようだ。一方、この倉庫
麻薬王の息子逮捕に向かった35人の国家警備隊に200人の殺し屋が反撃。岐路に立たされるアムロ大統領の対カルテル政策 « ハーバー・ビジネス・オンライン
10月17日、麻薬王ホアキン・グスマン（エル・チャポ）の息子のひとり、オビディオ・グスマン（エル・ラトン、28歳）がメキシコの国家警備隊に逮捕されたが、彼のカルテル組織シナロアの猛攻な反撃を受けて釈放するという事件があった。 この事件後に、逮捕から釈放に至るまでの背後にあった状況が次第に明らかにされつつある。 まず、米国の麻薬取締局（DEA）が オビディオ・グスマンの居場所を突き止めた時に、在メキシコ米国大使館のカルロス・パスクアル大使はそれをどこに伝えるべきか困惑していたことがウィキリークスによって明らかにされた。つまり、メキシコ軍、連邦警察、あるいは海軍。どの相手も信頼するには十分ではないということなのである。というのも、マヌエル・アンドレス・ロペス・オブラドール（アムロ）が大統領に就任して以来、それまでメキシコ政府が12年間採用して来たカルテルのボスを徹底して捕まえる戦術ではなく、ア
噴出する消費増税への不満。「便乗値上げがひどい」「給与が上がらず購買意欲が湧かない」 « ハーバー・ビジネス・オンライン
Insight Techは10月18日、「消費税増税」に関する調査の結果を発表した。10月1日と2日に同社が運営する「不満買取センター」に寄せられた1444件の不満を確認・分析したところ、47％が「不満（怒り：16%、嫌気：31％）」（*53％についてはそこまで強くない「低不満」であり「満足している」というわけではない）を感じていることが分かった。「不満買取センター」では、会員登録をして様々なテーマについて不満や意見を投稿するとポイントが溜まる仕組みになっている。 さらに、そのうちの6割近くが「サービスや商品を利用しなくなった」と回答。消費増税への不満が消費行動の減退に繋がっていることがわかる。 では、どのような所に不満を感じるのだろうか。寄せられた不満の声を分析し、頻出ワードを集めると、「便乗値上げ」、「給料・賃金」、「テイクアウト・持ち帰り」、「高齢者・ご年配」、「還元・キャッシュレス
1か月の給料は「マイナス2万円」……。ある技能実習生の給与明細の衝撃 « ハーバー・ビジネス・オンライン
現在、日本で働く外国人労働者は約146万人。そのうち、技能実習生は32万8360人、留学生は29万8980人である。いずれもアジアから来た20～30代の若者が大半だ。改正入管法の施行に伴い、今後5年間で最大34万人の外国人労働者が新たにやって来る。だが、これまで本誌で伝えてきたとおり、すでに深刻な問題が起きている。 技能実習生や留学生は多額の借金を背負い、アジア各国から日本へ出稼ぎに来る。だが、制度的欠陥や不正の横行により、始まったばかりの人生を台無しにする若者が後を絶たない。日本人は国を挙げてアジアの若者たちを喰い物にし、安い労働力として使い捨てているのだ。これは現在の日本社会が抱える最大の不正義の一つである。 ジャーナリズムの使命は国民の耳に届かない「声なき声」を伝えることだ。そして今、日本社会で最も声をあげづらく、最も助けを求めにくいのは外国人労働者である。「外国人労働者」という無味
タイの寺院、「インスタ映え」を求め日本人観光客が殺到。マナー違反が問題に « ハーバー・ビジネス・オンライン
相変わらず日本人からのタイ人気に陰りはなく、連休や学生の夏休みともなればさらにたくさんの日本人が訪タイする。タイ人の観光業に携わる人たちも日本の連休をしっかり把握していて、稼ぎ時とばかりに待ち構えている。 近年は、誰もがウェブで情報を発信することが増えたので、タイの観光情報はおそらくどんな言語のサイトと比較しても、日本語の情報発信量がもっとも充実しているのではないだろうか。 しかし、インスタなどのSNSで拡散された観光スポットが、異様なまでに日本人に埋め尽くされてしまい、異国情緒などが感じられないことなどがあるだろう。特に悪い例もときどき見られるようになってきた。たとえば、バンコクの西端の方にある「ワット・パクナム・パーシージャルン（パクナム寺院）」だ。 ワット・パクナムはアユタヤ王朝時代（15～17世紀ごろ）に建立された寺院とされ、2012年ごろにできた仏塔が今日本人に大人気になっている
香港デモ現地レポート。「雨傘」から「ブラックブロック」へ « ハーバー・ビジネス・オンライン
香港で6月12日に起きたデモ隊と警察の大規模な衝突は、香港のみならず世界に大きな衝撃をもたらした。 香港のビジネスと政府施設の中心地帯である中環エリアは騒然とし、デモ参加者に80数名、警察側にも20名以上の負傷者が出た模様だ。 6月14日の本稿執筆時点では、香港市街では平穏を取り戻しており、デモ隊がターゲットとしていた立法会（香港議会）の入り口に配備された警察官10数人には物々しさは感じられない。すでに日曜日（16日）に、またデモが呼びかけられている。平日であの数万人はいただろう参加者であるから、さらに大規模になるだろう。嵐の前の静けさである。 香港の司法制度が中国に呑み込まれるのではないかという、香港市民の不安から、逃亡犯条例はここまでの反対運動となったのであるが、もちろんこれには前段があるのはご承知のとおりだ。2014年の「雨傘運動」と呼ばれる反政府運動がそれである。 この雨傘運動は約
「私たちは人間です」。入管施設の悲惨さを訴え、被収容者が飛ばした紙飛行機に書かれたメッセージ « ハーバー・ビジネス・オンライン
3月1日、港区にある東京入管前で、収容されている外国人を支援するグループSYI（収容者友人有志一同）による入管抗議行動と、被収容者に対する激励行動が行われた。 長期収容による精神的ストレス、病気やけがをしてもなかなか病院に連れて行ってもらえない医療ネグレクトの問題。給食が冷たくて（時には腐っていて）、虫や髪の毛がたまに混入しているような劣悪な食事。難民として逃げてきたり日本人配偶者がいたりするなど、母国へ帰れない理由がある人々にまで「帰れ」と強要する姿勢。どれをとっても問題が大きい。 収容中は何もすることのない被収容者たちの多くは「たまに外から聞こえてくる激励の声が唯一の楽しみになっている」と、筆者が面会に足を運ぶたびにそう話してくれる。この日も、いつものように声の限りを尽くし支援者たちは、鉄格子の見える入管の建物の窓に向けてエールを送っていた。 すると、建物から支援者の名を力強く叫ぶ声が
酷使されるAmazon労働者の怒りが欧州で爆発！ スペインAmazonの労働組合は次なるストを計画 « ハーバー・ビジネス・オンライン
ブラックな労働環境が以前から批判の対象になっているAmazonだが、EU圏内の国ではAmazonの物流拠点で働く労働者によるストライキが活発化している。 昨年11月には、ドイツやイタリアの物流拠点や倉庫でストが決行され、さらに今年3月には、スペインで「父の日」を睨んでのストが行われたのは先日報じたとおりだ。（参照：「欧州に広がるAmazon労働者の反乱。今度はスペインAmazonで「父の日」後の2日間、全面ストに」） 3月のスペインのストは、スペインのアマゾンを代表するマドリード郊外のサン・フェルナンド・デ・エナレス（San Fernando de Henares）市にある同社のロジスティック配送センターで働く労働者が主導したもので、彼らは当初の予告通り3月21日と22日の二日間ストライキを敢行した。正社員と契約社員の98％がストに参加あるいはそれを支援する行動を取ったという。組合側の発表
3か月過ぎても復興進まず。平成30年豪雨被災地、肱川水系の現在 | ハーバービジネスオンライン
当日、高知県でも高知自動車道の流失と通信線切断による全県における電子決済（電子マネー、クレジットカード）の停止、一部河川の危険地域における氾濫が生じましたが、1998年の高知大水害（以下、98高知大水害）のような社会機能を破綻させる大きな水害は発生しませんでした。これは、98高知大水害を契機に中小河川での堤防かさ上げと補強、橋梁のかさ上げ、河道浚渫、排水ポンプの整備、水門の整備など、運用面を含めた過去20年間の地道な高知市・県による治水対策の結果と言えます。 これらの治水対策は、華々しさに欠け、目立つものではありませんが、高知市大津、高須、葛島地区と言った、98高知大水害で2〜3m浸水した人口密集地区で聞き取りをしても、かつては毎年何処かが浸水していたのに、最近は浸水しなくなったという証言が得られることからも妥当な治水事業であったと考えられます。 そういった中、隣県の愛媛県で大水害が生じた
米人工サーフィン施設でサーフィンした男性が「脳を食べるアメーバ」に感染して死亡。殺人アメーバはどうすれば防げる？ « ハーバー・ビジネス・オンライン
ハーバー・ビジネス・オンライン 科学 米人工サーフィン施設でサーフィンした男性が「脳を食べるアメーバ」に感染して死亡。殺人アメーバはどうすれば防げる？ 日本でも2020年オリンピックでサーフィンが公式種目になったこともあり、人工サーフィン施設も注目を集めている。 そんな中、アメリカで衝撃的な事件が起きてメディアが騒然としている。 テキサス州にある人工サーフィン施設「BSRサーフリゾート」が閉鎖を余儀なくされる事態に陥ったのだ。その理由は、同施設でサーフィンを楽しんだ男性が「脳を食べるアメーバ」として知られる「ネグレリア フォーレリー」に感染し死亡したからだ。（参照：「KWTX」） まだ、同サーフリゾートで感染したかは明らかになっていないが、アメリカ疾病管理予防センター（CDC）の調査が入り、結果が明らかになるまで自主的に閉鎖を決めた形だ。 この恐ろしいアメーバであるネグレリア・フォレーリー
ダム操作のルールに固執して事前放流せず、「確信犯的な殺人だ」と住民怒りの声 « ハーバー・ビジネス・オンライン
9月3日、愛媛県の「野村ダム」（西予市）と「鹿野川ダム」（大洲市）を視察する「公共事業チェック議連」の国会議員（立憲民主党3名、共産党2名） 9月3日の愛媛県ダム視察を終えた宮本岳志衆院議員（共産党）が、現地での国交省の説明を紹介したとたん、地元住民は怒りをぶちまけた。 「ダム下流域が浸水することが分かって大量放流をしたのなら、確信犯的な殺人やないか！」 超党派議員連盟「公共事業チェック議員の会」の国会議員5名は9月3日、大量放流で下流域に浸水被害をもたらした「野村ダム」（西予市）と「鹿野川ダム」（大洲市）を視察。国交省中国四国整備局のダム管理事務所からのヒアリングで、急激な大量放流をするに至った致命的な操作ミスが明らかになったのだ。 その致命的なミスとは、「中小規模洪水」を対象とした現行のダム操作規則が今回のような「大規模洪水」では急激な大量放流を引き起こすのは確実なのに、不適切な現行ル
蔓延する外国人農業労働者への人権侵害と過剰労働。国家戦略特区による受け入れ増でますます増える可能性 « ハーバー・ビジネス・オンライン
日本の農業をめぐる最新のトピックスは、外国人農業労働者の受け入れ問題だろう。これまでも技能実習生という形でアジアの若者たちを受け入れてきているが、今進んでいるのは、より大規模に単純労働者として移入しようというものだ。 安倍首相は今年6月5日の経済財政諮問会議で人手不足が深刻な建設や農業、介護など5業種を対象に2019年4月から、「これまで認めていなかった単純労働に門戸を開く」という方針を示した。農業分野は、当面は地域を国家戦略区特区に限定するが、近いうちに全国に波及させることになっている。 農業者受け入れの国家戦略特区には現在、新潟・愛知・京都・大阪などの関西圏が名乗りをあげているが、関心を示す自治体は多く、米子市を中心とする鳥取西部も提案書を公表している。 農業に対する外国人労働者の受け入れは農協も積極的だ。それだけ農業の人手不足が深刻だということもあるが、同時に安倍政権が進める「攻めの
「ブラック企業なら転職すればいい」論が見ていない、低賃金労働層転職の現状 « ハーバー・ビジネス・オンライン
4月27日に公開された最新の有効求人倍率（参照：e-Stat）は3月では1.62倍有効求人倍率（新規学卒者を除きパートタイムを含む）となっている。ここ数年は1.0倍を超え、上昇の一途だ。 しばしこの有効求人倍率の上昇を政治の功績として取り上げられたりするのだが、実際は人口比率が変わってきたことにともなう、労働人口の減少が主因である。しかも、この有効求人倍率が右肩上がりに上昇している状況が喜ばしい、と考えるのは早計だ。 問題の鍵は「就職件数」だ。有効求人倍率が1.0倍を超えだした2014年以前は、1か月平均で18万人を超える就職があったものが、以降になってからは毎年下落し、ここ3年を見ても2015年は約15.9万、2016年は約15.1万、2017年に至っては月平均が15万人を割り、14.6万になってしまっているのだ。 なぜこのようなことが起きてしまっているのか？ これは求人における賃金や技
パチンコ依存症者は、家族が入店制限を申し入れることが可能に！ « ハーバー・ビジネス・オンライン
パチンコ業界が推進するパチンコ・パチスロ依存問題対策がより一層強化された。 これは国会で議論されている「ギャンブル等依存症対策法案」に関わる流れを汲んでのもので、昨年12月1日付けで、従来の自己申告プログラムに加え、家族申告プログラムの導入が正式に決まった。 パチンコ店における自己申告プログラムとは、遊技客が事前に、お店に自身の月間の使用金額の上限を伝え、その使用金額を超えた段階でお店のスタッフが声掛けをするというもの。 現在多くのパチンコ店ではこのシステムが導入されている。遊技客の使用金額については該当店舗の会員カードデータを利用する。 このシステムは、遊技客が会員となっているホールのみでの利用が可能で、当該店舗で強引に客の遊技を止めることもなく、遊技客が他のパチンコ店で遊技した場合は捕捉することは出来ないという難点もあるが、依存問題対策の第一歩として行政からも一定の評価を受けていた。
中国訪日団体ツアーが事実上禁止に。行けなくなった中国人60万人の振替先は？ « ハーバー・ビジネス・オンライン
中国で旅行会社を管轄する中国国家旅遊局は、今月中旬、北京の旅行会社に対して訪日団体ツアー販売を停止するように伝え、その波が各都市へも波及し始めている。 中国当局は、個人ツアーは引き続き問題ないので、禁止ではなく制限だと繰り返し強調しているが、訪日する中国人全体の4割を占める団体ツアーを販売させない事実上の禁止処置となる。禁止という言葉を使うと強権的なイメージが付きまとうので制限という言葉を使っているのだろう。 ちなみに、2016年日本を訪れた中国人は約600万人でそのうち4割が団体ツアーなので約240万人となる。 中国では新しい制度が始まると首都北京からというケースが多く、今回もその例に漏れず北京から始まり、地方都市の大連では10月1日から12月末までの3か月間の訪日団体ツアー販売禁止となる。大連の大手旅行会社によると、3か月間で大連市全体でツアー参加者を4000人以下にするようにとの通達
スポーツジムは月額1500円からと垣根が低い一方、ケチャップを野菜と主張するデブが幅をきかす肥満大国アメリカ « ハーバー・ビジネス・オンライン
筆者は元々「態度」、「声」とともに、日本の一般女性からすると規格外の「図体」をしていたのだが、渡米後、その体はさらに「わがまま化」し、この2年で12キロも肉を肥やしてしまった。声を大にして言い訳すると、筆者が太ったのは、とある病気のせいであり、決して、決してアメリカの油や砂糖に屈したわけではない。 学生の頃は、大きなテニスの試合に出ては貪欲にボールに食らいつく、いわゆる「動けるデブ」だったのだが、今では床に落ちたフライドポテトを拾うだけで、どこかの内臓から変な声が聞こえ、椅子から立たずに冷凍庫のアイスを取ろうとすれば、背中がつるようになった。さすがにこのまま治った病気を言い訳にして体を大きくし続ければ、一時帰国時の際、あまりの変わりように入管に止められるのではと、先日ようやく重い腰をあげ、ニューヨークのとあるジムに通うことにした次第である。 そんな筆者が勝手に定義していることがある。アメリ
ネットを炎上させる“荒らし”は全体の0.47％。さらに「悪の4人格」を兼ね備えた異形の者だった « ハーバー・ビジネス・オンライン
あい変わらず、ネットでは炎上やケンカが絶えません。悪意のない失言ひとつに大量の人たちから一方的な非難が殺到し、果ては「クズ」「ゴミ」「死ね」といった人格否定にまで進む光景は、すでにおなじみのものです。 特にここ数年のツイッターはケンカの発生率が高く、うかつな発言を恐れて鍵アカに引きこもるユーザーも激増。まさに現代のSNSは「修羅の国」と言えましょう。 が、同時に近年では、この問題に取り組む研究者も増えてきました。ネットでケンカを起こす人たちの傾向を探り、科学的な対策を提案する機運が高まってきたのです。その代表例が、2016年4月に出版された「ネット炎上の研究」でしょう。本書のなかで、著者たちはネットで19,992名にアンケートを行い、それぞれのライフスタイルやネット炎上へ参加した経験などを細かくチェックしました。 そこで明らかになったのは、以下のような事実です。 ・ネット炎上に参加したこと
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
「商店街を潰したイオンが撤退で買い物難民」は全てが真逆だった!?――「イオン撤退でも買い物難民ゼロ」の理由とは « ハーバー・ビジネス・オンライン
