メディア・パブ: 女性支配が進むソーシャルメディア
リアルの世界だけではなくて，ネットの世界でも女性が主導権を握りそうだ。というかネットの世界において，女性優位がより鮮明になってきたと言うべきなのかも・・・。 リアルの世界の伝統マスメディアでは男性が威張ってこれたかもしれないが，ネットの世界のソーシャルメディアでは女性支配が進んでいる。 Information is Beautifulがまとめたグラフと，BrianSoliがまとめた表からも明らかなように，アメリカではほとんどのソーシャルメディアで女性利用者が多い。今や旬のFacebookやTwitterでは，女性比率が57%である。最新のGoogle Ad Plannerで調べると，Facebookでは58%，Twitterでは59%と，さらに女性比率が増えている。 （ソース： Information is Beautiful） （ソース：BrianSolis，Google Ad Plan
メディア・パブ: SNSサイトの世界勢力図，言語や文化などで意外な色分けに
VALLEYWAGが作成した世界のSNSサイト勢力地図は面白い。 世界各国のトップSNSサイトを色分けした地図である。各国のトップＳＮＳサイトはどこかと聞かれても、米国のMySpaceとか，韓国のCyworldとか,日本のmixiぐらいしか答えられないものだ。 それもそのはず，以下の地図（クリックで拡大表示）からも分かるように，米国の有力SNSを中心に群雄割拠の様相を示している。米国市場で独走中のMySpaceでも，世界市場の制覇にはほど遠い。 有力SNSサイトが，どの国でトップの座についているかをリストアップしておく（ソース：VALLEYWAG）。 Bebo; Ireland, New Zealand, Blogger; Iran, Spain Cyworld; South Korea Facebook; Canada, Egypt, Jordan, Lebanon, Norway, P
メディア・パブ: 日本語化で過熱するセカンドライフ，その実態は？
3次元仮想世界サービスSecond Lifeの日本語版が先週末の13日に始まった。Second Life事業を仕掛けようとする関係者にとっては，待ちに待った登場である。 でも日本語版サイトが現れる前から，既に国内のSecond Life（SL:セカンドライフ）ブームはかなり過熱気味だ。新聞や雑誌にはセカンドライフを盛り上げる記事で溢れているし，書店に行けば入門書や解説書が数多く並ぶ。メディアと歩調を合わせて，広告，教育／セミナー，コンサルティング，システムなどの関連企業も，ＳＬ関連事業で一儲けを企む。もちろん調査会社も後押しする。みずほコープレート銀行産業調査部は，来年末にも，ＳＬの加入者数が2億5000万人に迫り，仮想通貨の年間総取引量が1兆2500億円に達すると予言する。 こうなると一般企業も，ＳＬでの事業準備をせき立てられる。一般のインターネットユーザーもアバターで仮想社会を経験して
メディア・パブ: “Social Media Optimization”，一気にマーケッティング・バズに
SMO（Social Media Optimization）が，アッと言う間に，ネット・マーケッティングの世界でバズワードとして浮上してきた。Ogilvy Public Relations のInteractive Marketing部門 副社長のRohit Bhargavaが，8月10日のブログの中で，初めて使った用語である。それから3週間が経た現在，"Social Media Optimization" をGoogle Searchで検索すると，早くも27万4000件の結果で溢れる。ともかくネットの世界，情報伝播が早い。 実は，今日のエントリーとして，「Web2.0的トラフィックの実態・・・（その3）」を書き始めようとしていたのだが・・。その時，思いだしたのがRohitのブログ。彼が提唱するSMOは，Web2.0的トラフィックを増やす話と通じている。そこで，今日のエントリーでは，テーマ
メディア・パブ: Googleがついに，メディア会社にコンテンツ料を支払う
Googleのビジネスモデルの大原則が崩れるかもしれない。 Google SearchやGoogle Newsに見られるように，Googleのビジネスはネット上のコンテンツを無料で使うのが原則であった。つまり，事実上無限大のコンテンツをタダで使わせてもらうのを前提にしたビジネスモデルであったのだ。 ところがついに，GoogleはＡＰ通信社（the Associated Press）にコンテンツ代を支払うことした。両社間で契約された料金などの内容は明らかでない。ただ，Googleがメディア会社にコンテンツ代を払うとなると，たとえばGoogle Newsで勝手に利用されている4500以上のコンテンツオーナーの中には，黙っていないメディア会社が出てくるだろう。特に，提訴しているAFPは強くコンテンツ代を要求してくるはず。 こうした流れが強くなるのを恐れてか，GoogleがAPに支払うコンテンツ代
メディア・パブ: NYTimesのサイト, ブランド依存から脱却し検索エンジン対策も
新聞紙で培ったブランド力があるのだから、後は優れた記事を読者に向かって発信すればよい・・・。新聞社は，有力な新聞を抱えている社ほど，そのように考えていたのではなかろうか。 ブランド信仰だけでは限界が だが，読者に向けて記事を発信するだけではダメになってきた。検索エンジンに向けて発信する必要も高まってきたのだ。これまでは，ブランド力で新聞社サイトのトップページに読者を誘導し，そこから好みの記事を探して読んでもらっていた。トップページに来てもらうことを前提に，サイトも設計されていた。ところが，ユーザーの情報アクセスのスタイルが大きく変わってきたのだ。検索エンジンの浸透に伴い，トップページをバイパスして，読者が特定記事にアクセスするようになってきたのだ。検索エンジン経由で飛んでくる読者を増やす対策が必要になってきたのだ。 こんなこと，今更かもしれない。だが，伝統的なメディア会社では当たり前ではな
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