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今こそ訊こうじゃないか。(シャーマンの)精霊を呼んで道を訊ねようじゃねえか。 モンゴルの兄弟たちが、健康に暮らしていけるか訊こうじゃねえか。 我がモンゴルの全ての大地が大丈夫か、訊ねようじゃねえか。 借金や抑圧がなくなるかどうか、訊ねようじゃねえか。 大衆の貧困がどうなってるのか、泥棒はだれなのか、訊こうじゃねえか。 いねえよ。答えられる人間なんていねえよ。訊くのはやめな。 生前、賢くて人生に満足できなかった精霊を呼んで訊いてみろ! (シャーマンよ)あなたは、政治家たちに訊くのはやめな! (モンゴルのHip HopグループIce Top 「Am Asuuya(訊こうじゃねえか)」(2011)の歌詞より) 「最近じゃ、どこの家に行ってもシャーマンがいる」 「うちの妹もシャーマンになったよ」 近年、こんな語りがモンゴル国の首都ウランバートルの市民たちの間で囁かれている。シャーマンはモンゴル語で
見出しはセンセーショナルだったが、元少年A(きちんと目線入り)、少年Aの両親、少年Aを教育しようとした政府機関や第二の母親になろうとしたおばさん、犯罪心理学者、被害者のご両親など多方面に丁寧な取材をしているように見えた。 文春がない状態(一方的に少年Aだけが安全地帯から意見を述べられる状態)にくらべてよっぽど健全な状態に感じる。 なによりも、少年Aの凶刃から生き残った少女からコメントをとったのは衝撃的だった。 その少女は事件の際の看護に感銘を受け、今では看護師をなさっているとのことだ。事件と向きあい、強い女性となっているが、いまでもドラマの殺刃シーンを観られないそうだ。明日にでも再び少年Aがやってくるのではないか、と考えてしまうという。 少年Aは名前を変えて、少年Aそのものはこの世から消えたはずではなかったのか。 少年Aの名前を使って、いまだに被害者の気持ちを蹂躙し続ける男がいる。 個人的
「お金を払うから1位にして下さい」。商品やサービスを紹介するランキングサイトに、こう頼む企業が相次いでいる。下位になった企業がサイト側を訴える事例もある。なんでそんなことが起きるのか。 「1位5千円、2位3千円、3位1千円。特別報酬キャンペーン実施します」。神奈川県内の男性に昨年、メールが届いた。男性は服やバッグなど身近な生活用品を実際に使って紹介するサイトを運営し、閲覧件数は月数万件を誇る。メールの送り主は、サイト経由で商品が売れるたびに1430円の報酬を払うサプリ販売業者だが、ランキング形式の紹介で上位に掲載したら報酬を上乗せする、というのだ。 この男性のもとには職業紹介業者から「1位なら5千円にアップ」、占い業者からは「1位で3千円から6千円」といった依頼が相次いだ。収入が増える可能性もあったが、男性は「自分がよいと思わない商品を1位で紹介するのは、うそを伝えること」と考えて依頼をす
※この記事は銃・病原菌・鉄の概要を書いたものですので、詳しいことは実際に本を買って読んでいただけると良いかと思います。名著ですので、人生で一度読んでおくことをお勧めします。 文庫 銃・病原菌・鉄 (上) 1万3000年にわたる人類史の謎 (草思社文庫) 作者:ジャレド・ダイアモンド草思社Amazon文庫 銃・病原菌・鉄 (下) 1万3000年にわたる人類史の謎 (草思社文庫) 作者:ジャレド・ダイアモンド草思社Amazon はじめに なんで、スペイン人のピサロは圧倒的に少ない人数でインカ帝国を征服できたんだろう。 それはスペイン人が、銃と鉄、そして何よりアメリカ大陸にはない病原菌とそれに対する耐性を持っていたからですよ。 じゃあ、なんで、スペイン人はそれを持っていたの?銃と、鉄を発明できたの?病気に対する耐性を持っていたの? ヨーロッパ人はインカ帝国の人より、人種的に勤勉だったり病気に強か
13%の元ネタが分かったので、追記すると共に記事タイトルを「13%は1998年のTokyo Weekenderから?」を「13%は1998年のTokyo Weekenderから英語圏に広まった?」へ変更しました。 Tokyo Weekenderから英語圏へ 児童売買,児童買春及び児童ポルノ国連特別報告者に対する申し入れ | 外務省 外務省が正式に抗議したので、この件に関しては特に何かをもの申すつもりはなかったのですが、調べていたらとある事実が見つかったので記しておきます。 児童買春、児童搾取および児童ポルノ特別報告者による女子学生の13%が「援助交際」をしているという情報の元ネタについて - すちゃもく雑記 ECPATによる女子学生の13%が援助交際をしている、という発言の元ネタをWikipedia経由で追跡しています。同記事では、2002年に書かれたAboutの記事である Japanes
アマゾンジャパンの元社員、島崎敦美さん(仮名)。アマゾンからは雇用契約書(オファーレター)への署名を求められるその時まで、雇用条件に関する詳しい説明がなかったという。 アマゾンジャパンの中途採用で内定した島崎敦美さん(仮名)。だが、計4度の面接中はおろか、内定が出た段階でも雇用条件の明示がなかった。雇用契約書は入社10日前に手渡されると言われ訪問したところ、アマゾンは彼女に「契約書を持ち帰っての検討は不可」「この場でサインしなければ内定取り消し」と通告。そこで初めて明らかになった各種不利な条件――基本給に月70時間分の残業代が予め組み込まれていることや、賞与の代わりとなるRSU(制限付き株)が4年勤続しないと満額支給されないこと――を理解・検討する時間がないまま、署名せざるを得なかった。入社後も「できるだけシフトは固定」「転勤なし」などの口約束を反故にされ、体力的限界から1年持たずに退職。
それにしても、奇妙な政治状況になってきました。集団的自衛権に関する閣議決定が行われたのが昨年7月で、ほぼ1年を経てその法制化を中心とした「安保法制」が今月16日に衆院本会議で可決されました。 今回の安保法制の審議を進めるにあたって、憲法学者の間から「安保法制は違憲だ」という指摘が相次ぎ、さらに時間をかけたとはいえ衆院の委員会でも本会議でも与党の「強行採決」となり、内閣支持率は35%前後にまで低下してきています。 一方この1年を振り返ると、昨年12月には総選挙があって安倍内閣は信任を受けた形となっています。政権とすれば、「閣議決定」から1年をかけて論議を進め、その間には総選挙で民意の信任を受けているのだから、という自信があるのかもしれませんが、その正当性は世論調査を見る限り、説得力を持っていないようです。 では一気に倒閣になるのかというと、そう簡単にそこまで政局が動くとは思えません。というの
【メディアが報じた反日デモの姿とは?】津田大介の『メディアの現場』vol.47 より この9月、中国各都市で大規模な反日デモが起こり、日本でも話題になりました。その原因は、日本が中国との間で領土争いをしていた尖閣諸島(釣魚島)を日本が国有化したからではないかと見られています。しかし真の原因は明らかになっていません。尖閣諸島や反日デモをめぐる騒ぎが、新聞やテレビ、そしてネットなどのメディアでどう扱われたか――本メルマガでは、一連の出来事の本質は、いわばメディアの合わせ鏡を通して初めて見えてくるのではないかと考えました。そこで今回は、中国事情に詳しい北京在住フリーライターのふるまいよしこさん、そして若手中国ウォッチャーとして注目されているフリーランスITライターの山谷剛史さんのお二人にお話を伺います。 ◆「反日デモ」はメディアでどう報じられ、伝わったか 〜中国在住フリーライター・ふるまいよしこ
橋下徹大阪市長に関する特集記事が掲載された週刊朝日(10月26日号)を、私は、発売日の昼過ぎに入手した。 購入を急いだのは、ツイッターのタイムラインがちょっとした騒ぎになっていたからだ。 「これは早めにおさえておかないと売り切れになるぞ」 そう直感した私は、直近のコンビニに走った。 さいわい、店の棚には最後の一冊が残っている。運が良かったのだと思う。 周囲には、買いそこねた連中が結構いる。聞けば、翌日の朝には、どこの書店を探しても見つからない状態になっていたらしい。それだけ良く売れたということだ。 が、話は、売れ行き好調ということだけでは終わらない。 その後に起こった一連の出来事を考えれば、雑誌が完売したことは、悪夢のはじまりに過ぎなかった。 なんだか、大仰な書き方になっている。 昭和のルポルタージュの文体に影響されているのかもしれない。 怨嗟と情念。夜霧に浮かぶ影のような記憶。こういうも
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