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感想文恐怖症
読書感想文が嫌いだった。 中学か高校の頃「自分のことを作文しましょう」と原稿用紙を渡されてどうしてもかけなくて授業中泣き出した。 大学の頃、授業ごとの出席表替わりのコメントペーパーがなかなか書けなくて大抵最後に教室を出ていた。 アンケートの自由欄は書けないから大抵空欄だ。 文章を書くのが嫌いなわけではない。むしろ好きな部類に入る。 物心ついたころには日記を書いていたし（しかし良く飽きてノートの途中で終わっていた） 一時期ブログも運営していた。しかも読んだ本の感想を書く形のものを。 レポートを書くのが好きで、レポートで単位が取れるものを良く選んでいた。 評価はそこまで悪くなく、学内誌に載ったこともある。 境目がどこにあるのかは私もわからない。 大抵はその場で要求されるなど、時間をかけられないものに対して感じることが多い。 書いた後ひどく落ち込んだ気分になるし、ひどいときは書いている最中動悸が
無数の回転草が吹き飛ぶ動画が話題
数年前の夜、米国アイダホ州で一晩中冷たい風が吹き荒れた。翌朝、庭を見ると、回転草（タンブルウィード）が首の高さまで積み重なっていた。 最近、同じような光景をとらえた短い動画が公開され、オンラインで話題を呼んでいる。動画の説明によれば、モンタナ州ボーズマンで撮影されたもののようだ。数え切れないほどの回転草が風に吹かれ、カメラの前を横切っている。 回転草は100年以上前から米国西部のほぼ全域で目にするおなじみの植物だが、実は米国原産ではない。学名はSalsola tragusで、ロシアアザミとも呼ばれる通り、ロシアの草原地帯（ウラル山脈の東）から持ち込まれた外来種だ。 1年の大部分は地面にしっかり根を張って成長する。しかし、冬が来ると枯れ、茎がもろくなる。そして、風の一吹きで根元から折れ、地面を転がりながら、広範囲に種をまき散らす。科学ジャーナリストのジョージ・ジョンソン氏が書いた『ナショナル
ＫＡＤＯＫＡＷＡが小説発売中止 編集者が原稿を無断改変（1/2ページ）
谷津矢車さん作の「からくり同心 景 黒い好敵手」に編集者の改変があったことで、第１作の「からくり同心 景」も回収､絶版されることに 出版大手のＫＡＤＯＫＡＷＡは、２５日に発売する予定だった新作小説『からくり同心 景 黒い好敵手』の発売を中止すると２４日、発表した。 同社によると、作家の谷津矢車（やつ・やぐるま）さん（２９）から「原稿の改変が行われているのではないか」との指摘を受け編集部で調査したところ、担当編集者が無断で原稿を変えていたことが判明した。あわせて、８月に刊行された同シリーズ第１作『からくり同心 景』にも、改変があったため、初版１万部を回収して絶版にするという。 同社は「原稿の無断改変は、決して行ってはならないこと。チェック体制の厳重強化、編集者の指導、教育を徹底し、２度とこのようなことを起こさぬよう再発防止に努める」と話している。 谷津さんは同社の公式ホームページで「ゲラチェ
軽減税率：有害図書、出版業界で線引きを 菅官房長官 | 毎日新聞
菅義偉官房長官は２５日、２０１７年４月の消費増税と同時に導入する軽減税率の適用が検討されている書籍・雑誌について、出版業界が有害図書の線引きを自主的に決めたうえで、議員立法で対象に加えるべきだとの考えを示した。書籍・雑誌はポルノ雑誌などを対象から排除する仕組みが課題となっており、菅氏は「線引きは業界の中で決めていただく。政府が決めると表現の自由の問題が生じる」と述べた。 菅氏は書籍・雑誌に軽減税率を適用している欧州各国の例を挙げ、「活字文化は重要とされている」と指摘。そのうえで有害図書について「出版界が自主規制し、例えば議員立法という形で、国民から見てなるほどという線引きが必要だ」との考えを示した。ＢＳ朝日の番組収録で語った。
日本の１人当たりＧＤＰ、過去最低の２０位に : 経済 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
内閣府は２５日、国民１人当たり名目国内総生産（ＧＤＰ、ドル換算）は２０１４年、前年比６％減の３万６２００ドルだったと発表した。 経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）に加盟する３４か国のうち上から２０番目で、昨年の１９位から順位を下げた。統計が確認できる１９７０年以降、最も低い順位となった。円ベースでは、前年度比１・７％増の３８５万３０００円で、３年連続の増加となる。 ドルベースの１人当たりＧＤＰが減少したのは、円安・ドル高が進んだためだ。経済のさらなる底上げが必要なことを示している。 ＯＥＣＤ加盟３４か国中、１位はルクセンブルク、２位はノルウェー、３位はスイスと欧州勢が上位を占めた。アジアでは韓国が２３位だった。
短命に終わる「失敗商品」を買う一定の消費者グループが存在
マサチューセッツ工科大学(MIT）は12月23日、短命に終わってしまう「いわゆる失敗商品」を買う一定の消費者グループが存在するという論文を発表した。 これはMITスローンマネジメントスクールなどの研究者によるもので、いわゆるマーケティング分野のビッグデータ解析。2003年～2005年の間に発売された8809種を調査、3年で店舗から引き上げられた商品を失敗商品とした(3年間で約40％の新商品が生き残った)。 消費者購入履歴と商品寿命を照らしあわせ、『ある種の消費者グループ』が売上に占める比率が多いほど、その商品は短命に終わるという明確な傾向を発見した。その消費者グループが売上の20～50％を占めれば成功確率は31％減少し、さらにその消費者が商品を3回買えば成功の見込みは56％減る。そもそも3年間生き残る新商品が40％なので、そこから56％減れば商品は終わったも同然と言える。 消費者と製品寿命
中国政府を批判 仏記者を事実上の国外退去処分 NHKニュース
中国政府は、パリの同時テロ事件をウイグル族に対する締めつけに利用していると中国政府を批判する記事を書いたフランス人の女性記者について、「テロリズムの片棒を担いだ」と非難し、中国での取材活動を認めず、事実上の国外退去処分としました。 これについて、中国外務省の陸慷報道官は２６日、コメントを発表し、「ゴーティエ記者はテロリズムの片棒を担いだにもかかわらず、中国の国民に謝罪していない」などと非難し、これ以上、中国国内での取材活動を認めず、事実上の国外退去処分としたことを明らかにしました。 一方、ゴーティエ記者は２６日、ＮＨＫの取材に対して、２５日、外務省に呼ばれ、ことしのうちに出国するよう申し渡されたとしたうえで、「ここ２、３年、ジャーナリストに対する締めつけは、ますます厳しくなっていて、息苦しさを感じている。中国政府は外国のメディアに対してもプロパガンダを強要しているが、私は受け入れられない」
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