ハイゼンベルクの不確定性原理を破った! 小澤の不等式を実験実証
「小澤の不等式」。数学者の小澤正直・名古屋大学教授が2003年に提唱した，ハイゼンベルクの不確定性原理を修正する式です。小澤教授は30年近くにわたって「ハイゼンベルクの不確定性原理を破る測定は可能」と主張し続けてきましたが，このたびついに，ウィーン工科大学の長谷川祐司准教授のグループによる実験で実証されました。15日（英国時間）付のNature Physics電子版に掲載されます。 小澤の式とはどんなものでしょうか？ まず，物理の教科書をおさらいすると，1927年にハイゼンベルクが提唱した不確定性原理の式は，こんな形をしています。 εqηp ≧ h/4π （hはプランク定数，最後の文字は円周率のパイ） εqは測定する物体の位置の誤差，ηpは位置を測定したことによって物体の運動量に生じる乱れです。もし位置が誤差ゼロで測定できたら運動量の乱れは無限大になり，測定してもめちゃくちゃな値がランダ
タバコに放射性物質
放射性同位体ポロニウム210は，多くの人が考えているよりもずっと身近なところにまで広がっている。世界で年間に6兆本近いタバコが吸われているが，その1本1本が少量のポロニウム210を肺に送り込んでいるのだ。 植物のタバコには低濃度のポロニウム210が蓄積する。その大部分は肥料に含まれている天然の放射性元素から生じたものだ。喫煙者が吸入したポロニウムは肺の“ホットスポット”に定着し，がんを引き起こす原因となりうる。ポロニウムはタバコの煙に含まれる発がん物質として主要なものではないだろうが，それでも米国だけで年間に数千人がこのせいで死亡していると考えられる。 そしてポロニウムが他の発がん物質と異なるのは，これらの死が単純な対策によって避けられたはずだという点だ。タバコ産業はタバコにポロニウムが含まれていることを50年近く前から知っていた。私はタバコ産業の内部文書を調べ，メーカーがタバコの煙に含ま
明らかになったナノバクテリアの正体
1996年に当時のクリントン米大統領が「火星からの隕石に生物の化石と思われるものが含まれていた」と発表したことを覚えている人も多いだろう。これに先立って，地球の地層からも似たような化石が報告されていた。とはいえ，多くの科学者は懐疑的だった。これらの化石は生命体としては小さすぎるのだ。通常のバクテリアの1/5～1/100という小ささで，ナノスケールのサイズだ。 1998年になって，フィンランドのチームが生きたナノバクテリアを発見したと発表。さらに，人体からも見つかったと続けざまに報告した。骨や歯の材料となるハイドロキシアパタイトの殻をかぶったナノバクテリアは，腎臓結石など，さまざまな病気を引き起こす病原体として喧伝された。依然として懐疑的な研究者が多かったが，ハイドロキシアパタイトを主成分とするナノバクテリアからはタンパク質やDNA，RNAも検出されたことから，ナノバクテリアを検出する診断試
【英語で読む日経サイエンス】2007年10月号「科学と宗教は対立するのか」より抜粋
SCIENTIFIC AMERICAN July 2007 "Should Science Speak to Faith?" 「科学と宗教は対立するのか」より抜粋 Editors’ Introduction Although the authors are both on the side of science, they have not always agreed about the best ways to oppose religiously motivated threats to scientific practice or instruction. Krauss, a leading physicist, frequently steps into the public spotlight to argue in favor of retaining evolutionary
悪用される科学
化学物質や医薬品が健康に及ぼす危険性を解明することは，科学におけるとりわけ複雑な課題だ。人間に毒性物質を食べさせ，どのくらいの量でガンになるか調べるわけにはいかない。そのため動物実験をしたり，実際に何らかの危険物質にさらされてしまった人について調査したりする。 どちらの研究方法にも不確実性がつきもので，科学者は証拠から因果関係を推測して人間を危険から守る手段を示さなければならない。絶対に確実だといえることはきわめてまれなので，そこまで厳密な証拠が求められるようなら規制や計画など実施できないだろう。政府は入手できる最大限の証拠にもとづいて有害化学物質の制限値を設定し，医薬品の安全性を判断しなければならない。 不確実性は科学に内在する問題だが，それをでっちあげることは全く別の話だ。業界の利益を脅かすような問題が起きると，業界団体がその問題の研究を始める例がここ30年間で非常に増えている。 例え
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