印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 一般社団法人日本IT団体連盟（ITrenmei、Japan Federation of IT Associations）が発足することが発表された。千葉市の幕張メッセで開催中の「CEATEC JAPAN 2015」の会期3日目となる10月9日に開かれたパネルディスカッション「明日のIT政策とソフトウェア産業を考える～IT関連団体の役割と共通の課題～」で明らかにされた。 パネルディスカッションには、日本IT団体連盟の呼びかけ役となった一般社団法人コンピュータソフトウェア協会（CSAJ）会長の荻原紀男氏（豆蔵ホールディングス代表取締役社長）のほか、設立準備に関わった一般社団法人全国地域情報産業団体連合会（ANIA）会長の長谷川亘氏（一般社団

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 米国の多くの大都市では、空港の駐車場に車を止めることは、市街地の駐車場に止めるのと同じようなものだ。空きを見つけるのが難しく、料金は恐ろしく高い。さらに不在中、車はそこに置きっ放しで、持ち主が戻るまではそのままだ。 カーシェアリングの新興企業、FlightCarは、不在中に駐車中の車をほかの旅行者に貸し出すことによって、その車から安全に収益を上げる方法を提供している。すべてのレンタルには100万ドルまでの保険が付く。また、レンタル車の利用者は、借りた車を酷使して映画「ワイルド・スピード」のまね事をしようとするような人物ではないことが、事前に確認されている。 自分の車をレンタルに提供すると、FlightCarの用意した駐車場に無料で駐車す

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 2013年最後となる今回と次回の記事では、これまでのおさらいとしてキャリアを考える上での「自分軸」の作り方を考えてみたい。 これからを生きる「自分軸」の作り方 不安定な時代はまさに「働き方の大航海時代」とも言える。もしあなたが船を与えられ航海に出ることになるとしたら、あてもなく海に飛び出すだろうか。恐らくは、目指すべき目的地とそこに至る海図と、進路を確認するためのコンパスが必要となるだろう。 未来におびえるのは5年後までにする 何が起きるかわからない時代に、必要以上に未来に怯え、噂に振り回されながら過剰な備えをする「プレッパー」と呼ばれる人たちを第2回で紹介した。 「10年後に食えなくなる仕事」というテーマは、働き方論では鉄板ネタと言わ

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 今回はこれから多くの企業が直面するであろう「アラフォー社員の諦め症候群」について考えてみたい。 筆者は1974年生まれであり、来年40歳を迎える。私の世代は「団塊ジュニア世代」と呼ばれ、別名第2次ベビーブーム世代とも呼ばれていることから、現在の日本の就業人口の多くを占めている世代だ。 1974年生まれはこの団塊ジュニアで最も若かったので、来年全員が40歳に到達するというわけだ。そして、この次の世代ポスト団塊ジュニアも続々と「アラフォー」への仲間入りをはたしていく。 2013年1月時点の日本の就業人口ピラミッドを見るとこの2つの世代「アラフォー」が多く占めているのがわかる。言わば日本の労働力を担っているといっても過言ではない。 知識と経験

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 連載第2回目となる今回は、「日本人の生きづらさ」について考えてみたい。 米国には「プレッパー」と呼ばれる人たちがいる。有事や天変地異に備えて、事前にPrep（準備・備え）する人やグループを指す。米国ではこのプレッパーが300万～400万人程度存在しているとも言われており、一種のライフスタイルとして認知されている。 彼らは独特の信念や情報から世界滅亡は必ず訪れると信じて疑わない。ある人は北極と南極が反転する「ボールシフト」が起きると信じ、ある人はハイパーインフレが起きて金融崩壊が起きると信じ、ある人は超巨大火山の噴火に備える日々を送る。 彼らが思う世界滅亡のシナリオはそれぞれ異なるが、彼らには3つの共通点がある。 政府を信じない マスメデ

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 企業に「メンタルヘルスの不調により1カ月以上休職している社員がいるか」と尋ねたところ、6割強の企業が「いる」と回答しました。規模別に見ていくと、300人未満の企業で73.4％、300〜999人の企業では67.1％、1000人以上の企業では93.2％にのぼります。規模が大きくなればなるほど「いる」と回答した割合が高くなっています。この割合を実際の人数でみると、1社あたり9.5人の休職者がいることになり、従業員比では0.5％となります（労務行政研究所調べ）。 医療機関を受診し、医師から「休職してください」と言われても、いざ自分がその0.5％に加わるとなると、なかなか決断できませんよね。そもそも「休職の基準ってあるの？」という疑問にぶつかって