この週末（19日）は、舞台が4年ぶりに京都競馬場に戻ってマイル（1600メートル）のG1競争、マイルチャンピオンシップ（第11レース）が行われる。 力の接近した好メンバーがそろった、予想のしがいのあるレースだ。出走メンバーを眺めると、速い馬が先団で競るようなハイペースは想像しにくい。平均ペースで流れて、最後の仕掛けどころが影響しそうなレースだ。 マイルCSは「あの馬」を本命に、計4頭に絞る 近走のレースぶりと鞍上が川田将雅（ゆうが）騎手であることを思うと、セリフォス（6枠11番）が、今秋絶好調のクリストフ・ルメール騎手が鞍上のシュネルマイスター（5枠9番）よりも少しだけ早く仕掛けて抜け出すのではないか。 これをシュネルマイスターが追って、ゴール前が際どくなる展開が思い浮かぶが、セリフォスがギリギリ残すと予想する。力量的にはこの2頭がやや抜けているように思う。セリフォスが本命、地力があるシュ

人類に残されたタイムリミットはあと6年。2030年までに世界の平均気温上昇を1.5度以下に抑えなければ、いよいよ地球環境が危機的状況に陥る。 気候変動によるそんな悪夢のような未来が、最新コンピューターで科学的にシミュレーションされている。2030年までに世界の二酸化炭素の排出量を半減できなければ、北極圏の凍土融解や森林火災、熱波や干ばつなど、地球環境システムを破壊する変化がドミノ倒しのように連鎖するのだ。 そういわれても信じない人もいるかもしれない。しかし、2022年の世界の二酸化炭素排出量は、前年比0.9%増加の368億トンと史上最高値を記録（国際エネルギー機関IEA発表）。2023年は世界の平均気温も観測史上最高を記録した（世界気象機関WMO発表）。このまま世界平均気温が高まっていくと、自然災害、異常気象、食料不足や水不足によって、人類の生存も困難になっていくだろう。 この状況を回避す

年々激しさを増す中学受験に、新たなプレイヤーが目立つようになった。中国にルーツを持つ子供たちである。それを象徴するのが、首都圏で中学受験をリードする存在である大手塾、SAPIXでの躍進ぶりだ。 SAPIXは首都圏における中学受験の4大塾（SAPIX、早稲田アカデミー、四谷大塚、日能研）の中でも、難関校の合格者数で群を抜いている。単に問題を解くというよりは、思考力を高める独自のカリキュラムで定評があり、定期的に組分けテストを行うスパルタ教育で知られる。 300人を超える中国人が在籍 2022年度までSAPIXに娘を通わせていた世田谷区在住の中国人ママ、黄さん（仮名）に話を聞こう。「当時SAPIXには一学年あたり6000人を超える生徒がいて、そのうちの300〜400人は中国人でした。最上位のアルファクラスにいたことがある中国人生徒も、私が知る限り60人ほどいます」。 なぜ、そんなことがわかるの

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「認知症状が進む糖尿病の患者さんに、週に1度の投与でよい糖尿病薬『トルリシティ』を処方していた。だが供給が不安定になり、毎日服用が必要な別の薬に切り替えざるをえなかった」 そう嘆くのは東京都内で薬局を営む薬剤師だ。飲み忘れがちな患者には、訪問サービスで服薬を手伝うこともある。ところが週に1回の訪問で処方していた糖尿病薬が手に入らなくなったのだ。 糖尿病は、血糖をコントロールするインスリンというホルモンに異常が起こり、血糖値の高い状態が続く病気。患者は全国に1000万人いるともいわれ、うち9割を占める2型糖尿病は、遺伝的要因に食生活など環境要因が加わり発症する。網膜症などの合併症や、脳卒中などを引き起こす動脈硬化のリスクを高めるため、薬で血糖値を調節することが重要となる。 効果の高い新薬が供給不安に しかしこれまでの薬は、毎日の投与が必要で患者の負担が大きく、効果が不十分なことも多かった。そ

ダイエットの経験のある方は少なくないだろう。だが、成功する人はごく僅かだ。一時的に体重が減っても、たいていはリバウンドし（ストレスでヤケ食いする人は多い）、そこで諦めるか、次々にダイエットのハシゴをすることになる。ダイエットに王道はないのだろうか？ 今、世界的に大流行しているのが、薬を使った「GLP-1ダイエット」だ。だが日本では、批判も多い。薬によるダイエットは本当に“科学的見地からみて悪い方法”なのか？ 世界の流れを踏まえ、解説する。 「糖尿病の薬」として開発されたGLP-1作動薬 「GLP-1ダイエット」は、医師の処方するGLP-1作動薬によって食欲をコントロールする減量法だ。 GLP-1作動薬は、もともとは糖尿病の薬として開発された。使用するうちに強い体重減少効果がわかってきて、今では肥満治療薬としての有効性が認められ、世界で広く使われている。 この薬で治療している方によると、「我

「肺非結核性抗酸菌症（肺NTM症）」という病気をご存じだろうか。 抗酸菌という結核と同じタイプの細菌が原因で起こる呼吸器の感染症だ。ヒトからヒトにうつらない点では結核と異なるが、土の中や水回りなどに生息する菌を吸い込むことで感染する。 これまでは肺の病気を患っている人がかかりやすいと考えられていたが、近年は、“健康なやせ型の中高年女性”に急増しているという。これはどういうことだろうか。 肺非結核性抗酸菌は、“結核菌”と“らい菌”を除いた抗酸菌の総称。抗酸菌の種類は200以上あるが、日本人で起こっている感染のうち、9割を占めるのが「MAC（マック）菌」と呼ばれる菌だ。近年急増しているのも、このMAC菌によるものが多い。 MAC菌は風呂場や水道、貯水槽などの給水システム、畑や庭の土など、あらゆる場所に存在していて、それを含んだエアロゾルやほこりを吸い込むことで感染する。その点では、ヒトからヒト

自治体が求める大規模開発をとるか、それとも住民が求める街並みをとるか。東京・千代田区の都市計画案をめぐる対立が、想定外の「場外戦」にまで発展している。 「都市計画案の中身について、十分な議論がなされたとは思えない。このままでは地権者と周辺住民との対立構造ができてしまう」。2023年3月13日、東京都千代田区の区役所で開催された都市計画案を審議する場で、審議会メンバーは語気を強めた。 審議会メンバーがやり玉に挙げたのは、千代田区の二番町で日本テレビホールディングス（HD)が進めようとしている旧本社跡地でのビル開発だ。2015年12月に準備会が発足、2018年3月にまちづくり協議会が設立され、都市計画案の協議が進められた。 当初、千代田区は2023年3月30日の審議会で地区計画の変更の決定、2025年の着工を目指していた。ところが、同日の審議会では「審議のために必要な情報や議論がまだ不十分」と

新型コロナを発症した東京大学の学生の進級をめぐり、大学側の主張を一方的に支持して口頭弁論も開かず、「門前払い」にした東京地裁の判決が東京高裁で取り消された。コロナで授業が受けられずに単位を落としたことで留年が確定した学生に、法的な「処分」ではないから裁判の対象にしないとする非情な判決が否定された。具体的な審理はこれからだが、東大が「聖域」にしようとした単位認定をめぐる判断が問われることになる。 コロナで欠席→単位「不可」、成績確認後さらに減点 訴訟の経緯はこうだった。 東大教養学部理科Ⅲ類の杉浦蒼大さん（20）が昨年5月にコロナを発症して基礎生命科学実験の授業を受けられず、6月に単位を「不可」とされた。そこで、コロナの罹患と後遺症について2通の医師の診断書を提出しようとしたが、担当教官は受け取らず、成績に関する説明も拒否した。 そこで、大学のシステムから、「成績確認申請」をしたところ、不可

私は、毎朝、全国紙5紙と神戸新聞・東京新聞・福島民友など自らが関係する地域の地方紙、さらにいくつかの海外媒体に目を通すことにしている。 1月19日、毎日新聞以外の全国紙は、一面で感染症法上のコロナの扱いに関する記事を掲載した。毎日新聞も翌20日の一面で、この件に関する記事を報じた。朝日新聞の「コロナ5類緩和検討」から産経新聞の「コロナ『5類』4月移行」まで、論調に若干の差があるものの、全紙が一斉に報じるのだから、官邸が強い意志でコロナを2類相当から5類へ変更しようとしていることが分かる。 そして、翌20日の午前、岸田総理は、加藤厚労大臣に今春を目処に5類に変更することを指示し、ようやく、5類変更のプロセスが始まった。 専門家は2類への留め置きを求める これまで、官邸は何度も2類から5類への見直しを提起してきた。その度に、専門家たちが、危険性を指摘し、2類に留め置くように求めてきた。たとえば

皆さんは、病院の「3カ月ルール」をご存じだろうか。入院生活を送っていた患者が「治療済み」を理由として90日以内に退院を促されるものだ。自らの最期を通い慣れた病院で迎えられると思っていたら、別の病院や介護施設などに移らざるをえなくなるケースがある。人生の終わりに向けた「終活」が注目される中、入院して安心とはいかない事態も想定しておく必要がありそうだ。 「そろそろ退院の準備を始めてもらえないでしょうか」。東京都内に在住する40代の専業主婦Aさんが医師から告げられたのは、高校生の長女が夏休み中の8月上旬だった。一人娘であるAさんの父親は胃がんが進行し、78歳の誕生日を迎えた5月下旬から入院している。家具メーカーに定年まで勤めた父親に3つ年下の母親は寄り添ってきたが、食欲や体重の低下を見かねて強く入院を勧めた。 「お父さんには悪いけど、自宅での介護は高齢のお母さん一人では大変。とりあえず病院に入っ

“新型コロナウイルス感染症に効果がない”ことが、科学的にも判明したイベルメクチン（商品名：ストロメクトール）。しかし、いまだに「イベルメクチンは新型コロナに効く」などと言い続ける医療従事者、そしてさまざまな方法でイベルメクチンを入手して飲んでいる人が一部には存在するのも事実だ。 なぜここまでイベルメクチンが注目されたのか。その背景や、飲み続けることによる問題について、感染症に詳しい神戸大学病院感染症内科・教授の岩田健太郎さんに聞いた。 新型コロナにイベルメクチンは効かない 2020年3月11日、WHO（世界保健機関）が新型コロナ（COVID-19）のパンデミックを宣言し、世界中に注意を呼びかけた。けれども感染がさらに拡大し、有効な治療薬は見つからなかったため、中南米や中東諸国を中心にイベルメクチンを治療に用いるようになった。当時、イベルメクチンは試験管レベルで新型コロナウイルスの増殖を抑え

企業内外での学びについて、いま「リスキリング」が注目を集めている。「リスキリング」は「学び直し」と訳されることが多いが、「変化する社会で、今後必要となるスキルや技術を学ぶこと」である。 そこで重要なのは「学ぶ姿勢」、つまり「独学力」が身についているかどうか。独学は受け身ではなく、「なぜ学ぶか（Why）」「何を学ぶか（What）」「いかに学ぶか（How）」の3つの要素による「学びの主体性」が不可欠な条件になっている──。 『キャリアショック』『新版 人材マネジメント論』などキャリア関連の数多くの著作があり、30年以上にわたって、経営の視点から人事や人材マネジメントの研究を続けてきた高橋俊介氏が、このたび「『独学力を高める』社会人の学び方」を1冊で完全解説した『キャリアをつくる独学力：プロフェッショナル人材として生き抜くための50のヒント』を上梓した。「『独学力を高める』ことは、仕事上のキャリ

熊本県にある私立秀岳館高校。4月20日、サッカー部の30代男性コーチが3年生部員に暴行した動画がSNSで拡散。それについて部員11人が顔と名前を出して謝罪する動画が部のアカウントから発信（現在は削除）され、それに段原一詞前監督（49）が関与していたことも明らかに。加えて、段原前監督が民放局の番組出演時に虚偽の証言をするなどし、大きな騒動になった。 なぜ熊日は地元高校の問題をここまで報じられたのか この問題について、地元紙である熊本日日新聞（以下、熊日）は、ほぼ毎日この問題を報道。ひと月で30数本もの記事を掲載してきた。 一連の騒動の中、入学前から練習に参加していた県外出身の中学3年（当時）の男子生徒が上級生から暴行を受け、入学辞退に追い込まれたうえ1カ月以上たっても別の高校に進学できず浪人状態になっていることが発覚した。これらを独自ネタとして報じたのも熊日だ。 今回熊日が報じた秀岳館に関す

国内でも猛威を振るいはじめた新型コロナウイルスのオミクロン変異株。毎日、毎週、倍々で更新される新規感染者数に驚くが、そんななかでわれわれはどう向き合えばいいのだろうか。 現場の医師が危惧すること 埼玉医科大学総合医療センター（川越市）総合診療内科教授の岡秀昭医師は、感染症の専門家として日々、コロナ対応にあたる。「当院にはコロナ病床が40床ほどありますが、今（1月15日現在）入院している患者さんは、オミクロン株の方がほとんどで6人です。それでも5波を思い返せばまだゆとりはあります」と現状を伝える。 背景にあるのは、国が打ち出した感染者対応の棲み分けだ。軽症患者は地域の病院、あるいは自宅療養で対応し、重症患者はECMO（エクモ）などの装備が整う大学病院のようなところが診る。 現在、同院では中等症の患者を中心に紹介が来て受け入れているが、人工呼吸器を使う重症患者はまだいない。岡医師は「（周辺地域

新型コロナウイルス・デルタ株の流行で連日のように医療現場の窮状が伝えられている。医療提供体制の問題が指摘されながら拡大がなかなか進まない。 東京都は改正感染症法16条の2に基づき民間病院への協力を要請したが効果はあるのだろうか。何しろ、市井の多くの診療所やクリニックは1年半以上も「熱のある方は保健所へ連絡を」と張り紙したまま、頬かむりして新型コロナの診療に協力していない。勧告や名前の公表ぐらいでは効かないのではないか。 また、大規模病院や療養施設への応援、在宅療養者へのオンラインによる診療支援といった程度では不十分だ。一般の診療所の開業医がインフルエンザの場合と同様に外来診療や往診に応じる体制を作る必要がある。一方で、分科会の医師の一部や知事などが主張する国民へのより強力な活動制限、ロックダウンなどはすべきでない。以下、説明したい。 感染力が強くなる一方、致死率は低下 まず、新型コロナの被

国立病院機構（NHO）と地域医療機能推進機構（JCHO）をご存じだろうか。いずれも厚生労働省が所管する独立行政法人であり、旧国立病院など公的医療機関を傘下に置く。そのネットワークは国立病院機構が全国140病院で計約3万8000床、地域医療機能推進機構は全国57病院で同約1万4000床を有している。 医療に詳しい人でなければ、JCHOの存在を認識していないかもしれない。ただ、JCHOの理事長が政府対策分科会の尾身茂会長と聞けば、公的医療機関の中でも重要な位置にあると想像がつくだろう。 新型コロナウイルスの爆発的な感染拡大によって、入院できずに自宅で亡くなる患者が相次ぎ、千葉県柏市では新生児が亡くなる悲劇も起きた。日本は災害同然の事態に見舞われている。

オシャレなマンションの「トラップ」 電動アシスト付きのシェアサイクルを使っている私は、東京都の東側、中央区や江東区あたりを中心に配達している。このエリアは、平坦で坂道があまりないのが特徴で、新宿・渋谷・六本木といった繁華街と比べると、自転車のバッテリーの“持ち”がいいのが魅力。 さらに埋立地エリアは、広い土地が確保しやすいからか、シェアサイクルの貸し出しポイントが多く、自転車も大量に置いてあるので、バッテリー残量の多い自転車が確保しやすい。そんなわけで、このふたつの区を中心にウロウロしている。 このあたりは最近、住宅地としても人気で、湾岸エリアに巨大なタワーマンションが建設されたり、路地が入り組む下町を区画整理して、オシャレなマンションが建てられることもしばしば。しかし、このマンションの「オシャレ」の裏には、われわれ配達員を悩ますトラップがあふれているのだ。 オーソドックスかつ一番危険なの

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対面型サービス業の苦境は続く 2021年1月に再発令された緊急事態宣言の影響は、2020年4～5月の緊急事態宣言時と異なり一部の分野にとどまった。日銀短観2021年3月調査では、輸出の増加を背景に製造業は大きく改善し、対面型サービス以外の非製造業も多くの業種で改善した。ところが、対面型サービス業 （運輸・郵便、宿泊・飲食サービス、対個人サービス）の景況感は悪化した。 また、法人企業統計の経常利益を見ると、2020年4～6月期に前年比マイナス46.6％と急速に落ち込んだ後、10～12月期には同マイナス0.7％まで減少幅が縮小した。対面型サービス業（運輸、宿泊、飲食サービス、生活関連サービス、娯楽）は大幅な減少が続いているが、製造業や対面型サービスを除く非製造業は前年比でプラスに転じている。 2020年4月の緊急事態宣言の影響で急速に落ち込んだ雇用者数はその後の持ち直しも緩やかにとどまっている